《座談会》大量採用世代の今――メガバンクの社内競争は熾烈、２年目で３分の１が退職(1) | 就職トピックス | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
《座談会》大量採用世代の今――メガバンクの社内競争は熾烈、２年目で３分の１が退職(1) - 09/01/14 | 12:30 Ａさん（男性） メガバンク総合職。入行２年目。都内私立大学卒業。 Ｂさん（女性） 大手証券会社総合職。入社２年目。都内私立大学卒業。 Ｃさん（女性） メガバンクのエリア限定総合職。入行４年目。都内女子大卒業。現在は首都圏の支店に勤務。 Ｄさん（男性） メガバンク総合職。入行２年目。都内国立大学卒業。 ――現在の業務内容について教えてください。 Ａさん 中小法人の営業を担当しています。ただ会社のオーナー、従業員にもアプローチするので、結果的に個人営業もしている。貸し出しから外為、金融商品の販売まで、すべてやっています。 Ｂさん 個人や未上場法人の営業を担当しています。株式、投資信託、債券、年金保険など、扱う商品は幅広いです。カネになることなら何でもやる、という感じです
東芝の発表した太陽電池戦略、３つの点で要注目 | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
東芝が、電力・産業用の太陽光発電システム事業を２０１５年度に売上高約２０００億円規模へ育成する中長期計画を公表したことで、株式市場でも注目を集めている。 前０８年３月期時点ですでに売上高８兆円弱に達している東芝にとって、７年後に約２０００億円という事業規模そのものはさほど大きいとはいえない。だが、「東洋経済オンライン」では、今回の東芝の太陽電池戦略は３つの点で評価できると考える。第１には東芝そのものにとって。第２には重電セクターにとって。そして第３は「日の丸ソーラー勢」全体にとって、である。 第１の東芝にとっては、太陽電池分野への取り組み姿勢を明確としたことが評価できる。近年の東芝は原子力発電に傾注してきた。「買収前は国内向けに重点を置いていたが、それでは生き残りが難しいと考え、買収に踏み切った」（西田厚聰・東芝社長）として、０６年には米国ウェスチングハウス・エレクトリックを傘下に収め
“使えない奴”を足切りする為の面接テクニックについて - シロクマの屑籠
コンサルの面接で「74冊読みました」と言ったら「それは何がすごいの？」と返された - ミームの死骸を待ちながら リンク先の記事はコンサルタントの採用面接の体験談らしいが、巧い質問する面接官だなーと舌を巻いた。もし自分が面接官になったら、こういう意味深な質問を繰り出したいものだ。 就職面接であれ、受験面接であれ、面接官は限られた時間のなかで、対象者が合格に値する人物なのかをスクリーニングしなければならない。“モノになりそうな奴”を合格させ、“使えそうにない奴”を足切りするという重大な作業にかかわらず、与えられる時間はたった数十分。しかも、面接官に少しでも良い印象を与えるべく、対象者はなにがしかの嘘や誇張を交えてくるという前提で面接しなければならない*1。 このため、面接官がそれなりの信頼度でチェックできる情報というのは、意外と限られているし、そういう情報は「対象者が言葉に出して喋った内容その
サブプライム危機の話（１） CDS の誕生
（サブプライム危機について、ワシントンポスト紙の年末の特集から、ハイライトを抜粋し、解説を交えてお届けします） 話は1987年に遡る。今回のサブプライム危機の震源地になったAIG Financial Products社は、ジャンクボンドで一世を風靡したドレクセル・バーナムのエースだった3名の人間と、グリーンバーグ率いるAIGとの38：62の合弁会社として設立された。 【ドレクセルの「卒業生」は、実は金融界で広く活躍している。金融の先端でイノベーションを生むという顔と、同時にリスクを取ることをおそれず、時には先に走りすぎてしまう、という両面の顔を持つ。】 35歳のハワード・ソシンは金融、30歳のランディー・ラクソンはコンピューターの専門家。この二人に、経済学のPhDを持ち、複雑な金融取引を設計するのが得意だったバリー・ゴールドマンが加わった。彼らはドレクセル時代に金利スワップ取引を編み出し、
為替王 : 円高は日本の国益、日本の企業にとって円高メリットは大きい というのは本当ですか？ - ライブドアブログ
「円高は、大半の日本の企業にとって、輸入する原材料や部品製品が値下がりするので、メリットが大きい。歓迎すべきことだ」という主張が一部にあります。 本当にそうでしょうか？ 大半の企業が円高メリットを享受するなら、昨年来の大幅な円高により高収益を上げていてもよさそうなものですが、実際には、史上空前の大不況に陥っています。カラクリは簡単です。 原材料や部品を輸入して仕入れて、それを加工した製品を海外に輸出して売る、 典型的な日本の企業A社を想定しましょう。 A社は、海外から10万ドルの原材料・部品を仕入れるとします。 1ドル＝100円のとき、円換算価格は10万ドル×100円＝1,000万円です。 A社は、この原材料・部品を製品化するためのコストが500万円かかります。 それを上乗せした1,500万円で製品を販売します。販売相手は米国のB社です。 1ドル＝100円なので、製品価格は1,500万円÷
若者のクルマ離れ、その本質は「購買力」の欠如：日経ビジネスオンライン
世界の新車需要が同時崩落した2008年、日本も1980年の規模まで市場が縮小した。このところの日本の持続的な需要減は、少子・高齢化の進展や、若年層のクルマ離れなど複合的な要因による。 このうち「クルマ離れ」については、若者の消費の多様化や、魅力的なクルマの不在といったことが指摘されてきた。だが、昨今の雇用情勢の悪化を見ると、実は「購買力」が大きな問題であることが浮き彫りになる。「クルマなんてとても手が届かない」という若者が増えているのだ。 2008年の国内新車需要は、前年を5％下回る508万台と1980年（502万台）以来のレベルになった。4年連続の減少であり、ピークだった90年（777万台）の3分の2まで縮小した。日本自動車工業会は、2009年の市場も5％減となる486万台と見込んでいる。500万台割れとなれば31年ぶりだ。 本質的な問題は「購買力」の低下か 金融危機に端を発する世界同時
日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない：日経ビジネスオンライン
「多くの人が家を手にできる米国の住宅システムは素晴らしい。日本はもっと見習うべきである」。十数年にわたって住宅地の企画開発プランナーを務めてきた私は2001年までそう考えていました。 今の米国の住宅危機・金融危機を招いたのがサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）であることに異論はありません。米国の景気も、住宅価格が持ち直して建築着工戸数が増えていかないことには回復してこないでしょう。12月16日には、11月の住宅着工件数が過去最低を更新するという発表もあり、低迷がいつまで続くのか分からない状況です。 しかし、これまでの米国の住宅システムや住宅行政がすべて悪かったのかと言えば、私はそうは思いません。 住宅危機による落ち込みに歯止めかからず 今年10月、影響が少ないと言われていた米国東海岸の都市を見てきましたが、大都市からハイウエーを30分も郊外に走れば、分譲地内に立つ「for s
日本の住宅ローンは世界から見れば変則です：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 前回の記事「日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない」では、私が想像していた以上に反響があり、正直驚きました。コメントをお寄せいただいたおかげで、日経ビジネス オンライン読者の関心分野を少しは理解できたかと思いますので、今後もできるだけ、皆さんの疑問に答えるような形で、コラムをお届けしていきたいと思っています。 さて今回は、前回の最後で触れた「住宅ローンの日米の差異」について話を進めてまいります。 日本の新築住宅の多くは、購入した途端に、その価格価値が1割も2割も下がってしまいます。生涯賃金の数割もの巨額の長期ローンを組んで思い切って購入したのに、なぜそんなことになるのか、納得いかない方も多いはずです。これは、日本の住宅ローンや住宅価格の決め方が、世界から見れば特異で変則的な仕組みとなっている点が大きく影響しています。 長期の住宅ローン誕生は世界大恐慌の後 そもそも、「
eBook-News こんな読書端末が発売されたら絶対に買ってしまう６つの条件
電子ブックやコミックを読むのにふさわしいのは、いったいどんな端末なんでしょうか。私の個人的主観のみで、勝手に検証してみました。 1. パソコン パソコンは読書には全く向きません。その理由は４つあります。 * 持ち運べない(ノートは運べるとか言わない) * 寝ながら読めない * ディスプレイとの距離を調節しずらい * ディスプレイが発光するから目が疲れやすい 結論：パソコンは読むための端末ではなく、Search & Stockのツールとして利用することになるでしょう。 2. 携帯電話 ケータイは「読む」という行為との親和性が意外と高いツールです。その理由は３つあります。 * 持ち運べる * 寝ながら読める * ディスプレイとの距離を調節しやすい 年齢が高くなるにつれ「ケータイで読書なんて冗談じゃないよ」となりがちですが、これはほとんどが老眼によるものです。 ただし、ケータイで読む電子書籍とは
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