テクノロジー大手の間で大規模な人員削減策を打ち出す企業が増えている。過去10年間、積極的に投資を拡大し、採用を増やしてきた各社は今、新たな現実に直面しているようだ。 米国を中心とするテック企業のリストラ情報を集計するLayoffs.fyiによると、2022年における人員削減数は合計で約16万人。23年は3月1日時点ですでに約12万人に達している。 米CNBCやロイター通信は、主要企業のリストラ情報を公表した。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)特需が急速にしぼむ中、各社はレイオフ(一時解雇)を余儀なくされている。今後、世界最大の経済大国で成長が鈍化し続ければ、より多くの人員削減が明らかになる可能性があるという。 以下は、これまでに発表された各社の人員削減策である。 ●米アルファベット(Alphabet):1万2000人 米グーグルは23年1月20日、グループ全体で約1万2000