「頼む、死んでくれ」、二重の経歴詐称で地獄に行った派遣SEの話
「頼む、死んでくれ」 何とも酷い言葉である。ところがこの言葉を口癖にしていた営業幹部がいた。 私は彼に騙され、地獄のような現場に放り込まれた。その現場の人間関係は最悪だったし、そもそも仕事が私のキャリア形成にほとんど役に立たないものだった。「何とかしてほしい」とこの幹部に訴えたが、彼の答えは「頼む、死んでくれ」の一点張りだった。 地獄の現場とは、本連載の第1回目『「動くまで出るな」、冷凍マシン室に入れられた話』の中に書いた、ある金融機関の本店であった。第1回目の末尾に書いたように「こんなことをしていたら死ぬかもしれない」「やっていられない」と思った私はソフトハウスのSE・プログラマーから足を洗うことを決めた。「死んでくれ」と言われたものの、最後は拒否したことになる。 その現場に送り込まれていた同僚が何人かいた。彼らも営業幹部に異動を頼み込んだものの、答えはやはり「死んでくれ」であった。何人
手塚武～続々KPI、業務用ゲーム開発者がソシャゲで成功する理由
ムゲンコンボの手塚武です。この連載では「ソーシャルゲーム（ソシャゲ）の秘密」をゲーム企画や開発の観点からいろいろ語っていきたいと思います。お気軽にお付き合いください。 さて、ソシャゲと家庭用ゲームを比較した時に、圧倒的に優れてる点が一つあります。なんだか分かりますか？ グラフィックスはハードの処理能力に勝る家庭用ゲームの方が優れてますし、専用コントローラーも遊びやすい。ソシャゲは家庭用ゲームと比較するとゲーム体験としては明らかに劣ります。 しかし家庭用ゲームでは長らく実現が困難で、今でもあまり実施できていないことが、ソシャゲでは最初からできています。それはユーザーのゲームプレー分析とその反映です。つまり、ゲームのローンチ（配信開始）後に内容を再調整してより良く変更できる。基本的にリリースしたら終わりの家庭用ゲームではかなり難しいことです。 ソシャゲはゲームのプレーデータが全てサーバーにあり
判明、ANAシステム障害の真相
大型のシステム障害の詳細が見えてきた。全日本空輸（ANA）が2016年3月22日に起こした国内線旅客システム「able-D（エーブルディ、以下では便宜上開発コード名のANACore：アナコアと称す）」のシステム障害では全国49の空港で搭乗手続きができなくなり、ANAと提携航空会社5社の合計で719便、7万2100人以上に影響を及ぼした。インターネットや予約センターでの予約などもできなかった。 ANAは障害発生から8日後の3月30日に経緯や原因を公表、さらに4月11日に弊誌のメール取材に応じ、一段詳しい真相が判明した。 4台のSuperdomeをRACでクラスタリング 今回のシステム障害の中身は3月20日のニュースで報じた通り、4台のデータベース（DB）サーバーが停止したというもの（関連記事：ANAシステム障害の原因判明、シスコ製スイッチの「世界初のバグ」でDBサーバーがダウン）。今回、弊誌
極言暴論 JAWS出張版［第3回］～情シス終焉に備え転職しよう
「クラウドも5年後には時代遅れ」、「クラウド導入への理解を促す“必殺技”とは？」に続いて、「JAWS DAYS 2016」の会場から、「極言暴論！」でおなじみの日経コンピュータ編集委員の木村岳史と、東急ハンズ執行役員（ハンズラボ代表取締役社長）の長谷川秀樹氏、日清食品ホールディングス執行役員CIOグループ情報責任者を務める喜多羅滋夫氏の3人によるパネル討論の第3回を掲載する。 今回は情報システム部門（情シス）の人材の在り方について語り合った。 （構成は清嶋 直樹＝日経コンピュータ） 長谷川氏：さらに質問を受けよう。はい、そこの人！ 質問者C：木村さんは「寿命が尽きる『IT部門』には終活が必要だ」と言う。私はユーザー企業の情シスのマネジャーだが、寿命が尽きるという情シスの若手・中堅部員にどのようなアドバイスをすればいいのか。 木村：よくぞ聞いてくれた！ 答えは簡単。こう言えばいい。「転職しま
セゾン情報が大型システム開発の遅延で約150億円支払いへ、希望退職50人募集
セゾン情報システムズは2016年3月28日、クレディセゾンと同社子会社であるキュービタスから受注した大型システム開発案件の開発遅延のために2社から損害賠償を請求されていた問題で、条件付き和解を行う方針を決めたと発表した。 セゾン情報が支払う和解金はクレディセゾンに対して83億9700万円、キュービタスに対して65億7800万円の合計149億7500万円である。これは、開発業務にかかる契約に基づいてクレディセゾンとキュービタスのそれぞれからセゾン情報が受領した対価と同一である。クレディセゾンとキュービタスは、今回の紛争に関する他の請求を放棄する。 セゾン情報にとっては、受け取った金額を“全額返金”する格好になるが、「当社としては、合理的な和解案であると判断している」（経営企画室）という。 和解案は企業間交渉で策定した。今後、第三者機関であるソフトウエア専門のADR（裁判外紛争解決）機関の「ソ
iPhoneの「メモ」は紙のメモを超越した
今回から全4回にわたって、「情報共有による生産性の向上」をテーマに、クラウドサービスやアプリの活用法を紹介していく。「情報の共有」と言っても、ここで取り上げるのは他人との共有ではなく、デバイス間での共有だ。スマホやパソコンで記録した、いわば「未来の自分へのメモ」を作成し管理する方法を考えていく。 さて、「デバイス間のメモ共有なんて『Evernote』を使えばよいのでは」と考えたあなたは正しい。だが、ある程度文章の量があるノートならそれでよいとして、ちょっとしたメモでEvernoteを使う気になるだろうか？ 「○○○番の山田さんに電話する」「部長との飲み会は○×レストランで18日の18時に予約。店のURL」「会社の帰りに豚肉を300グラム買う」「出張のチェックインは19時。荷物は23キロまで」。僕ならこんなメモをするのに、Evernoteを使いたくない。 Evernoteには、もっと重要な仕
SIザウルス滅亡近し、巨大化し無能になるITベンダーの末路
タイトルを見て「SIザウルスって何なんだ」と思った人はおそらく、このコラム「極言暴論」を初めてか、数回読んだだけだろうと推測する。毎回読んでいる読者なら「あれのことね」とすぐにピンと来るはずだ。あれとは当然、SIerのことだ。もちろん「ITベンダー」もSIerのこと。つまり重複見出しであるが、今回のポイントは「巨大化し無能になる」である。 ご存知の通り、私は「SIerの余命は5年」説を唱えている（関連記事：SIerの余命は5年、オオカミは本当にやって来る）。IT業界の中にも同様の主張をする識者がいるが、そうした主張はどちらかと言うと“願望”。「多重下請け構造に依拠した人月商売は無くなってほしい」との思いが生む主張だ。私もその願望を共有するが、私の余命5年説は客観的な予測に基づくものだ。 で、今回の記事だが、同じ事を書こうというわけではない。実は、SIerは巨大化しすぎた。いわゆる“3000
日本オラクルがDBライセンスを変更、費用増迫られる中小規模システムも
日本オラクルが1月30日にデータベース（DB）ソフト「Oracle Database」のライセンス体系を変更した。中小規模システム向けで安価な「Standard Edition One（SE1）」を廃止。「Standard Edition（SE）」のライセンス内容を変更した「Standard Edition 2（SE2）」に一本化した（図）。 同社は2月29日に、旧ライセンスであるSE1とSEの販売を終了。3月1日からSE2と大規模システム向けの「Enterprise Edition（EE）」だけを販売する。 SE2に移行する場合、SE1のユーザーにとっては機能が高まるが、保守料が上がる分、費用増となる。SEユーザーは費用は変わらないが機能面での制約が増す。結果としてライセンスの追加購入やシステム構成の見直しを迫られる可能性がある。特にSE1は国内で中小規模のサブシステムなどで多用されてお
SIビジネス崩壊前夜、下請けベンダーはSIerの寝首をかけ！
この「極言暴論」では、ユーザー企業のIT部門とSIerが織り成す不条理に切り込んで、いろんなことを言ってきたが、IT業界に数多く存在する下請けITベンダーのことはほとんど触れていない。「もういい加減にしないさい！」と言いたくなるようなトホホな話をよく聞くが、そんなことを書いたところで、あまりにも非生産的だからだ。 それよりも、IT部門やSIerの問題点に焦点を当てたほうがよい。システム開発などを丸投げするIT部門、そして人月商売を営々と続けるSIerの多くが良き存在に変わるか、消滅すれば、IT業界の多重下請け構造、私が言うところの“ SIガラパゴス”も解体する。しかも私の見立てでは、そうしたIT業界のガラガラポンはあと数年で起こる（関連記事：「SIerの余命は5年」への反論に反論する） そうなると、SIガラパゴスの中でしか生息できない“日本固有種”の下請けベンダーは一気に死滅する。これで多
技術者不足への対策ですか。諦めてください。それが日本のためです
日本は今、空前のIT技術者不足。ユーザー企業のIT部門も、SIerも、下請けベンダーも、そしてブラック企業も「必要な頭数を確保せよ」と、まるでモノか何かをかき集めるかのような口調で技術者の“調達”に奔走している。この私にさえ技術者不足への対策を聞いてくる人がいるが、そんな時は必ず「諦めてください。それが日本や大勢の若者のためです」とだけ答えることにしている。 なぜ、そんな木で鼻をくくったような態度をとるかと言うと、これまで抜本的な対策を打とうともせず、周期的に「技術者が足りない。大変だ！大変だ！」と騒ぐ浅薄な連中が大嫌いだからである。それに、モノか何かのようにかき集められる若者の将来よりも、国や大企業などのシステムのほうが大事だと思っている点もゲンナリする。そんなものは圧倒的に小事である。 そもそも、「技術者不足への対策は技術者を増やすこと」と脊髄反射的に考えるのは、何とかならないものだろ
「ソフトウエア会社の宝」が日本のITでないがしろにされる理由
米国の有力ソフトウエア企業で、品質管理の話を聞いてきました。相手は品質管理部門の女性ヘッドで、何十億ドルもの売上をあげる製品開発部門全体のトップにダイレクトにレポートする人物です。彼女は穏やかな物腰で、その会社の品質管理のプロセスを説明してくれました。 同社で開発を担当するエンジニアは、コーディングを始める前に必ずコーディングスタンダードという分厚いマニュアルを読破する必要があります。この会社の開発エンジニアのバイブルです。コーディングスタンダードは開発部隊でも最も優れたエンジニアを集めた開発アーキテクト部隊が管理しています。全てのエンジニアはこれに従わなければならないと決まっています。 開発されたコードは個々に自動テストにかけられます。コーディングスタンダードに違反したコードはこの段階でリジェクトされてしまいます。テストを行うのは彼女の配下の品質管理部門。つまりコードはリリースの前に開発
「死の行進」から生還するための心得
「亡くなった方がいましてね。毎年必ずお参りに行っています」 10年前、製造業の情報システム責任者2人と話をしていた際、片方の責任者がこうつぶやいた。その企業は基幹システムの全面再構築に成功したが、プロジェクトの途中でメンバーを失ったという。 「御社もそうでしたか。うちも同じです」 それを聞いたもう1人の責任者の答えである。こちらも基幹システムの再構築をしている最中に亡くなった方がいたそうだ。 「おかげさまでシステムはしっかり動いていますが、忘れるわけにはいきません」 「仰る通りです」 このやり取りをしていた2人の責任者の表情は忘れられない。亡くなった方の立場や人数の話もその場で出たが割愛する。 2人をお呼びしたのは、長年使ってきた基幹システムを全面再構築するプロジェクトをどのように乗り切り、何を学んだか、語り合ってもらうためだった。意見交換が一段落したとき、片方の責任者が突然、冒頭の話を始
ある判決、要件にないことで責任を負わされたシステム開発会社の悲劇
「ITの専門家なら情報漏えい対策は施しておくべきじゃないですか！」、「いや、システム要件にない機能は実装しませんよ」――。あるECサイトにおける悲劇の現場を再現すると、システム発注者側とシステム開発を受注した会社の間では、おそらくこのような会話がなされたに違いない。 上記は、セキュリティ関係者の間で話題になった判決（東京地方裁判所判決 平成23年（ワ）第32060号）を読んで、筆者が想像した会話だ。 インテリア用品の販売会社（原告）が運営するECサイトが、外部からのSQLインジェクション攻撃によってクレジットカード情報などの個人情報を流出させてしまった。SQLインジェクションとは、Webサイトの入力フォームを悪用し、データベースで不正な処理を実行するプログラム（SQL文）を送り付ける攻撃手法だ。 販売会社側は、顧客の個人情報が漏洩した責任はECサイトのシステム開発を受託した会社（被告）にあ
ようやく賠償が確定、記事で振り返るみずほ証券-東証裁判の10年
2005年12月のジェイコム株誤発注をきっかけに始まったみずほ証券と東京証券取引所の裁判がようやく決着した。最高裁判所が2015年9月3日、双方の上告を退けたのだ。これより東証に約107億円の支払いを命じた第二審の判決が確定した。 この裁判では「ソフトのバグが重過失に当たるか」が大きな争点になったため、IT業界で注目を浴びていた。東京高裁は「速やかに売買停止の権限を行使しなかったのは、東証の重過失に当たる」として東証に約107億円の支払いを命じたものの、ソフトのバグが重過失とは認めなかった。みずほ証券は誤発注を取り消せずに400億円を超える損失を出したのは東証のシステムにバグがあったためと主張、東証に対して約415億円の損害賠償を求めていた。 事件が起こってからおよそ10年。ITproはこの両社の動向と裁判を追ってきた。これまでの経緯は以下にまとめた過去記事のリンクで確認してほしい。
プログラマを志す君に伝える「仕事が無くなるリスク」
言論の自由が保障された日本国に住んでいるが、日経ソフトウエア編集部に所属している以上、なかなか言えないことが1つある。それは「安易に職業プログラマにはならない方がよい」という意見だ。 日経ソフトウエアはプログラミングの面白さを伝え、プログラマを応援するのが使命の雑誌なので、これは言ってはいけない。それどころか、「プログラマはとても面白く、やりがいのあるすばらしい職業だ」と普段は言うようにしている。ちょっといやらしい？ しかしつい先日、とあるコンピュータ専門学校からプログラマという職業をテーマにした講演依頼があったときは、少し考えてしまった。講演相手は進路に悩む高校生や専門学校の在校生だ。未成年者も多いであろう。となると、「プログラマほど素敵な商売はない」などと言って煽ったりするのは、一人の大人として無責任であるように思われた。やはり、職業プログラマになることの考えられるリスクもちゃんと伝え
「Dropboxに市場を奪取されることはまずない」
エンタープライズ向けクラウドストレージサービスを展開する米ボックス。グローバルで約3700万人以上、4万7000社で導入されており、米国ではプロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）やゼネラル・エレクトリック（GE）といった大手民間企業や米司法省、日本でも楽天やグリー、第一三共、早稲田大学など、導入が広がっている。NTTコミュニケーションズと提携し、VPN環境下でも利用できるようにするなど、着々と日本市場のエンタープライズ領域に歩を進めている（関連記事：米ボックス、クラウド移行に躊躇（ちゅうちょ）する日本企業に用意した「奥の手」）。来日した米ボックスの共同創業者兼CEO（最高経営責任者）のアーロン・レヴィ氏に話を聞いた。
日本のIT技術者はもういらない？
NTTデータは現状比1割増の1万人超、日立製作所が同2倍超の6000人、富士通も同2倍超の5000人――。これは数年後、国内ITベンダーが抱えるようになるインド拠点におけるIT技術者の数だ。米ガートナーの予測では2014年まで、日本のITサービス市場の成長率は円建てで年平均0.8％。世界で最低の伸びと予測されている。一方で新興国の同市場は年平均10～11％の高成長が続く。旺盛なIT投資が見込まれる海外市場の攻略や海外拠点へのITサービスの拡充には、技術力が高く賃金が安いインドのIT技術者の確保が重要になっている。 既に米IBMや米ヒューレット・パッカード、米アクセンチュアといった米ITベンダーがインド拠点に抱える技術者はそれぞれ6万～8万人。日本のユーザー企業がグローバル展開を加速させるなか、国内ベンダーも遅ればせながらインド拠点の人員数を急激に増やし、海外の顧客へのITサービスを拡充しよ
特集:基礎から理解するデータベースのしくみ - 特集:基礎から理解するデータベースのしくみ：ITpro
「データベースはブラックボックス。どんなSQL文を投げたらどんな結果が返ってくるかさえ知っていればよい」---そう思っている人も多いかもしれません。 しかし，本物のソフトウエア・エンジニアを目指すのであれば，データベースが動く仕組みを学ぶことは避けて通れません。パフォーマンスなどに問題が生じたときどこから手を付けていいのか皆目見当がつかない，といった事態に陥りかねません。 市販のRDBMSの内部はかなり複雑ですが，基本的な部分を理解するのはそれほど難しくありません。この特集でデータベースの動く仕組みを理解してください。 イントロ ●ブラックボックスのままでいいの？ 基礎から理解するデータベースのしくみ（1） Ｐａｒｔ１ ●SQL文はどのように実行されるのか 基礎から理解するデータベースのしくみ（2） 基礎から理解するデータベースのしくみ（3） 基礎から理解するデータベースのしくみ（4） 基
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「コードを書かなくなったら一人前」、そんな業界構造を変えたい
