生成AIで水枯渇リスクが顕在化、GPTはクエリー10回でペットボトルを空にする
生成AI（人工知能）のブームで建設ラッシュが続くデータセンター。サーバーメーカーは好況に沸くが、その裏で「資源枯渇」のリスクが顕在化しようとしている。サーバーを冷やすための「水」について専門家は「緊急措置」が必要だと警鐘を鳴らし、送電線やネットワークケーブルに必須の「銅」は2024年5月に史上最高値を更新した。国際エネルギー機関が4年で電力消費量が2倍になると予測するなか、貴重なエネルギー資源から生み出す電気が不足する恐れも高まってきた。 「水」「銅」そして「電気」。需給バランスが崩れれば価格高騰は必至だ。第1回のテーマは水不足。データセンターの冷却に大量の水が必要となり、枯渇リスクが高まっている。 世界気象機関（WMO）が「観測史上、最も暑い夏」と認定した2023年に続いて、2024年も記録的な猛暑となった。欧州連合（EU）の気象情報機関によれば、月ごとの世界平均気温は2024年6月まで
富士通退職者向けのSNSで波乱、問題視された現役経営幹部名の投稿とは
「この投稿、どう思います」。2023年7月3日の夜、知り合いの富士通退職者から電子メールが届いた。Facebookに富士通退職者が集まるグループがあり、そこに現役の上級幹部名で投稿があったが、物議をかもしているという。 自治体が証明書をコンビニエンスストアで発行できるサービス「Fujitsu MICJET コンビニ交付」のトラブルについて、あるOBが6月末、「危機管理が全くできていないと懸念」している、と投稿した。これに対し、「福田譲」名義で次の投稿がなされた。 「現役です。問題になっているプログラムは2009年製です。現役製ではありません。自分ごととして『応援』していただけるOB／OGを求めている／リスペクトしていること、分かっていますか？ ガッカリする／ありがたく思う。大きく分かれています。皆さん、どうありたいですか？問われているのは皆さんではないかと思います」 富士通で福田譲氏と言え
相も変わらず「ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国」
ある会合で話をしてほしいと言われた。会合の趣旨を聞くと「日本がなぜITの利用で劣後してしまったのかを考えること」と説明してくれた。演題を考えているうちに「ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国」という一言が浮かんだ。 この言葉は10年近く前、2013年12月に出版した拙著の書名である。元々は日経ビジネスオンライン向けに書いたコラムに付けた題名であり、そのコラムを同書の巻頭に再録した。 「日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い」「日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している」、これがコラムの内容であった。ここでいうソフトはコンピューター上で動かすプログラムのことである。 これ自体はソフトの内製化と言われる問題だ。実は同書の主題は
横浜市と足立区が富士通Japanを「指名停止」処分に、住民票誤交付トラブル巡り
マイナンバーカードを使ったコンビニ証明書交付サービスで、別人の住民票などが発行されるトラブルが立て続けに発生した問題を巡り、横浜市と東京都足立区がサービスの提供ベンダーである富士通Japanを指名停止処分にしたことが日経クロステックの取材で2023年5月12日までに分かった。 横浜市は指名停止理由を「契約約款等違反」とし、2023年5月10日～6月9日までの1カ月、足立区は理由を「契約履行上の事故」とし、2023年5月1日～7月31日までの3カ月指名停止処分とする。富士通Japanは指名停止期間、入札に参加できなくなる。 コンビニにおける証明書誤交付を巡っては、他に川崎市と徳島市でもトラブルが発覚している。川崎市は2023年5月12日午前9時時点で富士通Japanを指名停止処分にしておらず、「契約違反には該当しないと考えられ、現時点で指名停止は考えていない」（市民文化局戸籍住民サービス課の
英郵便局の一大冤罪事件をめぐり、英国で富士通にはげしい非難の声
「英国のメディアや議会が富士通を激しくたたいている。最悪の場合、10億ポンド（約1570億円）の補償金を支払わされる上に、偽証の汚名まで着せられかねない」。富士通の元役員は新年早々、電話でまくしたてた。富士通は英ポストオフィスが引き起こした一大冤罪（えんざい）事件に責任があると指弾されている。英ガーディアン、英BBCニュース、英コンピューターウイークリー、英ザ・レジスターといったメディアが続々と報じた。 富士通システムを信じ、職員を訴え 英ポストオフィスは英国有企業で全国に1万8000ある郵便局のリテール部門を担う。同社はHorizonと呼ぶ基幹システムの残高と郵便局の現金残高が合わなかったことを理由に、2000年から2014年にかけて736人ものサブポストマスター（郵便局長に相当）や郵便配達員を窃盗、横領、詐欺で訴え、有罪判決を受けたり弁償させられたりした人が続出した。その後の調べでHo
銀行勘定系で劣勢の富士通、重くのしかかる「みずほ・地銀・ソニー銀」
銀行の勘定系システムを巡って、富士通が劣勢に立たされている。ファーストユーザーのソニー銀行向けに開発している新システムは稼働時期が2023年度以降になることが決定的だ。度重なるシステム障害からの再起を図るみずほ銀行や地方銀行への対応も、富士通に重くのしかかっている。日本のIT業界の雄は逆境をはね返せるか。 関連記事： LINE新銀行の勘定系システム、富士通から韓国製パッケージ乗り換えの内幕 「品質を確保するため、全体を再点検している」。ソニー銀行は富士通と開発中の新勘定系システムの状況をこう説明する。同行は2022年度中の稼働を目指していたが、カットオーバーは2023年度以降にずれ込む見通しだ。
文化シヤッターのシステム開発頓挫で、日本IBMが19.8億円の賠償を命ぜられた理由
システム開発の頓挫を巡る、文化シヤッターと日本IBMとの間の裁判で、東京地方裁判所は日本IBM側に19億8000万円の支払いを命じた。米セールスフォースのPaaSを用いた販売管理システムの構築を目指し、2015年に始めた開発プロジェクトだったが、2017年にストップしていた。東京地裁は開発失敗の原因をどう認定したのか。裁判記録をもとに読み解く。 文化シヤッターが、20年以上前から使用していた販売管理システムを刷新するプロジェクトを本格的に始動させたのは2015年1月のことだ。日本IBMに提案依頼書（RFP）の作成を委託。そのRFPを基に複数ベンダーから提案を受けた上で、日本IBMを開発委託先として選定した。 日本IBMの提案はシステム構築に米セールスフォースのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）である「Salesforce1 Platform」を用いるものだった。RFPでは標準
改訂「SIerは5年で死滅する」、下請けからユーザー企業への技術者大移動が始まる
以前、この「極言暴論」などで大胆な予測をして赤っ恥をかいたことがある。何の話かと言うと、「SIerは5年で死滅する」という記事を書いたことだ。私がそれを最初に書いたのは2015年3月の記事。経緯を知らない読者なら、もうこれだけで「木村ってバカだな」と嘲笑するはずだ。この記事は「記者の眼」として掲載したが、その後は極言暴論に舞台を移して何度か言及した。いわゆる恥の上塗りである。 何でそんな話を始めたのか不審に思う読者もいることだろう。そりゃそうだ。今やSIer、そして下請けITベンダーなど人月商売のIT業界は、我が世の春が続いている。そんな状況のなかで、「かつて『2020年ごろにはSIerが死滅する』などと書いた」と告白するのは、全くもってアホウである。こういうときには、おとなしくしているに限る。では、なぜ言い出したかというと、改めて言うべき「時」が訪れたからだ。 あっ、断っておくが、ざんげ
日本のIT業界は「文系技術者」の巣窟、早くリスキリングしないと用済みだぞ
「業務に精通し、自ら手を動かせる技術者」。これは日本のIT業界やユーザー企業のIT部門などで長らく理想形とされた技術者像だ。要は、システム化の対象となる企業や行政機関の業務を熟知し、プログラミングもきっちりこなせる技術者のことだ。だが、これって本当にそうか。異を唱えにくい「正論」に思えるが、よくよく考えると、アホウとしか言いようのない思い込みだな。その結果、日本では「文系技術者」が量産されることとなった。 実はこれ、ユーザー企業のIT部門と人月商売のIT業界における、ある種の「緊張関係」から生まれた技術者の理想像なのである。緊張関係とはこうだ。ユーザー企業のIT部門やSIerは「（利用部門や客の）業務に精通していることが技術者にとって重要だ」と連呼してきた。利用部門などのご用を聞いてシステムをつくるのが、彼ら／彼女らの本分だから当然といえば当然だ。ただその分、自ら手を動かすのがお留守になる
婚活アプリ「Omiai」情報流出の詳細判明、API経由でクラウドに不正アクセス
ネットマーケティングは2021年8月11日、同社が運営する婚活マッチングアプリ「Omiai」で起こった不正アクセスによる会員情報流出の調査結果と今後の対応策を発表した。調査の結果、同社が契約するクラウドサーバーが不正アクセスを受け、年齢確認書類の画像データが複数回にわたって外部に流出したことが分かった。 Omiaiへの不正アクセスを巡っては、運転免許証や健康保険証、パスポートといった年齢確認書類の画像データ171万1756件（アカウント数）が外部に流出したことが判明している。現時点で流出した画像データに関連した二次被害などは確認できていない。 関連記事： 婚活アプリ「Omiai」、運転免許証やパスポートの画像が171万件も流出した経緯 不正アクセスは2021年4月20日から26日にかけて、同社API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）サーバーを介して、同社が契約するクラウ
婚活アプリ「Omiai」、運転免許証やパスポートの画像が171万件も流出した経緯
婚活マッチングアプリ「Omiai」で、171万件もの会員情報流出が判明した。流出したデータには運転免許証やパスポート画像などが含まれる。氏名や住所に加えユーザーの顔写真情報まで流出したのは深刻な問題だ。運営するネットマーケティングは再発防止策を講じたものの、流出したデータによる二次被害を防ぐ手立ては見つかっていない。 婚活マッチングアプリ「Omiai」を運営するネットマーケティングは2021年5月21日、不正アクセスによるデータ流出に関するおわびを公表した。Omiaiは2020年10月時点で累計会員数が600万人を超える大手のサービスだ。 この事件はすぐさま新聞各紙やテレビ、インターネットのニュースサイトなどで報じられ、大きな話題になった。その理由の一つは、流出したデータが氏名や住所、生年月日などアカウント数で171万1756件と大規模だったこと、さらには恋人探しや婚活など、利用者にとって
逆転敗訴した野村情シスがIBMに送った悲痛なメール、横暴なユーザーを抑えきれず
委託したシステム開発が頓挫したとして、野村ホールディングス（HD）と野村証券が日本IBMを相手取って計約36億円の損害賠償を求めた裁判。プロジェクト失敗はベンダー側に非があるとした2019年3月の一審判決から一転、2021年4月の控訴審判決はユーザー企業側に責任があるとした。工数削減提案に十分に応じなかったり、プロジェクト途中で追加要件を多発したりした野村側の姿勢を東京高裁は問題視し、逆転敗訴の判決を下した。 関連記事 野村HDが日本IBMに逆転敗訴の深層、裁判所が問題視した「X氏」の横暴な変更要求 野村HDが日本IBMに逆転敗訴のワケ、「工数削減に応じず変更要求を多発」と指摘 東京高裁が特に問題視したのが、システムの仕様を策定するうえで重要な役割を担っていた野村証券のユーザー部門「X氏」の振る舞いだ。 当時、投資顧問事業部（判決文では「投資顧問部」）の次長だったX氏は、パッケージソフトに
GitHub上に三井住友銀の一部コードが流出、「事実だがセキュリティーに影響せず」
三井住友銀行（SMBC）が行内で使っている業務システムのソースコードの一部が流出していたことが2021年1月29日、明らかになった。Twitterなどのソーシャルメディアで、2021年1月28日の夜ごろから流出の可能性が指摘されていた。三井住友銀行が1月29日に事実関係を調査し、行内システムのソースコードの一部と一致したことを確認した。 一部のソースコードが公開されていたのは米ギットハブが運営する「GitHub」。日本在住で三井住友銀行のシステム開発に関係した人物が投稿した可能性が浮上している。三井住友銀行は日経クロステックの取材に対し、「当行が利用しているシステムのソースコードが公開されていたのは事実。顧客情報の流出はなく、セキュリティーに影響を与えるものではないことは確認済み」（広報部）と説明している。 三井住友銀行によれば、公開されていたコードは複数ある事務支援系システムの1つに含ま
オフィス半減・基本テレワークで「一番風呂DX企業」に変身する富士通
富士通はどうなるのか。ほぼ1年前の2019年6月、社長に就任した時田隆仁氏は「IT企業からDX企業へ」という経営方針を掲げ、Tシャツやジーンズ着用の許容、外資系IT企業日本法人幹部のスカウト、営業部門とSE部門の統合、デジタルトランスフォーメーション（DX）コンサルティング子会社の新設、中堅中小顧客向け子会社「富士通JAPAN（仮称）」の構想発表、など矢継ぎ早に手を打ってきた。 2020年7月1日には全社員の行動原則「FUJITSU Way」を12年ぶりに再定義し、富士通の「パーパス（purpose、存在意義）」を「イノベーションによって社会に信頼をもたらし世界をより持続可能にしていくこと」とした。 7月6日には「約8万人の国内グループ従業員の勤務形態はテレワーク勤務を基本とし」「2022年度末までにオフィスの規模を現状の50％程度に」するといった「Work Life Shift」と呼ぶ施
マイナンバーシステム障害を総括、「住基ネット安定稼働への過信」が背景に
地方公共団体情報システム機構（J-LIS）は2016年6月22日、同年1月から断続的に起こったマイナンバーカードの「カード管理システム」の障害について、背景要因を検証した結果を発表した。障害への総括として、理事長は報酬の20％を2カ月、副理事長は10％を2カ月返納する。 J-LISは4月27日に技術的な障害発生原因について発表している（関連記事：マイナンバーカード管理システムの不具合、J-LISが障害原因を特定）。今回は原因をさらに詳しく分析すると共に、再発防止策を策定した。 障害の原因について、カード管理システムを構成する「中継サーバー」において、2つの事象があったとしている。事象1は耐タンパー装置（データの暗号化・復号のための装置）の処理が継続できなくなり、システムが停止するもので、計15回発生した。 監視ツールと耐タンパー装置のCPU割り込みに不整合 中継サーバー内部では、ハードウエ
［速報］ヤフーがプライバシーポリシーを全面改定へ
ヤフーが、個人情報やパーソナルデータの扱いを定めたプライバシーポリシーの全面改定に踏み切る。同社は2016年5月24日に新ポリシーを公開し、2016年6月23日に適用することを明らかにした（プライバシーポリシー改定とYahoo! JAPANプライバシーガイド公開のお知らせ）。 同社はこれまで、全てのサービスについて単一のプライバシーポリシーを適用していた。6月23日以降は、サービス全体に適用される共通ポリシーと、サービスごとに作成してユーザーの同意を取る個別契約の両建てとなる。個別契約がある場合は、共通ポリシーに優先して適用される。 ヤフーは複数のアプリやサービスを提供しており、サービスごとにデータの使い方を定義することで、データ活用の透明性を高める考えだ。 ポリシー改定と合わせてヤフーは、用語や利用目的を図で詳しく解説した「Yahoo! JAPANプライバシーガイド」を公開した。 同ガイ
ITが大好きな社長は失脚する、その深い理屈を教えよう
あらかじめ断っておくが、この記事は、最近いろんな企業で相次いだ突然の社長交代を念頭に置いて書いたものではない。もちろん、そう邪推していただいても一向に構わないし、特定の失脚劇に当てはめて「なるほど！」と勝手に納得していただいても結構だ。だが、あくまでも一般論として、「なぜITが大好きな社長は失脚するリスクが高いのか」を論理的に解説することを意図している。 もったいぶって書き出したが、実はその理屈は難しい話ではない。むしろシンプルな理屈だ。もちろんITが大好きな社長、あるいはITを分かる社長がそれゆえに失敗し、失脚するという話ではない。私の知る限り、ITが大好きで自分の情報収集能力を過信したことで、失脚どころか会社をつぶしてしまった社長が、中堅企業に1人だけいた。極めてレアケースであり、大企業ならほぼ起こり得ない事態だ。 では、特に大企業でIT大好き社長を襲う悲劇の理由は何か。これは社長のタ
日本はもはや後進国、「ギラギラ」「ギトギト」を失ったIT業界の末路
なんか、危機感が無いんだよね。絶対に追い付こうとか、必死で学ぼうとか、そんながめつさはどこかに消えてしまった。いつの間にか韓国や中国の企業にも抜き去られたが、それを悔しいとか、これではいけないとかも思わない。完全な負け犬。というか、日本語という最強の“非関税障壁”に守られて、そこそこ食える呑気な商売ができるので、「もう、これでいいや」と諦観している感じだ。 何のことかと言うと、もちろん我らが日本のIT業界のことだ。この「極言暴論」の読者なら誤解は無いだろうけど、ここで言うIT業界とは狭い意味でのIT業界。かつては主流だったが、今では新興のITベンチャーなどによって脇に押しやられつつある、コンピュータメーカーなどエンタープライズ系ITベンダーの業界のことである。 ご存知のようにITに関しては、昔から日本のITベンダーは米国のベンダーに技術面などで圧倒的に後れを取っていた。まあ、これは自動車な
「プログラミング界のライザップ」で本当に人生が変わるのか体験してきた
若い人たちの間でいったい何が起こっているのだろう。そう思ったのが、そもそものきっかけだった。個人的に参加していた初心者向けのプログラミング勉強会で「地方でやっていた営業の仕事を辞めて、プログラマになりたいと思って上京した。そのためにTECH::CAMPに通っている」と話す若い人に出会ったのだ。しかも一人だけでなく、立て続けに何人も。TECH::CAMPは短期集中型のプログラミング教育サービスである。どうも「プログラミングを習得して人生を変えたい」という空気が若い人たちの間にあるらしい。 そこで、同サービスを作った真子就有氏にインタビューし、ITproに記事を掲載した（インタビュー＆トーク ほとんどの人は300時間でプログラミングを習得できる、カギは「質問できる人が近くにいるか」）。真子氏はインタビューの中でTECH::CAMPを「プログラミング界のライザップ」になぞらえた。ライザップで強制
「動くまで出るな」、冷凍マシン室に入れられた話
「寒い・・・」 そのとき私は冷え切ったマシン室でコンソールに向かっていた。マシンの動作音と凄まじい空調の音が聞こえる。周囲を見渡しても一面の白っぽい無味乾燥な風景が広がっているだけだ。 とにかく冷たい。氷に周りを囲まれているようだ。がたがた震えながら私は専用端末の接続確認テストに取り組んでいた。 マシン室はある大手金融機関の本店にあった。ソフトハウスの社員であった私は数カ月前、メーカーを通してその金融機関に派遣され、ネットワーク構築のプロジェクトに入れられた。 それまで派遣されていた別の現場ではシステムの基本設計・詳細設計とプログラミング（アプリケーションの設計・プログラミング）だけをやっていた。その私がなぜ、ネットワークを構築するためにマシン室へ放り込まれたのか、今もって分からない。 契約上の私の立場が派遣であったのか請負であったのか、それも定かではない。当時の上司から、その金融機関にメ
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