ネット企業で導入が先行していた観のある軽量仮想環境の「コンテナ」だが、2021年はいよいよ一般企業を含めた本格的な普及フェーズに入りそうだ。取材のためコンテナを本番環境に導入している国内の大手企業を調べたところ、アサヒグループホールディングス（HD）、コニカミノルタといった製造業に加え、三井住友銀行、三菱UFJ銀行というメガバンクもリストに挙がった。 統計データの裏付けもある。IDC Japanが2020年2月に国内の企業および組織458社を対象に実施した調査によると、コンテナを「本番環境で使用している」と回答した企業は14.2％に上った。前年比で5ポイントの増加だ。 「導入構築／テスト／検証段階」「導入する計画／検討がある」「情報収集や勉強をしている」という導入に前向きな回答も足し合わせると、前年比で18.7ポイント増の66.2％に及ぶ。つまり3分の2の企業が、既にコンテナを導入済みか、

スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第28回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第28回のお題は「DXなど変革を担える人材のつくり方」。答える識者のトリとして、人材育成や変革プロジェクトのコンサルタントである白川克氏が登場する。まさにDX（デジタルトランスフォーメーション）などの変革やそれを担う人材の育成のプロである白川氏のもとには「変革はやりたいが担える人材はいない」などといった相談が多数寄せられている。はたして白川氏は何と答えているのか。（編集部）