農家は気候変化にどう適応しているか？ － 日本と南アフリカにおけるリンゴ農家の事例研究から －
発表者 藤沢 茉莉子（東京大学大学院農学生命科学研究科 農学特定研究員；当時） 小林 和彦（東京大学大学院農学生命科学研究科 農学国際専攻 教授） Peter Johnston (ケープタウン大学) Mark New (ケープタウン大学) 発表のポイント ◆農家が気候変動へ適応する際に、農家発のボトムアップ型適応のほうが、行政等によるトップダウン型適応よりもイノベーティブな場合があり、それが起こる理由を示した。 ◆気候変動への適応では、行政等によるトップダウンの計画的適応の研究がほとんどで、農家による自発的適応の例とそのしくみは知られていなかった。 ◆気候変動への適応において、農家が主役になることで従来よりも効果的でイノベーティブな適応が可能であることを示すとともに、そうした農家主導の適応を促す政策のあり方を検討するきっかけを与えた。 東京大学大学院農学生命科学研究科の藤沢茉莉子と小林和彦
「自然保護」を本気でやるには何が必要か――CEPAツールキットの紹介を中心に/吉永明弘 - SYNODOS
昨年の12月、気候変動枠組条約の第21回締約国会議（COP21）がパリで行われた。温暖化に対する危機感が共有され、アメリカや中国も加えた多くの国で「パリ協定」が締結された。日本でも比較的大きく報道されたのは、気候変動問題が現在最も重要な地球環境問題と認識されているからだろう。 気候変動枠組条約は、1992年のいわゆる「地球サミット」で生み出された条約だが、同じ会議でもう一つ、世界規模の環境条約が誕生している。それが「生物多様性条約」である。この条約は、自然保護に関する条約としては最も広い範囲をカバーし、また194もの国と地域が加盟しているという点でも重要な条約である。2010年には、この条約の第10回締約国会議（COP10）が名古屋市で開催され、話題を集めた。しかしそれから6年が経ち、名古屋会議について話題にされることは少なくなった。 全般的に、生物多様性問題は、気候変動問題に比べて注目度
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