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ブックマーク / www.naro.go.jp (16)

  • 新製品の野菜の普及に効果的な利用方法判定マニュアル | 農研機構

    画像をクリックするとPDFが開きます カテゴリ 園芸・茶 技術紹介パンフレット タイトル 新製品の野菜の普及に効果的な利用方法判定マニュアル 発行年月日 2017年11月30日 概要 個性的な野菜新品種、海外の野菜、伝統野菜の販売促進支援のために、農協や自治体職員向けにどのような販売促進をすれば、野菜が普及する可能性を高くできるのか、その判断基準を示すための手引きです。

    zevon
    zevon 2018/03/21
    面白い。Ⅲが本番か。
  • 平成28年度農研機構シンポジウム「菌根:リン酸肥料を減らせる根の秘密」を開催しました | 農研機構

    開催日時 平成28年11月8日(火曜日) 14時~17時 開催場所 とかちプラザ 2F レインボーホール(北海道帯広市西4条南13丁目1) 参加者数 112名(生産者・農業団体30名、行政・普及関係16名、民間企業・一般26名、報道1名、教育・研究機関39名) 開催の趣旨 アーバスキュラー菌根菌(AM菌)はどこの土にもいる土壌微生物の仲間です。これまでの研究で、AM菌を活用することにより、大豆などでリン酸施肥量を3 割削減できることを明らかにしてきました。シンポジウムでは、AM菌に関するこれまでの研究成果をお伝えするとともに、その農業現場での普及、活用を図るため、生産者、行政・普及担当者、民間企業、研究者等が意見・情報交換を行うこととしました。 開催概要 AM菌とその農業利用に関する4題の研究報告を行いました。 「アーバスキュラー菌根菌とは」では、当センターの大友量上級研究員から菌根とA

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    zevon 2016/11/25
    レタス跡&ブロ跡で畝連続利用スイートコーンの比較試験なんかしたくなってきた。
  • コウモリを真似た超音波でガの飛来を阻害 | プレスリリース・広報

    ポイント 農業害虫である「ガ」が嫌がる超音波のパルスの長さを明らかにしました。 この超音波を聞かせることにより、リンゴへのノメイガの飛来を1/6以下に減らせることを、室内での実験で確認できました。 ビニールハウス等において農作物へのガの飛来を阻止するための超音波発生装置の開発を産学官連携で進めており、数年以内の製品化を予定しています。 概要 農作物を加害するガの多くは耳を持ち、捕者であるコウモリが発する超音波に対して忌避行動をとります。そこで農研機構果樹茶業研究部門では、超音波を利用して農作物へのガの飛来を阻止する手法の開発に取り組んでいます。 室内での実験において、キクガシラコウモリが発する超音波を模した超音波(パルスの長さ30ミリ秒、パルス間の無音区間30ミリ秒)を聞かせることで、モモやクリの果実を加害するモモノゴマダラノメイガの果実への飛来を1/6以下に抑えることができました。 超

    zevon
    zevon 2016/08/30
    お財布にも優しいといいなあ。
  • 土着天敵を活用する害虫管理 最新技術集 / 土着天敵を活用する害虫管理技術 事例集 | 農研機構

    カテゴリ 技術紹介パンフレット 成果マニュアル 病害虫・鳥獣害 タイトル 土着天敵を活用する害虫管理 最新技術集 / 土着天敵を活用する害虫管理技術 事例集 発行年月日 2016年8月30日 概要 総合的病害虫・雑草管理(IPM)を推進する上で、天敵の利用は、化学合成殺虫剤を削減しつつ害虫防除を行なうための重要な技術です。抵抗性の発達によって害虫の薬剤防除が困難になりつつある施設栽培作物では、種類は限られていますが農薬登録された天敵製剤の利用が徐々に普及しています。一方、露地で栽培される農作物に対して農薬登録のある天敵はごくわずかです。露地においては、農作物に天敵を放飼しても圃場外へ逃げ去ってしまう可能性が高く、天敵利用には施設とは異なる工夫が必要になります。これらを背景に、農研機構・中央農業研究センターを中心とした研究グループは、平成24年度から27年度にかけて農林水産省農林水産技術会議

  • 農研機構東北農業研究センターシンポジウム講演要旨集 | 農研機構

    カテゴリ : 研究資料 タイトル : 農研機構東北農業研究センターシンポジウム講演要旨集 発行年月日 : 2015年11月30日 概要 : 農研機構東北農業研究センターシンポジウム 「鉄鋼スラグは有望な農業資材となり得るか ? -農業分野での技術開発の可能性を探る- 」 講演要旨集 平成27年11月27日 (金曜日) 10時00分~16時30分 東京農業大学 横井講堂 (目次) 鉄鋼スラグを農業生産現場で活用するための研究開発と普及 / 東京農業大学名誉教授 後藤逸男 / p.1 東北地域における野菜類土壌病害の被害軽減技術への転炉スラグの利用 / (地独) 青森県産業技術センター農林総合研究所 岩間俊太 / p.7 転炉スラグ施用時の肥培管理と復田した場合の影響 / (地独) 青森県産業技術センター農林総合研究所 谷川法聖 / p.15 栽培農家での利用の現状と課題 / とぴあ浜松農業協

    zevon
    zevon 2015/12/23
    農研機構東北農業研究センターシンポジウム 「鉄鋼スラグは有望な農業資材となり得るか ? -農業分野での技術開発の可能性を探る- 」 講演要旨集
  • 施設キュウリとトマトにおけるIPMのためのタバコカスミカメ利用技術マニュアル(2015年版) | 農研機構

    カテゴリ 技術紹介パンフレット 技術紹介パンフレット 成果マニュアル 病害虫・鳥獣害 タイトル 施設キュウリとトマトにおけるIPMのためのタバコカスミカメ利用技術マニュアル(2015年版) 発行年月日 2015年12月 1日 概要 総合的病害虫・雑草管理(IPM)を推進する上で、天敵昆虫類の利用は、化学合成殺虫剤を削減しつつ害虫防除を行なうための中心的技術となります。雑性の捕性天敵タバコカスミカメはコナジラミ類、アザミウマ類の有力な天敵で、捕能力や分散能力が高いことから、わが国でも天敵温存ハウスを活用した保護利用が西日を中心に進められており、ナスなどで効果をあげています。種は捕能力が高いため害虫種を発生直後からすみやかに抑圧できる強力な防除効果をもつ一方で、雑性で植物を餌としても定着・増殖することが可能なため、これら餌植物を代替餌とした「バンカー法」を用いることによって、従来

  • 転炉スラグによる土壌pH矯正を核とした土壌伝染性フザリウム病の被害軽減技術 -研究成果集- | 農研機構

    カテゴリ : 研究資料 タイトル : 転炉スラグによる土壌pH矯正を核とした土壌伝染性フザリウム病の被害軽減技術 -研究成果集- 発行年月日 : 2015年2月23日 概要 : 農林水産省の農林水産業・品産業科学技術研究推進事業「転炉スラグによる土壌pH矯正を核としたフザリウム性土壌病害の耕種的防除技術の開発 (課題番号:24015) 」 (2012~2014年度) により実施した研究成果を中心に。 (編と詳細版があります) 編 転炉スラグの特徴 フザリウム属菌による土壌病害の被害軽減事例 フザリウム属菌以外による土壌病害に対する影響 転炉スラグを施用した圃場における施肥管理法 転炉スラグ施用が栽培環境に与える影響 成果の取り扱い上の注意点 詳細版 2015年8月発行 プロジェクトの目的と取り組み内容 転炉スラグを用いた土壌病害の被害軽減技術開発の背景と歴史 ホウレンソウ萎凋病の被

  • "減肥を目指した"露地栽培への点滴かん水導入の手引き | 農研機構

    画像をクリックするとPDFが開きます カテゴリ 園芸・茶 技術紹介パンフレット 技術紹介パンフレット タイトル "減肥を目指した"露地栽培への点滴かん水導入の手引き 発行年月日 2014年2月28日 概要 近畿中国四国農業研究センターと岩手県農業研究センターは、露地栽培における、効率の良い施肥と水管理の達成を目指して、露地栽培でも導入可能な低コストな点滴かん水装置として"拍動かん水装置"や"電池式簡易かん水装置"を利用した試験研究に取り組んできました。 この手引きでは、これらの装置を用いた点滴かん水導入にあたっての考え方・使い方・導入事例などを紹介します。 この手引きは、平成21年度から平成25年度に行われた農林水産省委託プロジェクト研究「地域内資源を循環利用する省資源型農業確立のための研究開発2系」(平成23年度からは「気候変動に対応した循環型料生産等の確立のためのプロジェクトB2系」

  • 光を利用した害虫防除のための手引き | 農研機構

    画像をクリックするとPDFが開きます カテゴリ 技術紹介パンフレット 技術紹介パンフレット 成果マニュアル 病害虫・鳥獣害 タイトル 光を利用した害虫防除のための手引き 発行年月日 2014年7月 1日 概要 この手引きは、2009年から2013年まで実施された農林水産省の委託研究プロジェクトの成果について、都道府県の試験研究者、農業技術指導者、先進的な生産者等を対象に分かりやすく紹介したものです。 手引きの使い方 研究対象とした昆虫種リスト 書における光の単位について 解説:昆虫の光受容 解説:昆虫の走光性 解説:近紫外線除去フィルムによる害虫防除 各種害虫の光反応とそれを利用した防除技術 カメムシ類(チャバネアオカメムシ・ミナミアオカメムシ・アカヒゲホソミド リカスミカメ) コナジラミ類(オンシツコナジラミ・タバココナジラミ) ミカンキジラミ アザミウマ類(ミカンキイロアザミウマ・ミ

  • 夏季に北日本水田地帯で発生が見られる巣箱周辺でのミツバチへい死の原因について | プレスリリース・広報

    (独)農研機構 (独)農業環境技術研究所 ポイント ミツバチ群の健全性は、社会的関心の高い課題となっています。 夏季に北日水田地帯で発生が見られる巣箱周辺でのミツバチへい死1)について調査し、水田で斑点米カメムシ防除に使用される殺虫剤に曝露されたことが原因である可能性が高いことを明らかにしました。 今後は、殺虫剤曝露による影響の緩和にむけて、ミツバチ群を水田に訪れさせないための技術等の開発を行います。 概要 (独)農研機構と(独)農業環境技術研究所は、夏季に北日水田地帯で発生が見られる巣箱周辺でのミツバチへい死について調査し、水田で斑点米カメムシ2)防除のために散布される殺虫剤に曝露されたことが原因である可能性が高いことを明らかにしました。 平成21年春の花粉交配用ミツバチ不足問題の発生以来、ミツバチ群の健全性が社会的関心の高い、重要な課題となっています。そこで、夏季に北日水田地帯で

    zevon
    zevon 2014/07/19
    斑点米カメムシの防除でミツバチのへい死は起きるが蜂群崩壊には至らないと。
  • 循環型農業のための家畜ふん堆肥を原料とした有機資材製造とその利用の手引き | 農研機構

    画像をクリックするとPDFが開きます カテゴリ 技術紹介パンフレット 技術紹介パンフレット 畜産・草地 成果マニュアル 土壌肥料・根圏 タイトル 循環型農業のための家畜ふん堆肥を原料とした有機資材製造とその利用の手引き 発行年月日 2014年4月 7日 概要 I 肥料価値の高い鶏ふんペレット堆肥の製造及び利用について II 肥料価値の高い豚ぷんペレット堆肥の製造及び利用について III 堆肥施用等による農地の蓄積窒素の簡易評価法について

  • 土壌診断、施肥法改善、土壌養分利用によるリン酸等の施肥量削減にむけた技術導入の手引き|農研機構

    カテゴリ 技術紹介パンフレット 技術紹介パンフレット 成果マニュアル 土壌肥料・根圏 タイトル 土壌診断、施肥法改善、土壌養分利用によるリン酸等の施肥量削減にむけた技術導入の手引き 発行年月日 2014年3月31日 概要

  • 殺虫剤抵抗性にどう対処すべきか : これからの薬剤抵抗性管理のありかたを考える 講演要旨集 | 農研機構

    カテゴリ 技術紹介パンフレット 技術紹介パンフレット 成果マニュアル 病害虫・鳥獣害 タイトル 殺虫剤抵抗性にどう対処すべきか : これからの薬剤抵抗性管理のありかたを考える 講演要旨集 発行年月日 2014年3月20日 概要 「平成25年度農研機構中央農業総合研究センター・(独)農業生物資源研究所合同主催による研究会」(2013年11月27日~28日開催)の講演要旨集です。 はじめに・目次 1日目 講演要旨 第1部 殺虫剤抵抗性害虫の発生の現状と対策構築における課題 2日目 講演要旨 第2部 感受性検定法の検討

  • 「営農計画策定支援システム Z-BFM」 | 農研機構 中央農研

    ポイント 「Z-BFM」は、所定の条件下で最も農業所得を高める作付計画案を容易に算出します。 事前に規模拡大や作物導入等が農業経営へ与える影響を調べ、その結果を踏まえた計画案を策定することで、営農展開を支援することができます。 JA全農ではTAC活動において利用の促進を図るなど、今後の営農展開の指針に活用できるツールとして注目されています。 概要 農研機構がJA全農営農販売企画部と連携して開発した「Z-BFM」は、今後の営農展開の指針に活用できるツールとして注目されています。 「Z-BFM」は、農家の経営面積や労働時間、各作物の粗収益、変動費、作業時間等を設定することで、所定の条件下で最も農業所得を高める作付計画案を容易に算出します。経営規模の拡大、雇用の導入、新規作物の導入等が農業経営へ与える影響を「Z-BFM」を利用して確認し、それを踏まえた計画案を策定することで、営農展開を支援するこ

  • 図説 近畿中国四国地域農業 2012年版 | 農研機構

    カテゴリ : その他 タイトル : 図説 近畿中国四国地域農業 2012年版 発行年月日 : 2013年11月13日 概要 : 書は、近畿中国四国農業研究センターが推進すべき試験研究の背景となる地域農業の特徴や動向について、その概況を平易に取りまとめたものです。 「図説 近畿中国地域農業」(第1版は1990年(平成2年)9月、第2版は1996年(平成8年)10月に刊行、「図説 近畿中国地域農業2000年版」(2000年(平成12年)3月刊行)に続く資料となります。 書の刊行に際しては、2000年版刊行以降の情勢の変化に対応するため、四国地域農業を分析対象に加えるとともに、分析項目の追加や削除、可能な範囲での最新の統計資料等への更新をおこないました。 2000年版から追加した市区町村別概況についても、分析項目の見直しと統計資料等の更新をおこなっています。 また、新しい試みとして、殆どの項

  • 勾配の緩やかな水路で発電できる開放型水力利用装置-水車自体が水位差を作りエネルギーを取り出す- | 農研機構

    ポイント これまで利用が困難であった勾配の緩やかな開水路内の流水のエネルギーを、大きな土木工事を行わずに取り出せる水車を開発しました。 水車に付けられているカバーの開度を調節することで、水路の水が溢れない範囲で水車の上下流の水位差を大きくして、取り出せる流水のエネルギーを作り出します。 幅0.9m、勾配1/500~1/300、流量236L/秒で、最大465W発電します。 概要 農研機構 農村工学研究所は、勾配の緩やかな開水路において、大きな土木工事を行うことなく設置でき、比較的高い効率で発電できる水車を開発しました。水路幅0.9m、水路勾配1/500~1/300の矩形断面水路で、毎秒236Lの流量が流れたときに、465Wを発電できます。エンジン発電機に比べて発電原価{円/kWh:(製造費と耐用年数15年間のランニングコスト)/15年間の発電量}を25~30%削減できます。 予算:農林水産省

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