オリンパスは、フルハイビジョンの4倍の解像度を持つ4Kの映像技術を搭載した次世代型の外科手術用内視鏡システムを来月上旬に発売する。この技術を使った外科手術用内視鏡が発売されるのは世界で2例目。16日に開かれた製品発表会で、オリンパスの田口晶弘取締役は、「この製品は内視鏡外科手術のスタンダードを変えられる」と自信をのぞかせた。【松村秀士】 4K技術を搭載した外科用内視鏡システムは、ソニーとオリンパス、両社の合弁会社であるソニー・オリンパスメディカルソリューションズの3社が開発したもの。光源装置や内視鏡、55型のモニターなどが一体となっており、ソニーの4Kのイメージング技術やオリンパスの光学技術などが使われている。 この製品を使って手術した場合、フルハイビジョンよりも高精細な映像が得られるため、微細な血管や神経などを識別しやすくなるほか、「カメラヘッド」と呼ばれる手で操作する部分のボタンを
日本看護協会(日看協)は16日、東日本豪雨で浸水被害があった茨城県常総市などの避難所で、埼玉と千葉、栃木の3県の看護協会から派遣された「災害支援ナース」が支援活動を行うことを明らかにした。日看協は「日中の復旧作業などで体調不良を訴える人が多くなることに対応して、主に夜間時に被災者などの支援に当たる」としている。【新井哉】 災害支援ナースは、被災者が健康レベルを維持できるように、被災地で適切な医療や看護を提供する役割を担う看護職。大規模自然災害発生時には、災害の規模などに応じてレベル1―3に区分し、レベルごとに定められた方法で、日看協や災害が発生した都道府県の看護協会が派遣調整を行う。 3県の看護協会の派遣に先立ち、茨城県看護協会の支援ナースが12日から避難所などで被災者の支援活動を展開。3県の支援ナースは16日から常総市と下妻市、つくば市の計8か所の避難所で支援活動を行い、延べ約200
地域の複数の病院や診療所を一体的に運営できる地域医療連携推進法人制度の創設などが盛り込まれた改正医療法が16日の参院本会議で可決、成立した。この法人制度の創設によって、医療機関相互の機能の分担や業務の連携を進め、地域で質の高い効率的な医療提供体制の確保につなげる狙いがある。【新井哉】 この法人は「地域医療構想を達成するための1つの選択肢」(厚生労働省)として位置付けられており、都道府県知事が審査して認定。地域の複数の医療法人に加え、介護事業などの非営利法人をグループ化して一体的に運営する。 グループ内で医療従事者の研修や医薬品の供給、資金の貸し付けなどができるほか、都道府県知事が病院などの機能の分担や業務の連携に必要と認めた場合、病院間の病床の融通も可能となる。 また、改正医療法では、医療法人の経営の透明性を確保するため、厚生労働省令で定める基準に該当する医療法人は、省令で定める会計
シニア世代の半分以上の人が薬に対してマイナスイメージを持っており、半分弱の人が処方薬を飲み残している-。こんな実態が、日本調剤が行った調査「シニア世代の服薬の実態と意識」で分かった。同社は、薬へのマイナスイメージがあると飲み忘れにつながりやすいため、疾患と薬による治療を理解することが大切で、疑問があれば主治医や薬剤師に相談してほしいとしている。【室谷哲毅】 調査は、定期的に医療機関に通院し、薬を処方されている全国の65歳以上のシニア世代男女1046人を対象に、8月28-31日にインターネットで実施した。 調査の中で、薬に対して持っている考えについての質問には、「自分の体調管理のために積極的に飲む」との回答が最も多く37.3%だった。しかし、「薬はできるだけ飲みたくない」28.5%、「医師に飲むように指示されて仕方なく飲む」24.5%と合わせて過半数の人がマイナスのイメージを抱いている結
厚生労働省は15日、皮膚がんの一種である悪性黒色腫(メラノーマ)の治療剤オプジーボ点滴静注20mg、同100mg(一般名ニボルマブ【遺伝子組み換え】)について、添付文書の改訂などを求める通知を出した。厚労省は同剤を投与した場合、「重症筋無力症、筋炎、大腸炎、重度の下痢が現れることがある」と指摘。これらの症状を「重大な副作用」の項目に追記する必要があるとしている。【松村秀士】 医薬品医療機器総合機構(PMDA)によると、同剤が製造販売承認された昨年7月以降、投与後に筋肉の力が弱まって目が開けにくくなったり、疲れやすくなったりする重症筋無力症や筋炎に関連した副作用症例が国内で6例確認された。いずれの症例も同剤との因果関係が否定できず、死亡したケースも1例あった。また、大腸炎や重度の下痢に関連した副作用症例も5例確認され、このうち、4例が同剤との因果関係が否定できなかったという。 こうした症
都立病院医療安全推進委員会は15日、10月にスタートする医療事故調査制度(事故調)への対応などを盛り込んだ医療事故対応マニュアルの改訂案を了承した。改訂案には、院長が医療事故調査・支援センターに報告することなどを記載。都は制度が始まる10月1日までに、このマニュアルを都立病院に配布する方針だ。【新井哉】 1999年2月に起きた都立広尾病院の薬物誤注入事故などを教訓に、都は2000年12月に医療事故が発生した場合の対応マニュアルを作成。今回の改訂案では、これまで記述されていた、診療行為に関連した死亡調査や分析を行うモデル事業の説明を、事故調への対応や支援センターへの報告などの説明に差し替えた。 事故調への対応を示したフロー図では、院長が事故調の対象かどうか判断する際に支援センターや支援団体に相談したり、院長が支援センターに調査結果を報告したりすることを時系列順に説明。また、巻末の参考資料
愛知県内の二次・三次救急医療施設で、医師不足による診療時間の短縮や入院診療の休止といった診療制限を実施している施設が増えていることが、県の調査で分かった。県は「二次救急医療施設の病院数は、近年減少傾向となっているが、診療制限をしている病院数は増加している」と指摘。三次救急医療施設も今年度は診療制限の施設が増えたという。【新井哉】 県によると、調査を始めた2007年6月末は、二次救急施設のうち診療制限をしていた割合は3割ほどだったが、15年6月末には半数近くにまで拡大した。診療制限を行っている二次救急の病床規模別では、100―199床が最も多く14施設。次いで200―299床と300―399床(共に8施設)、400―499床(6施設)、20―99床と500床以上(共に4施設)の順。 県は「診療制限をしている病院数は公的医療機関が最も多い」と指摘。三次救急医療施設(20施設)についても、診
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く