インターネットの好ましからざる未来を止め、生成力を保つことはできるのか | WIRED VISION
インターネットの好ましからざる未来を止め、生成力を保つことはできるのか 2008年6月25日 IT コメント： トラックバック (0) （これまでの yomoyomoの「情報共有の未来」はこちら） 本連載の第1回「書籍とクリエイティブ・コモンズとコンテンツの未来」で、Creative Commons のライセンスを適用した書籍について書きましたが、その後の同様の試みを取り上げたいと思います。 これも本ブログの「「自由の真の代償」と「自由の真価」 ～ サイバースペース独立宣言を越えて」で取り上げた『Access Denied』の著者の一人であるジョナサン・ジットレイン（Jonathan Zittrain、WIRED VISION ではジョナサン・ジットレンという表記も多いようです）の新刊『The Future of the Internet and How to Stop It』が発売されて
ネットはクリエイターの敵か - 池田信夫 blog
岸博幸氏のコラムが、あちこちのブログなどで激しい批判を浴びている。私が彼に「レコード会社のロビイスト」というレッテルを貼ったのが彼の代名詞のようになってしまったのはちょっと気の毒なので、少しフォローしておきたい。 先日のICPFシンポジウムでわかったのは、岸氏は三田誠広氏のように嘘を承知で権利強化を主張しているのではなく、本気でそれが日本の「産業振興策」だと信じているということだ。しかし、これはある意味では三田氏よりも始末が悪い。本人がそう信じ、善意で主張しているので、コンテンツ産業の実態を知らない官僚や政治家には説得力をもってしまうからだ。 残念ながら、彼の信念は事実に裏づけられていない。岸氏は「デジタルとネットの普及でクリエーターは所得機会の損失という深刻な被害を受けている」というが、具体的にどれだけ深刻な被害を受けているのか、その根拠となるデータを示したことはない。学問的には、O
「ネットワーク帯域は高価で希少」は幻想--ステューピッドネットワーク提唱者が苦言
「ネットワークの帯域が限られているという前提が、そもそも間違っている。現在ある技術を使えば、帯域が足りないということはない」――論文「The Rise of the Stupid Network（ステューピッドネットワークの台頭）」の著者として知られるDavid Isenberg氏が5月13日、東京都内で講演し、ネットワークの中立性をめぐる議論について自説を展開した。 「The Rise of the Stupid Network」は、Isenberg氏がAT&Tに勤めていた1997年に書いた論文だ。通信会社は電話を使ってさまざまな機能が利用できるようにする「インテリジェントネットワーク」を目指しているが、そうではなく、ネットワークはただデータを送るだけの「ステューピッド（ばか）」な存在となるべきで、機能はすべてネットワークに接続された機器側に盛り込まれればいい、という考えだ。通信会社の中
我々は公共性の進化に見あった速度で進化しているか - アンカテ
Attacking PHP - Matzにっき(2008-01-26) まつもとさんのこのエントリから凄い騒ぎになっているようだけど、ここで一番重要なことは、PHPやRubyがどうのこうのでなくて Webアプリケーションをなめるな こっちの方だと思う。 「初心者にやさしい言語(技術、方法論)の開発」→「本質的な問題の隠蔽と関係者の人口増加の同時進行」→「問題の拡散」というパターンはこれまで何度も繰り返されてきたことだ。 たとえば、VisualBasicやAccessやExcelのユーザが増えはじめた時は、「DBをなめるな」と私は思った。データベースというものは、しっかり業務分析をした上で、論理設計と物理設計をきちんとしないと、最後には破綻する。イージーなツールにも使い道はあるけど、明かに想定を超えた使い方で業務ソフトを作ってしまい、つぎはぎだらけになって収拾がつかなくなる例を何度も見てきた
増殖する動画共有サイトの行方
動画共有サイトが次々に登場している。昨年から今年にかけて，ワッチミー！TV，クリップライフ，アメーバビジョン，ニコニコ動画などが相次いでサービスを開始し，この4月以降も，Yahoo！ビデオキャスト，@niftyビデオ共有，eyeVio（アイビオ）などがスタートした。6月下旬には，ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）のmixiが，これまで有料会員だけに提供してきた動画共有サービスを一般会員にも開放し始めた。 こうした動きの背景には，主にポータルや検索系，放送局系のサイトにおける「Web2.0の流れに対応し，利用者が情報を発信するソーシャル・メディアとしての機能を強化しよう」という狙いがある。ソーシャル・メディアの中でも「動画共有」への入れ込みがすごいのは，米Google傘下のYouTubeが，圧倒的な集客力を見せつけているからだ。 ネット調査会社ネットレイティングスによると，日本
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