現生人類が20万年前にアフリカ南部のボツワナ北部で誕生したとする研究結果が28日、英学術誌ネイチャーで発表された。 オーストラリア・シドニーのガーヴァン医学研究所の遺伝学者、ヴァネッサ・ヘイズ教授らの研究チームは、コイサン人など現在アフリカで暮らす人々から採取した細胞のミトコンドリアDNA(母から子へと受け継がれるDNA)を分析。遺伝学と地質学、そして気象のコンピューター・シュミレーションを組み合わせることで、約20万年前のアフリカ大陸がどのような状況だったのかを描くことに成功したという。
![人類の起源はボツワナ北部か、DNA分析で特定=研究チーム - BBCニュース](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/66ad641695caa69b003c99174672e8c11c7e853b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fichef.bbci.co.uk%2Fnews%2F1024%2Fbranded_japanese%2F610B%2Fproduction%2F_109434842_gettyimages-965711708.jpg)
また、下のワシントンポストの記事では冒頭に動画もついている。 (https://www.washingtonpost.com/world/2019/10/19/seoul-students-scale-wall-us-embassy-protest-american-troop-presence-south-korea/) これはハロウィンの出し物ではない。ソウルの米大使の公邸の塀に梯子をかけて上ろうとしているのは、一応最高学府に通っているという韓国人大学生男女十数人。 メガホンや韓国語で書かれた垂れ幕を持っている。中にはバックパックを背負ったものもいる。 韓国メディアの報道によれば、大学生たちは10月18日、白昼「ハリス(大使)は出ていけ」「駐韓米軍は撤退せよ」と叫びながら大使公邸に侵入しようとした。 米軍駐留経費倍増を要求するトランプ政権に反対するのが目的だったと言っているらしい。 米
子供達の憧れであり、CMやイベントなどにも引っ張りだこ、YouTuberは今や人気の職業だ。毎日一人で企画を出し、動画を撮影し、編集作業に明け暮れる人気YouTuberの姿は度々テレビなどでも取り上げられる。 しかし、その裏で「YouTube作家」と言われる職業があるのをご存知だろうか。そのYouTuberのキャラクターを研究した上で、企画を出し、サムネイルやタイトル、公開時間など動画投稿に関するあらゆるノウハウを提供する。 「YouTubeでバズらせる方法は知っている」と淡々と語る24歳の男性2人が立ち上げたYouTube作家の会社、こす・くまを取材した。【BuzzFeed Japan / 阿部夏子】 株式会社 こす・くまは「すのはら」と「たけちまるぽこ」(以下敬称略)の2人が立ち上げたYouTube作家の会社だ。 現在、YouTubeチャンネル、合計42チャンネルへの企画提供をしている
Catalinaの知られざる/注目されざる変更点を紹介するシリーズの第2回は、セキュリティ・プライバシー保護と周辺機器サポートという2つのテーマでCatalinaにもたらされた変化を語ってみたい。どちらも派手さはないが、Macに重大な変化をもたらすものだ。 ユーザに求められる「同意」とは Catalinaを使ううち、あるアプリでなんらかのアクションを行うと下図のようなアラートが現れることがある。「OK」ボタンをクリックし許可しても、似たような動作を行うと再び現れる。「◯◯◯上のファイルにアクセスしようとしています」という、これまでのmacOSでは見たことのないフレーズだ。 Terminalでも、同様のアラートが出現する。デスクトップ(~/Desktop)にカレントディレクトリを移すという、ホームディレクトリ以下の領域はユーザの自由というUNIX系OSの流儀から外れるものだが、確認を求められ
ニコニコ生放送での登山配信中、富士山頂付近から男性が滑落したとみられていた件で、静岡県警は10月30日、身元不明の遺体を発見したと発表しました。遺体は7合目(標高約3000メートル)で発見されており、配信男性かどうかはまだ不明。 静岡県警によると、遺体が発見されたのは富士山須走口7合目、大陽館から南方約800メートルの地点。捜索中の山岳遭難救助隊が13時43分ごろに発見したとのこと。 男性は10月28日、ニコニコ生放送で富士登山の様子を配信していたところ、山頂付近で足を滑らせ、その後安否不明に。滑落の様子が生配信されていたことから、ネット上では心配する声が多くあがっていました。翌29日から山岳救助隊による捜索が続けられていました。 男性の配信アーカイブは現在、見られない状態となっています。 男性が配信していた映像 男性が滑落したとみられる地点 ※画像は男性が配信していた映像(現在は非公開)
10円玉や100円玉を入れて電話をかけられる公衆電話。昔はそこら中にあったような気がするが、今ではめっきり少なくなった。絶滅危惧種と言っても過言ではないだろう。 そんな公衆電話からスマホにメールが送れることをご存知だろうか。現在、ネットで話題になっているこの機能。普通に使ってた当時もそんなことができるなんて知らんかった……。というわけで、公衆電話から会社の先輩のスマホにメールを送ってみよう! ・リスペクトしすぎて声がかけられない先輩 メールを送信する相手は先輩記者の佐藤英典だ。私(中澤)は常日頃から佐藤をリスペクトしているわけだが、リスペクトしすぎて朝の挨拶すらできない。直接声をかけるなんて恐れ多すぎるので、公衆電話からメールを送るところから始めようというわけである。 さっそく、佐藤から携帯の番号を聞き出し公衆電話にやって来た。はたして、私は無事、佐藤に挨拶することができるのだろうか? メ
食缶から温かい主菜を盛りつける生徒=大阪府寝屋川市 もう、まずいとは言わせない-。生徒から不評だった中学校の給食改革に、大阪府寝屋川市が本格的に乗り出した。きっかけは、市長に寄せられた1通の手紙。生徒からの改善を願う切実な訴えをもとに、「食べ残し量ゼロ」を目標としてメニューや提供方法に工夫を凝らした新たな給食が来月から提供される。その成果は…。(小泉一敏) 《学校の給食がおいしくなくて、いつも残してしまいます。なんとかしてください》 新たな給食の導入は、6月、広瀬慶輔市長あてに市内の中学生の姉妹から寄せられた手紙がきっかけだ。訴えを受け、広瀬市長は7月にツイッター上でアンケートを実施。中学生や卒業生ら約500人が回答を寄せ、「おいしくない」が77%にのぼった。 市によると、平成25年から市立全12校で始まった給食は、他市の民間業者が調理し、ご飯とおかずそれぞれを別の容器で提供する弁当方式だ
飼い犬に法律で義務づけられている狂犬病の予防接種を受けさせていなかったとして、東京 瑞穂町の会社員が書類送検されました。 警視庁によりますと飼い犬を町に登録しなかったうえ、狂犬病の予防接種を受けさせていなかったとして狂犬病予防法違反の疑いが持たれています。 ことし8月に、散歩中に通りかかった女子高校生の足に犬がかみついて、通報を受けた警察官から事情を聞かれ、予防接種を受けていないことが発覚したということです。 検査の結果、犬は狂犬病には感染していませんでした。 狂犬病予防法では年1回の予防接種などが義務づけられていますが、調べに対して飼い主は「義務ではなく任意だと思っていた」と話していたということです。 飼い主はその後、予防接種を済ませたということです。 狂犬病は人も感染する病気です。 感染した犬などの動物にかまれると傷口からだ液を通じてウイルスが体内に侵入します。 厚生労働省によりますと
泥沼化する日韓関係。いったいどうしたらよいだろうか――。というわけで、韓国の公共放送であるKBSが日本と韓国のジャーナリスト同士が解決策を活発に話し合う討論番組を放送した。 ところが、韓国の視聴者の猛反発を浴び、謝罪する羽目に追い込まれた。日本人記者のある発言が「売国的だ!」と問題視されたのだ。発言内容は、日本ではごく一般的な見解と思われるが、何がよくなかったのか。韓国紙で読み解くと......。 産経対朝日の「反韓」VS「親韓」論争が韓国テレビで実現 中央日報(2019年10月29日付日本語版)「KBS時事番組の制作スタッフ側、産経新聞解説委員の発言について『不快感を与えて申し訳ない』」が、KBSの謝罪の経緯についてこう伝えている。 「韓国公共放送であるKBSの時事番組『時事直撃』が日本人パネルの主張が論議を呼んだことに対して謝罪した。『時事直撃』の制作スタッフ側は10月28日、公式立場
クリップ数が上限数の100に達しているため、クリップできませんでした。クリップ数を減らしてから再度クリップ願います。 マイクリップ一覧へ 厚生労働省が、このほど発表した令和元年8月の毎月勤労統計調査(速報)によると、今年に入ってから全月において実質賃金指数が下落し続けている。 名目賃金指数を消費者物価指数(持家の帰属家賃を除く総合)で除して算出する実質賃金指数は、平成30年11~12月時点では1%前後上昇していた。 しかし、今年に入ってからは、1~8月まで全月で下落。最も下落したのが、3月で-1.9%、次いで7月の-1.7%であった。8月の速報値でも-0.6%となっている。 実質賃金指数の下落に影響を及ぼしているのが、消費者物価とパート以外の一般労働者の賃金。名目賃金指数も同じく下落傾向にあるため、わずかな消費者物価の上昇であっても、労働者の購買力にダメージを与えているのが実情。
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