【イッちゃんのひと押し】悪化すると頭痛も…肩こり、ここをひと押し - 政治・社会 - ZAKZAK
肩こりがひどくなると頭痛やモノが見えにくくなるなど、肩から上にいろいろな障害が現れます。当然、脳の働きも悪くなるので仕事にも影響が出てきます。肩こりを解消し、仕事や遊び、家庭生活をスッキリ過ごしたいものです。 今回は肩こり編の４回目ですが、思いのほか反響がよいため、あと１回のほか、最後に総まとめをします。とにかく、肩のこりをほぐすことで、動きは軽やかになり、明日の活力につながります。春に向けたひと押しで元気を取り戻しましょう。 ■やり方 （１） 肩の端に片方の手を置いてから（写真〔１〕は横、写真〔２〕は正面）、もう一方の手をこめかみに当て、止まるところまでゆっくり反対側に倒し、２、３秒して戻します。このとき、肩を押さえた手がゆるいと効果はありません。 （２） （１）の真横から戻したら、今度はそのまま斜め前方に倒します（写真〔３〕）。やはり（１）と同様２、３秒のひと押し。 （３）
民主幹部、“醜聞写真”隠しか 外国人女性と密着… 安倍政権が関心 - 政治・社会 - ZAKZAK
民主党政権時代、同党幹部と外国人女性の親密交際を示す資料や写真などが所在不明になっていたとして、官邸周辺や公安当局が強い関心を示している。女性は工作員の可能性も疑われるほか、幹部周辺による不可解な行動も把握されているという。なぜ、証拠資料は消えてしまったのか。安倍晋三政権は暗部に迫るのか。 政府関係者によると、所在不明の資料とは、民主党幹部と外国人女性との交際状況について記されたデータや写真など。金銭に絡む資料も含まれる。写真には密着している様子まで写っており、既婚者でもある幹部の表情は緩んでいたという。 外国人女性の祖国は、日本に敵対的言動を続けているうえ、日本国内に多数の工作員を送り込んでいるとされる。公安当局としては、国家の危機管理上、この交際を放置できなかったようだ。 自民党政権時代は、公安当局で資料を厳重に保管し、限られた関係者が存在を確認していた。３年３カ月の民主党政権が
橋下維新、もうボロボロ 否定したタレント候補擁立、資金難で公認辞退者も… - 政治・社会 - ZAKZAK
「日本維新の会（維新）」の橋下徹代表代行の言行不一致が目立ってきた。次期衆院選に、過去に否定的な見解を示していたタレント候補を続々と擁立しているのだ。その一方で、資金難で公認を辞退する動きも浮上している。こんなボロボロ状態で、激戦を勝ち抜けるのか。 維新は２２日、衆院選の４次公認候補１６人を発表した。その中には、神奈川１６区の候補者として吉本興業のお笑いコンビ「大蛇が村にやってきた」の富山泰庸氏（４１）の名前もあった。富山氏は衆院に鞍替え出馬する「ヤンキー先生」こと義家弘介参院議員（４１）＝自民＝らと争う。 ほかにも、元グラドルの佐々木理江氏（３０）が東京２１区から出馬、元タレントの東国原英夫・前宮崎県知事（５５）の比例九州での出馬が取り沙汰されている。 ただ、橋下氏はタレント候補について過去に「実力を感じさせるようなグループにしないと僕らは持たない」とし、「そのパターン（タレント候
民主党を襲う“河本ショック”…生活保護は政権交代後にゆがんだ - 政治・社会 - ZAKZAK
「国民の生活が第一」「格差是正」という民主党の政権交代のスローガンへの逆風が強まっている。生活保護費は政権交代後、支給が際限なく拡大し、河本問題によってゆがんだ実態が明らかに。そんななか、消費税増税の「痛み」まで求めるデタラメぶりに国民は怒り心頭。自民党も攻勢を強めており、思わぬ“河本ショック”の直撃に野田政権が揺れている。 河本問題は、多くの国民が生活保護の現状を知る機会になった。生活保護は、例えば賃貸住宅での独居だと月額５万～１５万円が支給され、医療費の窓口負担もない。これに対し、国民年金の支給額は月６万５０００円ほど。行き過ぎた「格差是正」は、逆転現象をも生み出している。 そもそも生活保護急増は２００９年３月、厚生労働省が、働ける若い失業者らに生活保護を支給するよう都道府県に求める通知を出したことが引き金となった。政権交代後の同１２月、厚労省は「速やかな保護決定」を改めて通知。受
河本準一はかわいい方！生活保護で１億円蓄財…そのすさんだ実態 - 政治・社会 - ZAKZAK
生活保護制度の欠陥が相次いで明らかになっている。年収数千万円を稼ぐお笑いコンビ「次長課長」の河本準一（３７）。先週、母親が受給していたとして謝罪会見を開いたが、そんな騒動がかわいく思えるほど実態はすさんでいる。日本で在留資格を取得した外国人が、不正に受給して蓄財し、帰国後、それを元手に家を建てたり事業を始めたりするケースがあるという。制度悪用の闇を徹底追及する。 「毎月入ってくる生活保護を生活費にして、仕事で得た収入のほとんどを貯蓄に回してる。もう４００万円ぐらいまでたまったかな」 東南アジア系の在日外国人、Ａ（２６）はこう明かす。 関東地方の某市に住み、離婚した妻との間に子供が１人。妻は働く職場がなく生活保護を受けている。が、実態は違う。離婚は偽装で妻子とは同居。虚偽申告で保護費を不正に受け取っているのだ。 Ａの住む団地では、こうした生活スタイルがまかり通っている。 「団地に住
“生活保護”むさぼる在日外国人！悪質すぎる不正受給の手口とは - 政治・社会 - ZAKZAK
売れっ子お笑いコンビ、次長課長の河本準一（３７）の母親が受給していたことで、生活保護制度のいびつな現状が明らかになっている。だが、制度につけ込むのは日本人だけではない。在日外国人による不正受給も急増しているのだ。実は定職を持ちながら、生活保護のほか別の福祉手当との二重、三重取りをして“年収”６００万円という世帯もある。関東のある都市には、不正行為に手を染める外国人が集まる団地も存在。日本の福祉制度がしゃぶり尽くされている。 「何でもらえるものをもらわないのか理解できない。日本人はどれだけ間抜けなのか」 男性Ａ（２６）は笑いながらこう語る。 両親ともに東南アジア出身の在日外国人２世で、妻と子の３人暮らし。製造会社の正社員として働いている。愛車は、新車価格約３００万円の国産車。何不自由ない生活を送りながら、その懐には国から毎月決まった額の“お小遣い”が入ってくる。 「妻が去年から生活保
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【アイドルの闇を告発】ロリコン雑誌の仕事は嫌じゃなかった… - 芸能 - ZAKZAK