オリンピックは楽しい。4年もの間、一度も名前を聞かなかったり、関心を持つことのなかった世界の多くの国が、この退屈な世の中で活躍を見せる。過熱化する商業主義や、国家間の覇権主義の競争の場と化していることが批判を浴びてもいるが、それでもオリンピックはわれわれに、世界のさまざまな人種や国家に対する友好や理解の幅を広げるようにと、刺激を与えてくれる効果もある。 先週末に行われた北京五輪の開会式は、さまざまなショーも壮観だったが、3時間も続いた各国の選手団の入場行進も興味深いものがあった。参加国・地域は204に及んだ。テレビの力は遺憾なく発揮された。各国の選手団が入場するたびに、色とりどりのグラフィックや字幕解説が画面に登場した。国名すら初めて聞くような国が多かったため、テレビ局が用意した資料は絶対的な情報といえるものだった。だが問題は字幕のレベルだった。 「グーグルの創業者が最近結婚式を挙げた

国際通貨基金（IMF）が2007年に行った調査では、日本が国際社会に占める国家位相は国内総生産（GDP）の2.24倍、対する韓国の国家位相はGDPの0.29倍だった。GDPは日本が韓国の4.5倍あるが、国家位相では35倍もの差が開いている、ということになる。米国地名委員会が独島の表記を日本に有利なように変えた根本的要因も、結局はこの国家位相の大変な差にある、というわけだ。 日本の国家位相がGDPより2倍も高いのは、「ジャパニーズ・スタイル」を好ましいと思う世界人がそれだけ多く、韓国の国家位相がGDPほどでもなく、その3分の1にすぎないのは、「コリアン・スタイル」を嫌う世界人がそれだけ多い、ということを意味しているとみることもできる。米国国務省で韓国課長や日本課長を歴任したデビッド・ストローブ氏は最近、ある寄稿文で、「韓国の独島占有は維持される。しかし、韓国のデモ隊が日本の首相の写真に血を

これは、数年前にある外国の空港で遭遇した出来事だ。外国の航空会社の旅客機が滑走路から引き返し、飛行機に問題があるということで乗客を一度降ろすことになった。数時間たっても、航空会社側からは特に説明もなかった。その時、大きな声が上がったので振り返ってみると、数人の乗客が航空会社の社員らと争っていた。よく見てみると、韓国人だった。あちこちに散っていた韓国人が集まり、一人が「黙っていると損をする。騒ぐべきだ」と言った。さらに何人かが争いに加勢したことで、韓国人が集団でデモを起こしているようなありさまになった。筆者も、勇気がなくてデモができなかっただけで、頭にきていることに関しては彼らと変わらなかった。 しかし周囲を見回してみると、ほかの乗客はいすに座ったりカバンを枕にして床に寝たりしたままで、この騒がしい見せ物を見守るばかりだった。そうやって待機中だった乗客が、いつの間にか半分以下に減っていたの

9日付の日本の新聞を読み、北京オリンピックを冷静な目で見ていることに驚いた。読売新聞は社説でチベット弾圧・聖火リレー騒動・報道規制などを並べ、中国を批判した。毎日新聞は1面のコラム欄で「中国はまだ“世界が理解できる国”になっていない」と書いた。 日本ではあらゆる分野がそうだが、メディアもめったに興奮しない。20世紀初めに戦争をあおり痛い目に遭ってからは、少なくとも主なメディアは感情的な論調や表現を排除する慣行を身に染み込ませているという。 だが、こうした日本メディアが感情を込め、好意的に受け取ったオリンピックがある。それはソウル・オリンピックだ。開催地選定の際、ソウルが名古屋を破ったため、日本の視線は冷たかったと思うかもしれないが、実は全く違っていた。 開会式当日の1988年9月17日、日本の新聞各紙が報じたソウル・オリンピック関連記事は150件以上。かなりの量だ。この日、日本経済新

東京学芸大の君島和彦教授（東アジア近代史）は、24日付朝日新聞に掲載されたコラムで独島（日本名竹島）の領有権問題が盛り込まれた中学校の新学習指導要領の解説書に触れ、日本政府は（独島の領有権を主張する）解説書の記述を撤回すべきと、持論を展開した。 君島教授はコラムで、「韓国とのシャトル外交、6者協議での協力関係、さらには『未来志向の関係』や『大人の関係』を重視するのであれば、まずは解説書を改訂し、以前のように『竹島・独島』について記述のない段階に戻してから話し合いを求めるべきでだろう」主張した。 君島教授は韓日の学者による10年間の研究を経て、昨年3月に完成した歴史教材『日韓交流の歴史』の出版で中心的役割を果たした日本の代表的な知韓派学者だ。以下は記者との一問一答。 －日本政府が独島問題を教育の場に引き込んだと批判しているが。 「独島の領有権問題は1965年の日韓基本条約の時から解決

企画財政部は20日、韓国が通貨危機から脱却した2000年以降、8年ぶりに純債務国に転落する見通しとなったことを明らかにした。 純債務国とは、政府や企業が外国に貸した対外債権より外国から借り入れた対外債務のほうが多い状況を指す。対外債務が増えたのは、銀行の為替先物取引と債券投資目的の1年未満の短期借り入れが急増したためで、現時点では危機的状況に陥る可能性は低いが、企画財政部は「管理が必要だ」としている。 対外債権から対外債務を差し引いた純対外債権は2005年に1207億ドル（約12兆5000億円）に達したが、昨年末には348億ドル（約3兆6000億円）まで急減し、今年に入っても減少が続いている。このまま推移すれば、6月ごろには対外債務が対外債権を上回る状況となる見通しだ。 企画財政部の崔重卿（チェ・ジュンギョン）第1次官は「当面は危険はなく、悪性の状態とはいえないが、（債務が）累積すれ

1970年代に中国政府からスパイ教育を受け、85年に米国市民権を取得した後、「平凡な」生活を送り、90年代に米国の身元照会をパス、2005年スパイ容疑で逮捕…。 米国の軍事機密を盗み出すために20年以上も「善良な米国市民」として暮らし、数年前になって活動を開始した中国系スパイの摘発事件に、米国社会は驚きを隠せない。 米連邦裁判所は、米海軍の軍事機密を中国に流出させていた中国系米国人チ・マク被告（67）に対し、実刑24年6カ月を言い渡した。エンジニアのチ・マク被告は、米海軍の戦艦・潜水艦・武器などに関する重要軍事機密を中国に渡した疑いで起訴されていた。 今回の事件が注目されているのは、チ・マク被告が本格的なスパイ活動のため米国市民権を取得した1985年前後の20数年間、完全に「冬眠していた」ということだ。チ・マク被告は70年代に香港で中国政府からスパイの訓練を受けた。そして米国市民権を

中朝国境付近で「人間サファリ」に参加した中国人観光客が、北朝鮮の住民に向かってソーセージを投げている。北朝鮮の住民が拾って食べると、中国人の案内人は指でVサインをつくってみせた。／写真＝イ・ハクチュン記者 中朝国境・鴨緑江の河口近くにある中国側の都市・丹東。夜になると川向こうの新義州は暗闇に包まれ、一方の丹東は派手なネオンがきらめいている。北朝鮮政府が経営するレストラン、脱北者たちの隠れ家、韓国のビジネスマンたち、そして出張に来た朝鮮労働党の幹部たち…ここは南北の人やモノが入り乱れた場所だ。1週間にわたって激しい雨が降り続いていた2007年8月9日、取材班はここで奇妙な観光ツアーを体験した。中国人の案内人が「人間動物園」「人間サファリ」などと呼ぶそのツアーは、鴨緑江の北朝鮮側の島・于赤島の住民たちを見物するというものだ。 ツアーは「虎山長城」から始まった。高句麗が築いた「泊灼城」を、中国

「韓国広報伝道師」を自称するソ・ギョンドクさん（34）＝高麗大環境生態工学科大学院生＝が、「高句麗が韓国の歴史」であることを知らせるために、ニューヨーク・タイムズ紙に広告を掲載した。ソさんは11日付の同紙18面下方に「高句麗（GOGURYEO）」というボックス広告を載せた。縦17.5センチ、横9.5センチ大の同広告には、西暦412年当時の高句麗が中国東北部を治め、百済や新羅と接している様子が地図となって盛り込まれている。 これを見ると、高句麗は漢江より北の韓半島（朝鮮半島）はもちろんのこと、中国大陸のほぼ半分の領土を保有しているほか、黄海の向かいにある山東半島も百済の領土として記されている。地図の下方には「高句麗は紛れもない韓国歴史の一部。中国政府はこの事実を認め、韓国と中国は、東北アジアが平和と繁栄に向かって前進できるよう、お互い協力しなければならない」と書かれている。 今回の広告掲