僕はアラサーの男で、なおかつゲイだ。 ゲイではないかも…と思っていた時期もあるのだけど今はゲイと名乗っている。 そして20代前半の時、売り専と呼ばれるゲイ向け風俗店でキャストとして働いていた。 その時にすごく・すごく・すっごく思っていた事がある。 それは… “女は得でいいな” ・男からチヤホヤされる(自分もイケメンからナンパされたい) ・仕事などで過度な義務を与えられない(楽そう) ・同じ本番ありの風俗だったらゲイ風俗よりソープの方が断然稼げる(うらやましい) ・顔に自信がなくても女は化粧でごまかせるけど男は整形するしかない(実際に整形した) ・最終的には結婚という選択肢がある(働かなくていい)だから女は得でいいなと思っていたし、僕は男である事をやめたかった。 別に女になりたいという訳ではなく、男であることに疲れていたのだ。 その後、心と体のバランスを崩しゲイ風俗の世界から足を洗ったのだけ

題名で完結してるけど、まあ頑張って書いとく。 この記事の短いまとめ：「技術的なこと教えるときに数学の部分から教えるのしんどいから自主的にある程度勉強してくれると助かる」 数学、わりと出てくる「数学って何の役に立つんですかァ〜〜〜？」は中学生の心強い武器であり、私もブンブン振り回してた。高校で現社が嫌で理系に逃げたから結局のところ付き合う羽目になったが。 まあ中学生・高校生ぐらいなら仕方ない。数学なんて何の役に立つのかさっぱり見えないし、先生はろくに教えてくれないし、そんなことより「冷蔵庫の中身は何をどれぐらい入ってる状態で保つべきなのか」とか教えてくれた方が絶対に人生が豊かになるよな。 さて話は変わってプログラマについて。プログラマとかいうのは意外なことにわりと専門性のある職業で、普通の人生では1ミリも役に立たないような知識を求められたりする。Linuxの意味不明なコマンドの数々の使い方と

どうも、mochi(@osaremochi)です。 この前まではただの大学生でしたが、最近はWebデザインやサイト制作のお仕事をいただいたりしています。 俗にいう「学生フリーランス」というやつですね。 一応未経験から4カ月くらいでお仕事いただけてるので、割と動けてる方かなと思います。 以前こんなツイートをしました。 そうしたら思ったより多くの反応をいただき、同じことを思っている人が多いんだなぁ...と。 というわけで、このテーマについて書いていきます。 僕は中学3年生の冬からTwitterをやっていまして、使ってきたアカウントの数は8個になります。 8個のうちの３個はイラストに関係するアカウント、３つがリアル用のアカウント、1つが特にこだわりなくネットをさまよい、そして現在のアカウントにたどり着きました。 Twitterはほとんど自分のライフワークであり、中3の時からTwitterを全く見

10月2日の内閣改造をうけて行われた日経新聞の緊急世論調査で、改造後の内閣や自民党執行部の顔ぶれにたいする厳しい評価が明らかになっています。 日経新聞緊急世論調査（10月2～3日実施） 「あなたは改造後の安倍内閣や自民党執行部の顔ぶれを評価しますか、しませんか」 評価する　 　　28 評価しない 　　44 どちらともいえない　  9 いえない・わからない 19 この日経新聞の調査について、過去の内閣改造のときと比べたグラフを作りました。今回は「評価する」が最も少なかった2015年の内閣改造とほぼ並ぶ一方、「評価しない」が非常に増えており、過去最悪と言っておかしくない結果になっています。 なお、同じ日程で行われた共同通信と読売新聞の結果は次の通りでした。いずれも「評価しない」が「評価する」を上回る結果となっています。 共同通信緊急世論調査（10月2～3日実施） 評価する　 31.0 評価しな

—かつて、沖縄の民意の９８％が県外移設派の候補を支持した選挙があった。それは、「3.11」のショックに「本土」が目を覚ます前のことだ。 今年2月の名護市長選挙は、沖縄県知事・翁長雄志の盟友である前職・稲嶺進の敗北におわった。大差での、敗北であった。辺野古新基地に反対する「オール沖縄」のたたかいに学び、安保法制に反対する国政野党の共闘を目指してきた「本土」の市民にも困惑が広がった。「オール沖縄」は、本土リベラルが安倍政権を押し返せずにいた時期にも、選挙で驚異的な強さを見せてきた。それは、沖縄の民主主義に特有の力であるように見えた。その沖縄の民意の底が割れはじめたように見えたのだ。沖縄から学んだはずの国政野党の共闘が進行するのと、相反して。 だが、こうした見方は、「本土」のリベラルが沖縄の民主主義に対して持つ影響力と責任についての、ある錯視にもとづいている。実際には、反基地の民意は本土のリベラ

すでに前々回調査、前回調査と増加し続けてきた「首相が信頼できない」ですが、今回はこれまでにないほど突出して多くなっていることが明らかになりました。 今回検討するのは4月20～22日に実施されたものを反映した読売新聞の世論調査です。はじめに内閣支持率の全体像をおさえましょう。下のグラフは縦軸の下端を0％として、内閣支持層の全体を表示したものです。 図1 この内閣支持層について理由別の内訳を表示しましょう。 読売の世論調査では最初の質問で内閣の支持・不支持を聞いた後、二問目でその理由を聞いていますから、それらをもちいれば図2のような理由別のグラフを作成することができます。 図2 不支持率についても同様に見ていきます。 図3 図4 内閣支持率、不支持率ともに、下から順に「首相への信頼」「閣僚の顔ぶれ」「政策への期待」「自民党中心の政権」「指導力」「これまでの内閣との比較」「その他」「わからない等

今週はまず毎日新聞の世論調査が発表されました。 毎日新聞世論調査（4月21～22日実施） 内閣支持率　30％（3ポイント減） 不支持率　　49％（2ポイント増） 上のグラフには過去1年間に発表された各社の内閣支持率・不支持率を表示し、毎日新聞を太線にしています。毎日新聞は内閣支持率を調べるとき「支持する」「支持しない」「関心がない」の3択で質問するので、「関心がない」の選択肢がある分、他社よりも低い内閣支持率が出る傾向があります。 各社が発表した内閣支持率・不支持率を補正し、平均をとった結果を示しました。今週はまだ毎日新聞の調査しか発表されていないため、想定誤差がやや大きい状態ですが、内閣支持率が持ち直しているような状況と言い難いことは明らかです。主要なできごととして日米首脳会談がありましたが、支持率の回復には全くつながっていないことがうかがえます。 Twitter : はる/みらい選挙プ

経済成長を感じない人は「よほど運がない」との発言を朝日新聞によって報じられた麻生氏ですが、世論調査からは景気の回復を実感していない層が圧倒的多数であることが以前から明らかです。 ＪＮＮでは「実感はない」８３％ＪＮＮ世論調査（2018年3月3～4日実施） 「アベノミクスと呼ばれる安倍政権の経済対策によって実際に収入が増えるなど、あなたは、景気回復の実感はありますか、ありませんか」 実感がある　13％ 実感はない　83％ （答えない・わからない）　4％ 景気回復についてはJNNの3月調査で聞かれたばかりでした。質問文を見てみると十分にフェアな聞き方がされていますが、結果は「実感はない」が83％にのぼりました。 朝日新聞では「実感していない」８２％朝日新聞世論調査（2017年11月11～12日実施） 「景気についてうかがいます。日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を更新しました。あなた自身は、景気

今週末に実施された共同通信、日本テレビ、朝日新聞の世論調査を評価した結果、現在の内閣支持率は35.2％程度で、下落傾向が鮮明になりました。倒閣危険水域までは残り5.2ポイントとなっています。 今週末に実施された世論調査をまとめておきます。 ①共同通信世論調査 共同通信世論調査（4月14～15日実施） 内閣支持率　37.0％（5.4ポイント減） 不支持率　　52.6％（5.1ポイント増） グラフには過去1年間に発表された各社の内閣支持率・不支持率を表示し、共同通信のものを太線にしました。共同通信のグラフは各社のプロットのほぼ真ん中にあり、支持率・不支持率とも高すぎず低すぎずといった値を出すことがわかります。（細かい補正計算をすると、共同通信の支持率は少しだけ高めであることがわかります） 共同通信で内閣支持率37.0％というのは、自民党の政権交代以降の最低値に1.2ポイントまで迫る数字です。

「首相案件」が報じられた一週間で内閣支持率が下落に反転したことはほぼ確実とみられます。各社を平均した内閣支持率は35.3％程度となっています。 共同通信世論調査共同通信世論調査（4月14～15日実施） 内閣支持率　37.0％（5.4ポイント減） 不支持率　　52.6％（5.1ポイント増） 共同通信世論調査の結果を太線で示しました。共同通信はわずかに高めの内閣支持率を出す傾向があります。不支持率は標準的な値です。今回の内閣支持率は、自民党の政権交代以降の最低値に1.2ポイントまで迫りました。 日本テレビ世論調査日本テレビ世論調査（4月13～15日実施） 内閣支持率　26.7％（3.6ポイント減） 不支持率　　53.4％（0.4ポイント増） 日本テレビの世論調査の結果を太線で示しました。日本テレビはややばらつきが大きく、非常に低い内閣支持率と、高めの不支持率を出す傾向があります。今回は自民党の

4月13～15日に実施された日本テレビの世論調査を検討していきます。第二次安倍内閣の発足から最新の調査までを反映した内閣支持率のグラフは次のようになりました。支持層全体のイメージを見るためにグラフの下端を0％として表示しています。 内閣支持率を支持理由別に表示 次はこうした内閣支持層を理由別にわけて表示します。 底の方から順に支持理由として「総理の人柄」「閣僚」「政策」「支持政党の内閣だから」「他に代わる人がいない」「理由なし」「そのほか」「わからない・答えない」と並べました。だいたい強固な理由から下に置いたつもりです。 「総理の人柄」「閣僚」「政策」「支持政党の内閣だから」というのはわりと積極的な支持層、「他に代わる人がいない」「理由なし」「そのほか」「わからない・答えない」というのは消極的な支持層と見て良いでしょう。 今回の調査では、いちばん下の層から「支持する政党の内閣だから」までを

今週はまずＪＮＮの世論調査が発表されました。内閣支持率は3月3～4日の前回調査と比べて下落となっています。 JNN世論調査（4月7～8日実施） 内閣支持率　40.0％（9.3ポイント減） 不支持率　　58.4％（9.5ポイント増） 最近1年間の調査をグラフに示しました。ＪＮＮの結果を太線にしています。このグラフからは、ＪＮＮがかなり高めの内閣支持率と、各社の中で最も高い不支持率を出す傾向があることがわかります。その偏りの補正を行いました。 補正値 JNN世論調査（4月7～8日実施） 内閣支持率　補正値36.5％（7.4ポイント減） 不支持率　　補正値48.6％（7.7ポイント増） 上のグラフには最新のＪＮＮ世論調査の結果を〇で囲んで示しました。先週の共同通信や読売新聞と比べ、低い位置に補正されていることがわかります。 加重平均 加重平均の結果、内閣支持率は直近1週間で下落に反転、不支持率は

読売新聞の世論調査で、年齢別の内閣支持率が特徴的な動きをしていました。最近4回の世論調査を表示したのが下のグラフです。 若年層の変化が中高年に追随まず一目見ただけで、18～39歳の内閣支持率は高めで、60歳以上は低めだという傾向がわかります。 次に増減を見ていくと、青で示した60歳以上の内閣支持率は、2月中旬から3月上旬にかけて下落が起きています（46％→37％）。それに対して、18～39歳の内閣支持率は3月中旬から4月1日にかけて急落となりました（63％→49％）。 まず60歳以上の内閣支持率が下落し、その後を追うように18～39歳が落ちている状況が読み取れます。 こうした年齢別の推移については3月14日に（記事：どうなる？ 動き始めた世論で）少し触れていて、 「内閣支持率を世代別にみると、読売新聞の世論調査では60代で12ポイントと下げ幅が大きくなっていました（注：上のグラフは60代で

無党派層の内閣支持率はすでに10％台。だからこそ、自民党支持層が内閣支持率の増減を握ってます。 今週発表された読売新聞と共同通信の世論調査からは、直近1週間で内閣支持率がやや回復傾向となった一方で、不支持率が依然として高水準にとどまっていることが示唆されていました。読売新聞では佐川氏の説明に「納得できず」が75％、共同通信では佐川氏の証言に「納得できない」が72.6％となっています。この状況で内閣支持率はどうして底を打ったのでしょうか？ ぼくが受け取った返信で多くの人が見落としていたのは、無党派層の内閣支持率はすでに失墜しており、これ以上は自民党支持層が内閣の支持をやめていかない限り内閣支持率が下がらないことです。 無党派層に限定した内閣支持率は、最近のものを例に挙げると3月17～18日実施の毎日新聞の調査では15％、3月23～25日実施の日経新聞の調査では18％になっています。これら無党

読売新聞と共同通信の世論調査が発表されています。検討したところ、直近1週間で内閣支持率は微増傾向、不支持率は高水準のまま横ばいが有力と見られます。 読売新聞まず読売新聞の世論調査です。発表された値をそのままグラフに太線で表示しています。 読売新聞世論調査（3月31～4月1日実施・発表値） 内閣支持率　42％（6ポイント減） 不支持率　　50％（8ポイント増） ※括弧内は3月9～11日に実施された前回調査との比較 共同通信次に共同通信です。こちらも発表された値を太線で表示しています。 共同通信世論調査（3月31～4月1日実施・発表値） 内閣支持率　42.4％（3.7ポイント増） 不支持率　　47.5％（0.7ポイント減） ※括弧内は3月17～18日に実施された前回調査との比較 前回調査と比べた内閣支持率は、読売新聞では6ポイント減、共同通信では3.7ポイント増となりました。これには前回調査の

今週発表された日経新聞と報道ステーションの世論調査では、ともに自民党の支持率が下落となり、立憲民主党の支持率が上昇となりました。それぞれ報じられた値をまとめておきます。 なお、内閣支持率の検討はこちらを見てください。（内閣支持率、衝撃的急落の後、直近1週間は横ばいに転じる） 報道ステーション世論調査（3月24～25日）政党支持率　自民　　　40.3（-4.6） 無党派　　26.7（+1.3） 立憲民主　16.2（+2.9） 共産　　　4.9（-0.5） 公明　　　3.8（+0.1） 民進　　　3.7（+2.2） 社民　　　1.3（-0.5） 維新　　　1.1（-1.2） 希望　　　0.9（-0.2） 自由　　　0.3（+0.2）　※括弧内は2月24～25日に行われた前回調査からの増減 日経新聞世論調査（3月23～25日）政党支持率　自民　　　40（-2） 無党派　　31（±0） 立憲民主　

今週は日経新聞と報道ステーションの世論調査が発表されました。いずれも内閣支持率は急落となっています。しかし、より詳細に変化を分析したところ、内閣支持率の急落は3月12～18日に起きた分が大きく、直近1週間は横ばいに転じたことが示唆されます。 まず、各社発表の世論調査をそれぞれ見てみましょう。 日経新聞世論調査（3月23～25日実施）　内閣支持率　42％（14ポイント減） 不支持率　　49％（13ポイント増） ※括弧内は2月23～25日に行われた前回調査からの増減 上のグラフは各社が発表した内閣支持率と不支持率をそのまま表示したものです。日経新聞の結果は太線にしました。今回の内閣支持率42％というのは意外に高いですが、日経新聞はもともと各社の中で最も高い内閣支持率を発表する傾向があることがわかります。 報道ステーション世論調査（3月24～25日実施）　内閣支持率　32.6％（11.7ポイント

今週までに実施された世論調査をもとに、今の世論を概観します。内閣支持率、政党支持率、個別の質問（佐川氏や麻生氏などに関すること）の順に見ていきます。 ●内閣支持率 グラフからもおわかりのように内閣支持率は下落傾向が鮮明です（赤い太線が支持率の平均、青い太線が「不支持」率の平均です）。支持率は読売が6ポイント下落で、産経も6.0ポイントの下落でした。ただＮＨＫは2ポイントの低下にとどまっていて、ちょっとまだ急落とはいいがたい印象です。偏りを補正して平均をとると落差は4ポイントくらいかな。2月末に下落に転じてから落ちてますね。 内閣支持率の下げ幅がまだ大きくはなっていないのには、国有地売却をめぐる文書の改竄事件の広まりが世論調査の日程に追いつかなかったことがあるのでしょう。世論に波及していくのは政治関心層が思っているよりは遅いんです。実際、「公文書の改竄がどうして問題なのか？　どれほど問題なの