先日のエントリーでは、日本で一般的に報道されるような「投資家(含:ファンド)」への厳しい評価に対して、機関投資家の多くが長期の投資家であることや、四半期ベースの業績チェックがなぜ重要なのかといった事について少々書きました。その関連で、日本の経済メディアが「株式資本主義」的なことにネガティブな論調を張ることが多い、といった事を書きましたが、思った以上にその点についての反応が大きかったのは、大変興味深いです。 先日も書いた通り、メディアの姿勢は日本の文化的背景を反映しているためだと思われるので、市場環境の変化に伴って、メディアも徐々に変化して行くのかもしれません。 その一つの例と言えるかは分かりませんが、10月16日の日経新聞朝刊の、「グーグルの『時価総額経営』-自社株は通貨、買収戦で威力(経営の視点)」と言う記事を取り上げてみたいと思います。(以下抜粋) ------------------