利益を追い続ける社会の中では、有益なものに時間を費やすことが正しく、利益に直結しないものは無駄であると言われがちである。しかし、一見すると「無駄」と言われてしまうものの中に、実は新しい発見や有益となり得る知識が存在するのではないだろうか。 多くの人が通り過ぎてしまう無駄知識の中に希少な価値を見出し、その分野を極めし方々に、人生を豊かにする「無駄知識」を紹介してもらう連載企画「至高の無駄知識」。今回は、ロシアの情報を伝えるブログ「おそロシ庵」を運営するちばユウタさんにロシア人の働き方を調査していただいた。その結果、日本人の働き方と案外似ている、という意外な事実が浮き彫りとなった。 私はロシア語圏のさまざまな情報や、個人的に興味を持ったトピックスを紹介する『おそロシ庵』というブログを運営しています。 ロシア留学がきっかけでロシア人の友人・知人が増え、現在では「日本人の友人よりもロシア人の友人の

パリ郊外の自宅で、不動産業の英国人ヘレナさん Photographer: Cyril Marcilhacy/Bloomberg 英国が欧州連合（ＥＵ）を離脱した影響が欧州各地に広がる中で、欧州大陸随一の金融センターとして急速に台頭しているのがパリだ。ロンドンに代わって、バンカー数千人を引き寄せている。 花の都に移った多くにとっては、芸術やファッション、食事など旅行者の心を捉えて離さないパリの全てを堪能する好機になる。 もちろん世界の他の都市と同様に、パリで暮らすという現実は使い古された決まり文句より複雑だ。新たにやって来た多くはパリに魅了されているが、孤独や地元の住民に歓迎されていないと感じる者もいる。配偶者がフランス語をうまく話せず仕事探しに苦労するケースもあれば、永久に続くのではないかと思われるストライキにいら立つこともある。 高級不動産仲介のクリスティーズ・インターナショナル・リアル

アメリカにはテスラのCEOを務めるイーロン・マスク氏やAmazon創業者のジェフ・ベゾス氏など、世界に名だたる超富裕層が住んでいます。これらの超富裕層はアメリカ政府に納める所得税も膨大な金額だと思われていますが、意外なことにマスク氏は2018年に1ドル(約110円)も所得税を支払わず、ベゾス氏も2007年と2011年に所得税ゼロを達成しました。「どうやってアメリカの超富裕層は合法的に所得税の支払いを回避しているのか？」という謎について、非営利・独立系の報道機関であるProPublicaがまとめています。 The Secret IRS Files: Trove of Never-Before-Seen Records Reveal How the Wealthiest Avoid Income Tax — ProPublica https://www.propublica.org/artic

New York held its top spot after the number of high net worth individuals surged 40% in the 2012-2022 period. Photographer: C. Taylor Crothers/Getty Images 世界で最も富裕層が多く住む都市の番付でニューヨークが再び首位となった。同番付をまとめる投資・移民コンサルティング会社ヘンリー・アンド・パートナーズによると、ニューヨークでは昨年、100万ドル（１億3400万円）以上の投資可能な個人資産を持つ富裕層は約34万人だった。 同番付は毎年恒例で、世界９地域の97都市が対象。今回は２位が東京、以下、カリフォルニア州ベイエリア、ロンドン、シンガポールと続く。上位50都市のうち10都市を米国が占めた。 ニューヨークでは2012年から22年の間に富裕

ベルギーにきて私が最初に直面したのは｢劣等感｣だ。 勉強もそれなりに努力して、学生時代はIT企業でのインターンや離島でのボランティアなど、たくさんの経験もした。 社会人になってからは、編集者としてベストセラーをつくったり、経営学の修士号を働きながら取得したり、これでも｢そこそこ｣頑張ったと思う。 しかし、フランス語圏にあるベルギーの大学院で出会った同級生（現地のベルギー人の学生に加え、中東、アフリカなどの出身者）は日常的にフランス語を話し、英語も当然のように流暢に話す。学生たちの多くは日常的に3カ国語を話せる人間がゴロゴロいるのだ。 英語を話すことができれば、日常生活はなんとかなりはするものの、欧州における現地語の強さに驚いた。｢英語を頑張らないと｣とか言っている場合ではなかったのだ。 言語とは、単に伝わればいいだけではない。本質的に重要なのはコミュニケーションであって、どれだけ相手の国の

Donald Trump前米大統領は米国時間12月15日、自身の公式トレーディングカード「Donald Trump Digital Trading Card」を発売すると発表した。発表の中では「NFT」（非代替性トークン）という言葉を使っていないが、それがこの「デジタルトレーディングカード」の実体だ。Polygonのブロックチェーンを使って発行する4万5000枚のNFTで、価格は1枚99ドル（約1万3500円）となっている。 これらのNFTは、同氏の支持者と批判者の双方から冷ややかな目で見られていたが、NFTマーケットプレイスOpenSeaのデータによると、12時間ほどで4万5000枚が完売したという。1枚99ドルとすると、445万ドル（約6億650万円）売り上げた計算になる。 The Trump NFT infomercial is beyond parody. Jesus Christ

前のページへ 1|2 （五月アメボシ） 関連キーワード Instagram | マドンナ | 動画 | アーティスト advertisement 関連記事 マドンナ、“別人レベル”の顔公開でファン困惑　「あなたは誰？」「彼女に何が起きたの？」 無言で見つめる動画を投稿。 マドンナ、息子のドレス姿に反響「ナオミ・キャンベルにライバル出現ね」　一方で“セレブのアクセサリー”との批判根強く マラウイ生まれの15歳。 女王マドンナ、松葉づえをついて抗議デモに参加　「もはやアメリカだけのムーブメントじゃない」 アフリカから引き取った養子4人も同行。 マドンナ、63歳誕生日に36歳年下恋人とのイチャイチャ動画公開　アイスなめ合い「ハッピーバースデートゥーミー」 プライベートジェットでひとっ飛び。 マ、マドンナー!?　セレブを前に口あんぐりのセレブ、サラ・ポールソンがとってもかわいい マドンナ「あはは、

夏休みが終わり、学校での授業が始まった。国語や算数などと同じ正式科目として、小学生たちが「道徳」を学んでいる。 長らく「道徳」は科目扱いをされてこなかった。それが実は2018年春から正式な教科になり、新たに教科書も配布されたのだ。来年からは中学校でも実施される。 「道徳」が学校の正式科目となったのは、じつに七十数年ぶりのこと。戦前の「修身科」が敗戦で廃止されて以来の復活とも言える。 なぜいま教科化なのか？　なにが変わるのか？　いじめが減るのか？　学校現場や保護者から様々な疑問があがるなか、教育評論家の森口朗氏は次のように話す。 「正式教科になったという事実をより幅広い視野でとらえるために、海外ではどんな道徳教育をしているのかに目を向けることも必要ではないでしょうか。 最初に知っておくべきは、必ずしも世界中の学校で道徳教育が行われているとは限らない、という点です。しかし、モラルを持たない国民

＜オーストラリアの工場で働く→この待遇で月給40万てマジ？＞私、外国人と働いています(7) 今回は私がオーストラリアでワーホリをしていた時の話をします。 オーストラリアでは2年間で様々な仕事をしたのですが、その中でも特に待遇が良かったのがLUSHの工場での仕事でした。 現地の人たちと一緒に簡単な算数のテストと面接など受け、短期バイトとして雇ってもらえることになりました。 100名以上いる中、日本人は私一人。 様々な国から来たワーホリの人やいろんな人種の人がいて話をするのがすごく楽しかったです。 そんな中私が驚いたのが待遇の良さ。 ワーホリで日本人がよく働く日本食レストラン（通称ジャパレス）などは当時、時給10ドルほどが基本でしたが、LUSHはなんと倍の20ドル！ 手渡しでなく振込なので日本と同じく所得税など引かれるのですが、年に１度「tax return：タックスリターン」（確定申告）をす

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レジ係だった女性が34歳で首相に…人口550万人の小国フィンランドを象徴する｢人こそ資源｣という考え方 マリン首相は｢フィンランド･ドリーム｣を体現している一人 ちなみに、フィンランドで大学に入るには、高校卒業試験の結果に加え、各志望大学の試験がカギとなる。学部によっては非常に競争が激しいが、試験のために塾に通うことはない。大学試験は高校時に学んだことではなく、これから学ぶ専門分野の基礎を問うものが多く、課題図書などもある。通常は自習で乗り切り、浪人して大学のオープンカレッジなどで関連科目を学ぶことはあっても、高額なお金を払って塾に通う文化はない。 大学院までは、先述の通り授業料は無料だし、学生には国から支給される生活費や家賃の手当、さらには国の学生ローンもあるので、どんな家庭であっても進学することができる。しかし彼女はローンには頼りたくないと、大学生活の合間にアルバイトをして生活した。そ

初めてフィンランド南西のサロという町に出張に出かけた時に、工場の職員ですら英語を流暢に操るのには驚いた。

＜北欧諸国やドイツなどでは、週休3日制を導入することまでもが現実的な議論のテーマ。日本の労働環境とこれほど大きな違いがある理由とは＞ 34歳の若さでフィンランド首相に就任したサンナ・マリン氏が、働き方改革の一環として週休3日制の導入を検討するというニュースが世の中を駆け巡ったが、残念ながらこれは誤報だった。記事の元になった発言は首相就任前のもので、フィンランド政府は現時点で週休3日制を正式に検討しているわけではない。 だが北欧諸国では、スウェーデンが1日6時間労働の実証試験を行うなど、現状からさらに労働時間を削減しようという動きが見られる。なぜ北欧諸国は大胆な労働時間の削減を現実的なレベルで議論できるのだろうか。 結論から言うと、企業の生産性が高く、経済的な余力が大きいことに尽きる。2018年のフィンランドの労働生産性（時間当たり）は65.3ドル、日本は46.8ドルなので日本の1.4倍の生

イタリアのマリオ・ドラギ首相とフィンランドのサンナ・マリン首相は、イタリアのローマにあるキージ宮殿での会談の後、共同記者会見を行った＝2022年5月18日 - 写真＝AA／時事通信フォト 北欧フィンランドのサンナ・マリン首相は36歳の女性だ。マリン首相は自身のキャリアについて「レジ係でも首相になれるフィンランドを誇りに思う」と公言している。ライターの堀内都喜子さんは「彼女はまさに『フィンランド・ドリーム』を体現している」という――。(第1回) 【写真】堀内都喜子氏の著書『フィンランド　幸せのメソッド』(集英社新書) ※本稿は、堀内都喜子『フィンランド　幸せのメソッド』(集英社新書)の一部を再編集したものです。 ■幼い頃に両親が離婚、同性カップルに育てられた 2019年12月、「フィンランドで34歳の女性首相誕生」というニュースが世界を駆け巡った。新しい首相の名はサンナ・マリン。当時、世界最