フランチェスコ・ダムーリ＆ジュリ・マルクッチ 「Googleトレンドの予測精度はいかほど？ ～Googleトレンドの検索データを使ってアメリカの失業率の行方を予測する新たな試み～」 ●Francesco D’Amuri and Juri Marcucci, “The predictive power of Google data: New evidence on US unemployment”（VOX, December 16, 2009） タイムリーな経済指標を求める世間の声が高まっている。そのような世間の要求に応えるために研究者たちは時系列モデルの予測精度を高めようと躍起になっており、ついにはGoogleに助けを求めるに至ったのであった。Googleトレンドの検索データ（「Googleインデックス」）を利用することでアメリカだけではなくイタリアに関しても失業予測の精度を大幅に高めるこ

マシュー・カーン＆マシュー・コッチェン 「景気後退に備わるクラウディング・アウト効果 ～失業率が高まると、環境問題への関心は低下する？～」（2010年8月21日） ●Matthew E. Kahn and Matthew J. Kotchen, “Trends in environmental concern as revealed by Google searches: The chilling effect of recession”（VOX, August 21, 2010） 環境問題に対する世間の関心は、奢侈財（ぜいたく品）のような性質を持っているのだろうか？　Googleで「失業」と「地球温暖化」という2つのキーワードがどれだけ検索されているかを時系列に沿って調べたところ、景気後退は、気候変動問題への関心を低下させる一方で、失業問題への関心を高める効果を備えていることが判明した。

●Tyler Cowen, “The social changes brought by recessions”（Marginal Revolution, February 1, 2009） 「景気後退が誘発する社会変化」をテーマにした論説をニューヨーク・タイムズ紙に寄稿したばかりだ。景気後退は悪い面ばかりというのは言うまでもないし、目下の景気後退にしてもそれは変わらない。しかしながら、正当に評価されていない事実がある。景気後退下では、フィジカル面（肉体面）の健康が悪化する・・・のではなく、改善する傾向にあるらしいのだ（医療機関を利用する回数が減ったり、健康保険の加入率が低下したりしたとしても）。 〔景気後退や不況は、メンタル面（精神面）の健康に好ましくない影響を及ぼすのは言うまでもないが、その一方で、それほど広く知られていない事実がある。アメリカをはじめとした裕福な国では、景気後退の最中

マーク・ソーマ 「失業に伴う経済的・社会的コスト」（2006年1月12日）／「失業は主観的な幸福度にどのような影響を及ぼすか？」（2013年12月16日） ●Mark Thoma, “The Economic and Social Costs of Unemployment”（Economist’s View, January 12, 2006） 経済学者が大学での講義の場などで失業のことについて語る際、失業に伴って発生するコストは経済的な損失だけに限られないと指摘することに気が配られるものである。失業というかたちで遊休資源（利用されないでいる生産要素）が発生すればGDPの減少というかたちで経済的な損失が生じることになるが、失業にはそれ以外にも考慮すべき人的・社会的なコストが相伴うのだ。その格好の例が以下の図に示されている。この図はダラス連銀が発行しているEconomic Letter誌の

ラルス・クリステンセン 「経済危機、幸福、自殺」（2012年4月5日）／ スコット・サムナー 「ギリシャの自殺率はなぜ低く抑えられているのか？」（2012年4月29日） ●Lars Christensen, “Crisis, happiness and suicide”（The Market Monetarist, April 5, 2012） 家族旅行でデンマーク西部にあるユトランド半島まで足を運んできたのだが、旅行を終えて自宅に戻るために車を運転していると、ラジオからニュースが流れてきた。そのニュースでは2つの話題が取り上げられていたのだが、その2つの話題は一見無関係なようではあるが、妙なかたちでつながっていると言えなくもなかった。というのは、どちらの話題も、「幸福」の問題と関わるものだったからだ。一つ目の話題は、世界幸福度報告書の調べで、デンマークが世界で最も幸福な国に（またもや！）

サッシャ・ベッカー＆ルドガー・ウイスマン「デュルケーム『自殺論』再訪 ～プロテスタント教徒はカトリック教徒よりも自殺傾向が高い？～」（2012年1月15日） ●Sascha O. Becker and Ludger Woessmann, “Religion matters, in life and death”（VOX, January 15, 2012） 宗教は、自殺という重大な決断に何らかの影響を及ぼすだろうか？　19世紀のプロイセンのデータを用いて検証したところ、プロテスタント教徒の割合が高い地区（郡）では、カトリック教徒の割合が高い地区（郡）においてよりも自殺率がずっと高い傾向にあり、プロテスタンティズムこそが自殺率を高めている原因であるとの結果が得られた。経済学的なモデル（合理的選択理論）の助けを借りれば、プロテスタンティズムがなぜ自殺率を高めることになるのかを理解する手掛かりを

●Lars Christensen, ““The Euro: Monetary Unity To Political Disunity?””（The Market Monetarist, April 1, 2013） ユーロ危機の再燃は経済・金融面の問題を悪化させるだけにとどまらない。おそらくもっと重要な問題としてヨーロッパ内部において深刻な政治的な不和を招き寄せる恐れがあるのだ。スペインの大手新聞であるエル・パイス（El Pais）の記事でドイツのメルケル首相が（幾分不当にも）ヒトラーになぞらえられているのがいい例だが、既にその兆候は表れている。ドイツ人がスペインやギリシャ、キプロスといった国々に旅行に出かけてもこれまでと同じような待遇は期待できないだろうことは確かである。 ミルトン・フリードマン（Milton Friedman）が通貨同盟や固定為替相場制をテーマに書いた記事なり論文なり

ラルス・クリステンセン 「アハメドの慧眼 ～現在のヨーロッパが置かれている状況は1930年代当時のヨーロッパが置かれていた状況に奇妙なほどよく似ている～」（2012年6月23日） ●Lars Christensen, “Liaquat Ahamed should write a book about Trichet, Draghi, Weidmann & Co.”（The Market Monetarist, June 23, 2012） 出色の一冊である‘Lords of Finance: The Bankers Who Broke the World’（邦訳『世界恐慌（上）・（下）：経済を破綻させた4人の中央銀行総裁』）の著者であるライアカット・アハメド（Liaquat Ahamed）がフィナンシャル・タイムズ紙にユーロ危機に関する記事を寄稿しており、その中で今現在のヨーロッパ各国のセ

ラルス・クリステンセン 「現在のドイツとギリシャの関係は1930年代のフランスとドイツの関係を彷彿とさせる」（2015年2月13日） ●Lars Christensen, ““Now the enriched country merely declares it is insolvent and spits on Its victims.””（The Market Monetarist, February 13, 2015） 経済・金融問題を報じるメディアの見出しを目にするたびに1930年代の出来事を思い出さずにはいられない日々が続いている。国家間の地政学的な関係にしてもギリシャ新政府とEUとの間の債務交渉にしても1930年代の出来事とオーバーラップするのだ。 現在のギリシャが置かれている経済的・政治的な状況を眺めていると1930年代初頭にドイツが置かれていた状況とあまりにそっくりでびっく

マーク・ソーマ 「過去をコントロールするものは・・・ ～ギリシャは『困難な決断』を下し損ねた？～」（2015年3月22日） ●Mark Thoma, “‘Controlling the Past’”（Economist’s View, March 22, 2015） サイモン・レン＝ルイス（Simon Wren-Lewis）が歴史を書き換えようとする試みに異を唱えている。 “Controlling the past” by Simon Wren-Lewis ジョージ・オーウェル（George Orwell）の小説『一九八四年』の中に次のようなスローガンが出てくる。「過去をコントロールするものは未来をコントロールし、現在をコントロールするものは過去をコントロールする」（“Who controls the past controls the future: who controls the p

アレックス・タバロック 「ギリシャ問題の背後にある真の対立図式 ～『ギリシャ国民 vs. ドイツ国民』ではなく『ギリシャ国民 vs. ギリシャ政府』？～」 ●Alex Tabarrok, “The Battle for Greece”（Marginal Revolution, July 2, 2015） ギリシャ問題をめぐる議論は「ギリシャ国民 vs.ドイツ国民」（「財政拡大 vs. 財政緊縮」）といった対立図式に沿って展開される傾向にある。しかしながら、そのような対立図式では現実をうまく説明できない面があるのではないだろうか。今度の日曜日（7月5日）の国民投票で「イエス」（財政緊縮策の受け入れに賛成）が多数となるかどうかはわからないものの、かなりの数のギリシャ国民が「イエス」に投票する可能性があると見込まれているわけだが、「ギリシャ国民 vs.ドイツ国民」（「財政拡大 vs. 財政緊縮」

[Alex Tabarrok, “Poker Bot Battles Humans to a Draw,” Marginal Revolution, May 10, 2015] NBC: プロのポーカープレイヤーと人工知能プログラムの勝負は，人間側の辛勝に終わった――あまりにも僅差で，この勝負を運営している科学者たちは実質的に引き分けだと語っている．今回のイベントは2週間前にはじまった．ピッツバーグの「リバーズ・カジノ」で4人のプロたち―― Bjorn Li, Doug Polk, Dong Kim, Jason Les の4名――が，カーネギーメロン大学の計算機科学研究者たちがつくったポーカーボット Claudio とテキサスホールデムで1対1の勝負を8万回にわたって繰り広げた． （…）本物のお金を掛けた勝負ではない――ドルで示しているのは，スコアボードのようなものだ．最終的に，人間側は

[Alex Tabarrok, “Nerd Altruism is Becoming Cool!” Marginal Revolution, May 12, 2015] 経済学者たちがはじめた GiveDirectly〔「直渡し」〕は，発展途上国の貧しい人たちに直接お金をわたす非営利団体だ．ここ数年でものすごい成長を見せ，債権投資家の億万長者にしていまは慈善運動家でもあるビル・グロスは，このモデルに関心を寄せていると公言した： もっと最近では，グロスは GiveDirectly に興味をもつようになったと発言した．GiveDirectly はモバイル決済によってアフリカの極貧層への寄付をつのることを目標にした団体だ． 「大抵のアフリカ人は携帯電話をもっている．にわかに信じがたいがね」とインタビューでグロスは語った．「これがうまくいって，25ドルなり50ドルなりを，ウガンダの誰か，もちろん会

Tyler Cowen “The new RCT results on poverty reduction” (Marginal Revolution, May 15, 2015) デクラン・バトラーが次のようにリポートしている。 世界の最貧困層に2年間の援助パッケージ、すなわち現金、食料、保健サービス、スキルのトレーニングとアドバイス等を与えることによって、彼らの生活をこの援助が打ち切られてから少なくとも1年間は向上させることができる。これが6カ国における10,000世帯以上に対する実験結果だ。 同様の貧困介入策はバングラディッシュで既に実験が行われ成功に終わっていたが、この実験の研究者は、今回の実験はこのアプローチが他の文化圏においてもうまくいくことを示していると述べる。この研究の共著者、コネチカット州ニューヘヴンにあるイエール大学の経済学者ディーン・カーランは、「私たちは、貧困中の最

Josh Angrist, Jörn-Steffen Pischke “Mastering metrics: Teaching econometrics“(VOX, 21 May 2015) （訳者前書き：以下の記事は、原文著者による自著の宣伝が多分に含まれますが、同書を勧める意図から投稿している訳ではありません。） 経済学という学問は、過去半世紀の間に遥かに実証的となり、抽象的・理論的色合いがかなり薄れたことで劇的に変わった。変化の風は応用ミクロ経済学において最も強く吹いたが、計量経済学はそれに大きく後れをとっている。本稿では、計量経済学の授業には総点検が必要であり、そうした変化は教科書の改良から始めるべきであるということを論じる。 ほとんどの経済学者は大学で経済学を学んだが、その経済学に対し世界金融危機は「経済学って何の役に立つの？」という疑問を突き付けた。私たちはそこに「計量経済学っ

Tyler Cowen “Do people underestimate how much they will enjoy doing things alone?” (Marginal Revolution, May 4, 2015) ロベルト・フェルドマンは次のようにレポートしている： ラトナーは「孤独なボーリングへの妨げ（Inhibited from Bowling Alone）」という題する新たな研究を行ったが、これはアメリカ人の団体アクティビティへの参加の減少を論じたロバート・パットナムの著書 [1]訳注：柴内康文訳「孤独なボウリング――米国コミュニティの崩壊と再生（原題：Bowling Alone: the Collapse and Revival of American Community）」（柏書房, … Continue reading に賛意を示すものだ。この研究は8月の

●Mark Thoma, ““The Moral Content of Economic Terminology in the Popular Press””（Economist’s View, September 07, 2008） メディアでは、個別の経済用語に道徳的な意味合い――善（good）、悪（bad）、神聖なるもの（divine）、邪悪なるもの（evil）――が込められて経済問題が論じられる傾向にある。Bluematter.ブログでその例がまとめられているので、紹介しておこう。 対内直接投資： 善（いいこと） 経常収支の赤字： 悪（ダメなこと） 貿易赤字：破滅的な惨状（Catastrophic） 資本収支の赤字：メディアでこの用語が使われることはないが、おそらくは悪 弱い円 [1] 訳注；弱い円＝円安＝名目為替レートの減価：悪 輸出：善 輸入：悪 住宅価格の上昇：善 住宅価格の

●Alex Tabarrok, “Response to my Mother”（Marginal Revolution, September 14, 2008） ガソリンの価格が高騰している（2008年9月現在）が、ご多分に漏れず、私の親愛なる母親も怒り心頭の様子だ。「ハリケーンがメキシコ湾岸を襲ったせいで、石油の採掘が一気にストップしちゃってるみたいだね」と私。すると、母親は次のように応じた。「そうらしいわね。でも、ハリケーンがやってくる前に採掘が済んでた石油がたくさんあるはずよ。業者の連中がここぞとばかりに値上げしてるに違いないわ」。 もぉおおおおおおおーー！！・・・と叫び出したいところだったが、我慢、我慢。穏便にいかなきゃ。「ムムム」。私の口をついて出たのは、その一言だけだった。 今この文章を読んでいるあなた。そして、私が担当する経済学入門（正確には、ミクロ経済学入門）の講義に出てい

Alex Tabarrok “John Nash, RIP” (Marginal Revolution, May 24, 2015) ジョン・ナッシュとその妻が昨日交通事故で亡くなった。 CNN：1994年にノーベル経済学賞を受賞したナッシュは、ゲーム理論における業績とともに、私生活における妄想型統合失調症との闘いによって知られている。彼の人生談はラッセル・クロウとジェニファー・コネリーがナッシュ夫妻として主演した2001年のオスカー賞受賞映画「ビューティフルマインド」に着想を与えた。 ナッシュの27ページの論文は最終的に彼にノーベル経済学賞をもたらした。ナッシュの論文は、フォン・ノイマンとモルゲンシュテルンの協力的で交渉型解決のゲーム理論を、各プレーヤーが自己利益のために行動すると仮定した非協力的解決に拡張し、それによってこの理論を経済学、ビジネス、政治学、さらには動物行動と進化の理論に

●Mark Thoma, “Economists, What Are They Good For?”（Economist’s View, September 13, 2006） 経済学者は社会の中でどんな役回りを演じているのだろうか？　オーストラリアの経済評論家であるロス・ギティンズ（Ross Gittins）の言い分に耳を傾けるとしよう。 私は経済評論家として身を立てているわけだが、経済学者（や経済学）のやることなすことにケチをつけるのが私の仕事なのではないかとの思いが年々増すばかりだ。とは言っても、私は自分のことを経済学者のアンチだとは考えていない。いや、そんなことは断じてない。経済学者は、社会に対して計り知れないほど貴重な貢献をしているのだ。・・・よくわからない？　よし。教えて差し上げよう。経済学者は、不都合な真実を指摘するという不人気な（人から煙たがられるような）役回りを演じること