「軽度」のアルコール依存症と、一年半の治療
初めに私は「軽度」のアルコール依存症です 「軽度」というのは自己診断です 日常生活に大きな支障はないけれど、飲酒をコントロールできず、将来的に日常生活にも支障が出る可能性があると考えてました 1年半前から病院に通院して治療をして、生活は改善されました 治療の振り返りも兼ねて、この文章を記載しています 同じようにアルコールで悩んでいる人に少しでも役に立てれば、、と思います 先に書いておきますがアルコールで悩んでいる方は、一人で悩まずに病院へ行くことを強くお勧めします 私がどんな状態だったか・仕事が終わってから帰宅後は一人で酒を飲んで過ごす飲酒量がコントロールできないので、缶ビール2本だけのつもりが、買い足して6本～10本に増えるのは日常 ・午前中に今日は飲まない、と考えていても、帰宅時に酒を買ってしまい、結局飲む ・連休や休日は、寝ているとき以外は飲酒して過ごすことが多い我慢できる場合もある
「専門家のクーデターだ」担当職員が恨み節 コロナ対策、迷走の政府（西日本新聞） - Yahoo!ニュース
14日、政府の新型コロナウイルス対応方針は専門家からの強烈な「駄目出し」を食らい、初めて急転換した。結果として、菅義偉首相はより強い緊急事態宣言の拡充を選択したものの、感染力の強い変異株を主要因とする「第4波」は国内を覆おうとしている。ギアの切り替えが「遅きに失した」との批判は容易には拭えそうにない。 （東京支社取材班） 午前7時に始まった政府の基本的対処方針分科会は冒頭、西村康稔経済再生担当相がまん延防止等重点措置のみの追加適用を諮問し、合意を得ようとした。 ところが、厚生労働省の助言機関にも名を連ねる分科会メンバーから異論が噴き出す。12日公表されたばかりの助言機関の感染分析も踏まえ、特に北海道を巡って「医療の窮状は看過できないレベルだ」「大型連休中に、感染が札幌市から全道に染み出してしまっている」。新規感染者数の前週比率などが、緊急事態宣言の出ている関西と同じ傾向と評価された岡山、広
幼児キモいって思った
赤ちゃんって手足が短いじゃないですか 幼稚園、小学生はいるくらいまでは圧倒的に手足が短いというか。 あれ、気づいたんですけど、胴体が長いんですよね。 二足歩行の我々は構造上、完全な状態で出産できないのは知ってると思うんですけど、 つまりそれって必要最低限だけ作って産んでるってことなんですよ。 さらにつまると、臓器だけはしっかり作ってあるってことなんですよ。 足短くて可愛い〜とか思ってましたが、そうではなくて胴体には完璧な臓器ギッシリって思ってから、生々しくてキモいです。
名前のわからん病院の先生なんて呼んでいいか分からん時ある : コミックエッセイ えむふじんがあらわれた Powered by ライブドアブログ
末っ娘えむみ 小三 確か2年前くらいのお話。えむみとえむおは季節の変わり目に咳が出がちでよく病院行ってました。というか今でも行ってるけど。 えむふじんの日常Lv1663 なんでそうなった 受付のお姉さんも反応してた じゃあ 結局いまは院長先生を「えらい先生」って呼んでる。 お父さんとお兄ちゃんの呼び方分からん・・▼ 証拠があるのに名前も分からない親がいた
“放置”された医療者ワクチン 配送手配役の業者さばけず | 西日本新聞me
新型コロナウイルスワクチンの医療従事者への接種が福岡県で滞っている。超低温冷凍庫のある拠点病院（基本型接種施設）から、医療従事者が接種を受ける中小規模の病院（連携型接種施設）への移送などを手配する県の委託業者がパンクしたためだ。拠点病院では大量のワクチンが眠ったままになっている。感染が拡大する中、医療従事者の4分の3が打てていない状況に、関係者から「接種計画が甘かったのではないか」との声も上がっている。 医療従事者の接種は2月17日に全国でスタートした。ファイザー製は零下75度前後で保管し、2～8度の通常の冷蔵庫に移してから5日以内に接種しなくてはならないため、周到な段取りが求められる。 福岡県は56病院を基本型に、618病院などを連携型に指定。県が業務委託した福岡市の広告代理店が地域の医療従事者の接種希望をまとめ、連携型と接種日程を調整し、基本型からの移送を手配する段取りだった。ところが
現金10万円一律給付 40万人申請せず 約600億円国庫返納へ | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大を受け去年4月に始まった現金10万円の一律給付は、最終的に全体の99.7％に当たるおよそ1億2670万人に給付され、およそ40万人が申請しなかった計算になることがわかりました。 現金10万円の一律給付は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急経済対策として去年4月末から始まり、豪雨被害などで申請の受け付け期限を延長した一部の自治体を含め、ことし3月末までにすべての自治体で給付が終了しました。 総務省のまとめによりますと、最終的に、対象と見込んでいた人口の99.7％に当たるおよそ1億2670万人に、合わせて12兆6700億円が給付されたということです。 およそ40万人が何らかの理由で申請せず、給付金を受け取らなかった計算になります。 この結果、用意していた予算のうち、およそ600億円が余り、全額、国庫に返納されるということです。
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