台風やハリケーンとも呼ばれる熱帯低気圧は、近年、各地に甚大な被害を及ぼしている。これを防ぐために、ノルウェーのスタートアップ企業「OceanTherm」が、熱帯低気圧の勢力を人工的に削ぐ技術を開発中だ。 海中に泡のカーテン熱帯低気圧は、水温の高い海面上で、暖かい空気と冷たい空気がぶつかり合うと発生する。また、海面の温度が26.5℃以上だと、そこからの熱エネルギーを吸収して勢力を増すことが知られている。逆に海面温度が低いと、熱帯低気圧の勢力は衰える。 OceanThermが開発中の技術は、海面の温度を下げることで熱帯低気圧の勢力を削ごうというもの。 どうやって海面温度を下げるのか、というと、具体的にはこうなる。 まず、海底に何本ものチューブを敷く。そのチューブにはいくつもの穴が開いており、空気を送り込むとそこから無数の泡が出る。その泡が一斉に上昇すると、上方向への海水の流れが出来、海底にあっ

小さくてかわいらしい見た目が特徴的な、犬型ロボットキット「Petoi Bittle」がKickstarterに登場している。すでに目標金額も調達しており、とても注目を集めているようだ。 しなやかな動きを可能にしたロボットPetoi Bittleは、本物の動物のように4本の足で動く手のひらサイズのロボット。パズルのようなフレームを組み立て、GitHubでデモコードをダウンロードすることで、ロボットを動かせるようになる仕組み。 ロボットの素材は、柔軟性の高い素材が使用されており、しなやかな動きを再現することができる。ネジの数なども最小限におさえられているため、組み立てや分解も気軽に行うことが可能だ。 自由自在にカスタマイズPetoi Bittleは、複数のメーカーのガジェットを1つのシステムに融合できるオープンプラットフォームで、制御はArduinoベースのカスタマイズボード「NyBoard

スマートフォンのヘビーユーザーの多くはすでにモバイルバッテリーを持っているだろう。しかしそれらの大半は小型で、容量も小さいものが多い。 しかしいざ停電や災害の時にはそれでは間に合わない。そこで開発されたのが、6万mAhと超大容量のポータブルパワーステーション。ハンドルで持ち運び可能なサイズながら、デバイス7台の同時充電に対応する。 ワイヤレスチャージャーも搭載スマホやタブレット、PCなどは連絡を取ったり情報収集したりするのにかなり役立つが、バッテリーがなくなると無用の長物となる。完全に電源ゼロという事態に直面することはそう多くないが、災害時や停電などに備えるにこしたことはない。 今回紹介するポータブルパワーステーションは、そうした万一の事態に活躍する。昔のカセットテープあるいはCDプレイヤーを彷彿とさせるような四角柱デザインで、デバイス7台の充電に対応する。 出力ポートの内訳はというと、T

株式会社YE DIGITALと西鉄エム・テック株式会社が共同開発した「スマートバス停」は、2021年4月より熊本駅白川口駅前広場9か所にて本格運用することが決定した。 同バス停を運用することで、利用者の利便性向上とバス停の維持管理費捻出、公共交通ネットワークの発展に貢献し、「スマートバス停」の社会実装を進めていくようだ。 手間やコストを削減可能同バス停は、省電力技術を駆使し、電源環境がないことで電子化がすすまなかったバス停をスマート化した次世代のバス停。 導入予定の9ヶ所のうちバス乗降場7か所における運用は、熊本県内のバス事業者5社（熊本都市バス株式会社、九州産交バス株式会社、産交バス株式会社、熊本電気鉄道株式会社、株式会社熊本バス）が担い、熊本駅前電停2か所の運用は熊本市交通局が担う予定。 同バス停は、スマートバス停クラウド「MMsmartBusStop」によって時刻表の作成・配信が可能

スイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）とパデュー大学の研究者は、Bluetoothのペアリング用暗号鍵が上書きされるとの脆弱性を発見している。 この脆弱性を利用すれば、通信範囲内にいる攻撃者にデバイスへのアクセスを許すことにもつながり、注意が必要だ。 「BLURtooth」（CVE-2020-15802）と呼ばれるこの脆弱性の対象となるのは、Bluetooth Basic Rate/Enhanced Data Rate（BR/EDR）およびBluetooth Low Energy（LE）両方の転送方式をサポートするデバイスとなる。 Bluetooth 4.2および5.0で暗号鍵が上書きされる可能性Bluetooth BR/EDRとLEは本来互換性がないものの、Bluetooth Core Specification（コア仕様）バージョン4.2と5.0では、「Cross-Transpor

不要となったパソコンを売ったり処分したりするとき、内部データが流出する可能性に関して不安になったことはないだろうか？初期化したつもりでも、実はデータが残ってしまっているケースが意外と多い。万が一、そのパソコンが悪意を持った第三者の手に渡ってしまったら......その先は、想像したくもないはずだ。 そこで今回ご紹介するのは、クラウドファンディングサイトのKickstarterでプロジェクトが掲載中の「Redkey USB V3」（以下、Redkey）。パソコンに差し込んで使うUSB型のデバイスで、データの完全消去をサポートしてくれる。 シンプルな手順で誰でも使える！Redkeyの使い方は非常にシンプル。RedkeyをパソコンのUSBポートに差し込んで、パソコンの電源をオンにする。その後、Redkeyの起動に必要なキーを打ち込むことによって、データ消去が始まる仕組み。 Redkeyを差し込んだ

一般消費者向けの電気自動車の開発が加速度的に進み、今やさまざまなメーカーから展開されている。その技術を応用する形で、商業車両分野でも電動化が進みつつある。 スウェーデンのスタートアップVolta Truckがこのほど発表した「Volta Zero」は貨物運送や配達などのための完全エミッションフリーの16トントラックだ。来年初めにも試験を行い、2022年から本格生産される。航続距離は150〜200キロ16トントラックというと、それなりの大きさ。貨物バンよりは大きいが、長距離輸送トラックほどではなく、その中間あたりだ。Volta Truckは都市部での貨物輸送や配達などでの使用を想定している。 容量160〜200kWhのリン酸鉄リチウム電池を搭載し、航続距離は150〜200キロ、最高速度は時速90キロとされている。「持続可能なトラック」電動なのでVolta Truckは完全エミッションフリー。

Tech 薄いのに大容量！ 「MAMORIO」搭載のなくさない財布「LIFEPOCKET Smart Wallet2」 2020年8月26日よりMakuakeにてプロジェクトを開始した「MAMORIO」搭載のなくさない薄い財布「LIFEPOCKET Smart Wallet2」は、7日目ですでに目標額3000％（300万円）を突破、300人以上のサポーターを獲得している。 そこで今回は、トレンドとニーズを捉えたモノづくりを展開する株式会社ライフポケットと、「なくすを、なくす」をミッションに紛失防止デバイス「MAMORIO」などを提供するMAMORIO株式会社が共同開発した同製品の便利さや魅力について紹介したい。 テクノロジーで財布を見つける同製品最大の特徴は、「なくさない」ということだ。 同製品に「MAMORIO」のデバイスをセットしておくだけで、専用アプリからその位置を知ることができる。

Apple Watchユーザーはバッテリー充電がほぼ日課になっているのではないだろうか。それくらいバッテリーの消耗が早く、気付いたらピンチになっていた経験を持つ人もいるだろう。 そんなユーザーは要チェックの充電器がクラウドファンディングサイトMakuakeに登場した。わずか22グラムとポータブルで、モバイルバッテリーなどに差し込んで使えるタイプだ。Apple純正品と同レベル商品名「MFi認証Apple Watch ポータブル充電器」は特徴をそのまま表している。売りはAppleが自社製品との互換性を保証する認証を取得していること。簡単に言えば、Apple純正品と同レベルの性能を有している。 サードパーティが作るものでMFi認証を取得した製品はiPhone関連のものではそこそこあるが、Apple Watchのものとしては貴重だ。充電速度もApple純正品とほぼ同じで約1時間でバッテリー0％から

アメリカのコーネル大学の研究チームは、伝統的な織物技術と最先端の技術を組み合わせたウェアラブルデバイスを開発した。 職人の手作業の織物技術を導入これまでに開発されてきたウェアラブルデバイスは、最先端のデジタルテクノロジーの技術を取り入れている一方で、見た目はどちらかというと無機質でファッション性の高いデザインのものを目にする機会はほとんどなかった。同研究チームのCindy Hsin-Liu Kao助教授は、そうした状況に疑問を抱いていた研究者の一人。そういった背景もあり、今回、見た目も美しい今回のウェアラブルデバイスの開発に至ったという。 同デバイスの開発に至る研究結果は、7月にオンラインで開催された国際会議「ACM Designing Interactive Systems（DIS） 2020」の場でもすでに発表されている。 京都の織物からもインスパイアCindy Hsin-Liu Ka

ビルの窓などに設置できる透明なソーラーバッテリーは、スペースを有効利用しつつ電力が得られて経済的だ。 実用に耐えられるソーラーバッテリーの開発が求められるなか、ミシガン大学の研究チームによるプロダクトでは、高い光の利用効率と透明度を両立した。 従来の透明なソーラーバッテリーの光の利用効率は約2～3％だったのに対し、同プロダクトでは光の利用効率8.1％、透明度43.3％を実現している。有機分子と炭素ベースの材料で制作ビルのガラス窓表面は、通常、可視光線の一部と赤外線を反射/吸収するコーティングが施されており、部屋の明るさは犠牲になっている。同様に、透明のソーラーバッテリーでは、部屋の明るさと光の利用効率を天秤にかける必要があった。 研究チームが開発のプロダクトは、従来ソーラーバッテリーで用いられるシリコンではなく、有機分子と炭素ベースの材料で制作している。これにより、シリコンでは得られない光

楽天モバイルは、21年夏に人口カバー率96%を達成する見込みを明かした。 8月11日に開催された決算説明会で、楽天の会長兼社長の三木谷浩史氏が明かした。新規参入時に総務省に提出していた基地局の開設計画では、26年3月末までに人口カバー率96%を目指すことがうたわれていたが、5年程度、計画を前倒しにした格好だ。 インフラ整備を急ぐ 20年3月時点では4738局だった基地局数は、6月に5739局まで増加。すでに電波を発射し、利用している基地局に加え、建設の契約が締結された場所も7487あるといい、21年3月には人口カバー率70%を達成する予定。ここから数カ月で、人口カバー率を26%引き上げる計画だ。 楽天の三木谷氏は、「基地局建設は都市部が一番難しいが、そこを乗り切ったのが大きい」と自信をのぞかせた。 楽天モバイルは、現状、自社でカバーできていないエリアを、KDDIのローミングで補っている。東

ヤマトホールディングス株式会社（以下、YHD）とヤマト運輸株式会社（以下、ヤマト運輸）は、「Click ＆ Collectシステム」を手がけるDoddle社と提携し、新たなEC商品受け取りサービスを今年11月から開始する。 また、同サービスの開始にあたって、EC荷物の受け取り拠点となるドラッグストアやスーパーマーケットなどの店舗募集も始まった。応募はWebサイト経由で行える。 強力なタッグによってサービスが実現YHDは、今年1月23日に中長期のグランドデザインである「YAMATO NEXT100」を発表し、ECエコシステム構築に取り組んでいる。また、今年6月にはEC事業者向けの新配送商品「EAZY」を発売。Techableでもそのニュースを取り上げた。 Doddle社は、EC購入商品に関する受け取り・返品システムのグローバルリーダーとして、世界各国の物流・EC事業者にプロダクトを提供中だ。

近年、踏切の立体交差化や統廃合により踏切での事故は減少傾向にある。とはいえ、内閣府の「交通安全白書」によると2018年には247件もの踏切事故が発生しているという。また、その事故のうち55.5％が歩行者や自転車といった「人」との接触であることがわかった。 踏切におけるさまざまな安全対策が進むなか、株式会社オプテージは、山陽電気鉄道株式会社（山陽電車）および株式会社山電情報センターとともに、監視カメラによる遠隔監視とAI画像解析技術を活用した踏切遮断中の異常検知の実証実験を2020年8月上旬より開始している。 さらなる安全性強化に向けて兵庫県南部で鉄道・索道などを運営している山陽電車はこれまで、すべての踏切への非常ボタンの設置、自動車が通行する全踏切（138カ所）の障害物検知装置の設置、警報機の遮断動作時間の延長など「安全・安心」を第一とした取り組みを行ってきた。 そして踏切における安全性強

産学連携の海岸漂着ごみ削減プロジェクト「Debris Watchers」のドローンチームは、先月31日に長崎県で実証実験を実施。ドローンとAIを用いた海岸漂着ごみ検知システムに関して、実用性が確認されている。 海岸漂着ごみの削減へ向けた実証実験現在、海岸に漂着するごみの多くは、ペットボトルやビニール袋などのプラスチックごみだ。分解されずに残り続けるため、絶滅危惧種を含む生物の生存に悪影響を与えており、世界的な問題となっている。 そのような状況を受け、前述の「Debris Watchers」は、海洋ごみ削減とビジネス創出を目指す「プロジェクト・イッカク」の一環として、新たなビジネスの創出に取り組んでいる。具体的には、人工衛星やドローンから取得したデータの解析などを通じて、海岸漂着ごみ検知システムの確立を図る。 先月31日午後に行われた実証実験では、自律制御システム研究所が手がける国産ドローン

昨今の新型コロナウイルスの影響で、3密を避ける旅行手段として車旅や車中泊が増加しているようだ。また、新しいライフスタイルとしてもキャンピングカーで暮らす「バンライフ」が注目されているという。 このような流れは、キャンピングカーと車中泊スペースのシェアサービスなど「バンライフ」のプラットフォームを展開するCarstay株式会社にとって追い風となり、サービス開始から約1年半で登録者数は著しく伸びている。 そんななか同社は、さらなる事業拡大を目指し、株式会社サイバーエージェント・キャピタルや複数の個人投資家より約5千万円の資金調達を完了。同時に、田端信太郎氏がCMOに就任した。 車を持ってなくても楽しめる「バンライフ」！同社は現在、キャンピングカーのカーシェアリング「バン シェア」には50台のキャンピングカーを、車中泊スポットのシェアサービス「カーステイ」には200箇所を保有している。 このたび

Tech 2メートルの落下に耐える！ コーニング社がスマホ用最新ガラス「Gorilla Glass Victus」発表 AppleやGoogle、Samsungなど大手デバイスメーカーがスマホやタブレットなどの端末にこぞって採用しているのが米コーニング社のガラス。その理由は、ずばり丈夫で高品質だからだ。 最新バージョンは2018年に登場した「Gorilla Glass 6」だが、それをさらにグレードアップした「Gorilla Glass Victus」がこのほど発表された。2メートルの高さからの落下に耐えるという。最強のタフさGorilla Glass Victusについて、コーニング社は「これまでで最もタフ」と形容し、さらには引っかき傷が最もできにくいという。 経験がある人もいるかもしれないが、スマホが世に登場したばかりのころはスクリーンにヒビが入ることが少なくなかった。落としたりぶつけ

株式会社Smart119による救急医療支援システム「Smart119」の本運用が、千葉市消防局にてスタート。119番通報を即時共有できるシステムとして、救急医療における課題解決を目指す。 ついに本運用がスタート「Smart119」は、日本医療研究開発機構（AMED）の研究開発事業を通じ、千葉大学大学院医学研究院と共同で開発された。救急・消防現場の要望が反映されており、119番通報による救急出動の効率化や最適化をサポートする。 同システムを手がける株式会社Smart119は、千葉県千葉市の案件「次期救急情報共有システム賃貸借」を落札。今年4月24日に契約を締結していた。システムのテスト運用などを経て、実際の救急医療現場における「Smart119」の本運用が本日から始まる。 タブレット端末を活用したシステム119番通報を受けて救急隊が駆けつけ、病院へ搬送するフローは、現時点でアナログ・リレー⽅

POPCORNによる自動文字起こしWebアプリ「writer.app（ライターアップ）」が、UIデザインを刷新した。動画の自動文字起こしに対応するなど、新たな機能もリリースされている。 文字起こしをAIプログラムで自動化writer.appでは、GoogleのAIプログラム「Speech-to-Text API」を活用し、従来の手作業による文字起こしを完全自動化。録音した音声データをアップロードすればテキストが生成されるため、文字起こしにかかる時間を短縮できる。 また、読みやすい文章に整えるための文章校正機能も備えた。敬体（ですます調）と常体（である調）の混在や、同じ助詞・接続詞の連続使用など、およそ20項目をリアルタイムで検出して通知。文章校正の精度を高め、より良い文章の作成を後押ししてくれる仕組みだ。 プランとして、無料で使用できる「Starter」と、月額500円の「Pro」を用意。