1 名前：風吹けば名無し＠＼(^o^)／ 投稿日：2016/11/03 8:23:01 ID:uTqv6Dko0.net 夫婦と高校生2人の家族4人で、近所にある居酒屋さんに夜ご飯を食べに行きました。 その居酒屋は夫婦で営業している小さな居酒屋です。 夫婦はお酒、子供達はジュースを頼み、お酒をあまり飲まない分、料理をたくさん注文します。 そこのお料理がとても美味しく、頻繁に通うようになりました、週に３回とか。 ある時から、うちはお呼びでない客だと感じるようになりました。 (予約している人がいて、うちも予約できるのか聞いたら)　「予約はお酒を飲む人だけ」 (いつものように料理を注文していたら)　「料理はお酒を飲む人のおつまみだからなくなってしまう」 と言われるように。 気付けば「いらっしゃいませ」「ありがとうございました」 も言われてるか言われていないのか？！気持ちがこもっていないのか。 居

三重県鈴鹿市立の全３０小学校と１３幼稚園が今年度、給食を２日間中止する。野菜価格などの高騰が理由だ。安い食材に切り替えて給食を続ける自治体が多い中、鈴鹿市は「安全面を重視」して判断したという。 中止を通知した市教育委員会によると、２学期最後の１２月２０日と３学期最初の来年１月１２日に取りやめる。各校や園が、弁当を持参させるか授業を午前で終えるかを判断する。 市教委の担当者は「作り手の顔が見えない外国産より、安心して食べられる国産食材の使用を希望する保護者が多い」と説明。鈴鹿市には地産地消条例があり、給食にも地元食材をなるべく使う方針だという。 鈴鹿市の小学校の給食費は１人あたり月額４１００円。物価高で昨年ごろからやりくりが厳しくなり、今年の１学期末時点で、調理施設を持つ１９校中１４校が赤字に。９月以降はニンジンやタマネギなどの値上がりで赤字が膨らんだ。２日間の中止で１人あたり４８２円の節約

国内最大の広告代理店・電通の新入社員だった女性が、過労で自殺した問題。 同社は先月末から、長時間労働対策として、残業時間の上限を削減したり、22時に全館を消灯したりするなどのルールを策定。11月7日には、全社員に向け、石井直社長が自らのメッセージを伝える予定だ。 ただ、業務全体の改善をしないまま、残業時間の引き下げや規制をすることに対し、実効性を疑問視する声もある。 BuzzFeed Newsは、専門家や社員に話を聞いた。 新入社員だった高橋まつりさん（当時24）が、昨年12月に過労自殺していたことが発覚した電通。3年前にも男性社員（当時30）が過労死と認定されていた。 同社ではこれらの出来事を受け、 22時以降の残業を原則禁止 22時～翌5時まで全館消灯（電気は個別につけられない） 残業の上限を法定外月間50時間（所定外月間70時間）から5時間引き下げる などの新たなルールを掲げている。

11月4日、JR東日本は信号の通信ネットワークの故障を原因とするトラブルにより、高崎線（東京～高崎）の全線と、湘南新宿ライン（前橋～小田原間）の運転を始発から見合わせている。12時半時点で復旧のめどは立っていないが、新幹線及び一部バスなどでの振り替え輸送を行っている。 JRによる運休発表（JR東日本公式サイトより） JR東日本・高崎支社によると、原因は「北上尾駅」構内での通信ケーブルの切断。一部Twitterなどで拡散している「ネズミがケーブルをかじった」とする説については「原因は調査中であり、特定できていない」とした。 なお、通信ケーブルの断線についてはすでに復旧しているものの、運転再開に向けての調整を行った際、新たに吹上～鴻巣（こうのす）間での信号トラブルが発見されたため、現在も復旧のめどは立っていないという。 JRの運行状況には一時アクセスが集中（JR東日本公式サイトより） また早朝

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

http://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ31H0O_S6A101C1MM8000/ 【北京＝細川幸太郎】中国企業がスマートフォン（スマホ）などに使う有機ＥＬパネルに集中的に投資し始めた。 京東方科技集団（ＢＯＥ）など主要６社が新工場を相次ぎ建設し、2020年ごろまでの投資総額は２兆円を超える。 地方政府などからの巨額資金援助を受ける大型投資で韓国メーカーに対抗する。 中国企業の攻勢でスマホ向け有機ＥＬは液晶と並ぶ市場に成長する見通し。製造装置や素材で日本企業の商機が広がる。

日本の株式市場は4月から5月にかけて一時下落しましたが、その後盛り返し、足元の日経平均は2万円を上回って推移しています。 筆者は、ここからさらに上昇が加速、年内に日経平均は2万5000円に達すると見ています。その必要条件がアベノミクスの第三の矢、成長戦略です。その進展が市場関係者に評価され、安倍晋三首相への期待が高まることが、日経平均2万5000円の条件と考えています。 「成長戦略で株高」シナリオは当コラムで何度か取り上げました。しかし6月に発表される見込みの2015年版「日本再興戦略」(以下15年版）が市場関係者に成長戦略を見直させるきっかけになると見ているため、今回と次回の2回に分けて、改めてこのシナリオについて考えてみます。 3つのアクションプラン 「成長戦略は進んでいるが市場関係者は気づいていない」ことについて2月25日当コラム「再加速する安倍政権の成長戦略」で取り上げました。それ

最も書き込み件数が多い11月は、「独身の日」の影響が大きいでしょう。この日は中国最大のECサイトを運営するアリババグループが毎年、中国最大のセールを実施しています。現在では、アリババグループだけでなく中国の主要ECサイトがこぞってセールを行い、お祭り騒ぎとなっています。2015年には、アリババグループは1日で1兆7000億円を売り上げ、日本でも報道されたことで、独身の日が知られるようになりました。 2月は春節、5月は労働節の影響であることが分かります。注目したいのは、10～12月の動きです。10月の国慶節に始まり、11月11日の独身の日をピークに、そこから年末、翌年の2月の春節まで消費の勢いが持続することが、ソーシャルメディアの書き込み件数から分かるわけです。つまり、消費が盛んになる時期は節に加え、10月から翌年の春節までの約5カ月間は基本買い物欲が高まっている状態にあります。この時期の中

はるか/C104 日曜西き40a/月曜東ナ29b @YT_HARUKA 父親「お前もそろそろ見合いしろ！」 ぼく「嫌や！」 父親「俺の勤め先に若い子いるし、話したろか？」 ぼく「嫌なのじゃ！」 父親「お前と話合う子やぞ。コミケでコスプレしてるって言ってたし…艦隊何とかで、ローソン店員の子してた写真見せてくれたぞ」 ぼく「………！？」 pic.twitter.com/wErnYWNvPG 2016-11-02 16:33:08

今回打ち上げられた中国の新型ロケット長征5号は驚くような高度な技術が搭載されていて、しかもそれが最初の打ち上げで成功した事にどよめく宇宙クラスタと、彼らによる解説のまとめです。（取り敢えず速報版なので内容は後で編集される可能性があります）