「あれ？このグラフ」著書に「無断転載」されたとXで訴え 扶桑社側は「編集部の不手際」と謝罪も「納得いかない」
「私が作成したものとほぼ同一ですが、掲載許可とかの連絡こなかった」 この著書は、いわゆる「弱者男性」の人口推計に踏み切ったという『弱者男性1500万人時代』で、2024年4月24日に発売された。Amazonの書籍ジャンルのランキングで1位になるなどして、注目を集めている。 データ分析による男女論をSNS上で発信している「すもも」さん（＠sumomodane）は同日、自らの専門に近いこともあってすぐに著書を購入したが、その中でグラフの無断使用に気づいた、とX上で報告した。 「あれ？このグラフ、私が作成したものとほぼ同一ですが、掲載許可とかの連絡こなかったです」 すももさんは、著書のグラフと自ら作成のものの比較画像も載せた。グラフでは、研究者の国際プロジェクト「世界価値観調査」について、先進25か国の抜粋部分がデータとして使われていた。その結果、日本の未婚男性は、先進国で最も幸福度が低く、未婚
「ガリガリ君カップ」が緩和ケア食に「全部完璧」 現役看護師が絶賛...袋タイプと何が違う？詳しく聞いた
カップタイプの「ガリガリ君」について、緩和ケア医療従事者が求めていたものだとする投稿がツイッター（現・X）上で話題となっている。投稿によると、食べやすさや介助しやすさにおいて「完璧」という。J-CASTニュースは2023年7月28日、投稿者で緩和ケア病棟に勤務する「ナースの大森ちゃん」さんに、どのような点が緩和ケア食として優れているか話を聞いた。製造元の赤城乳業（埼玉県深谷市）は反響に対し「さまざまな立場の方にとって、ガリガリ君が貴重な存在となれていることを大変光栄に感じています」としている。 「緩和ケア医療者がずっと求めてた」 大森ちゃんさんは27日にツイッターで 「何...だと...？ガリガリ君に給食用ミニカップ？えっこれ緩和ケア医療者がずっと求めてたやつやん？ガリガリ君でこの量(60ml）で1個食べれた満足感食べやすさ介助しやすさ保存しやすさ...全部完璧なんだけど！知らなかった..
「昆虫食」市場急拡大も...根強い拒否反応 なぜ受け入れられない？識者に聞いた理由と打開策
食糧問題の解決策として世界的な注目を集める「昆虫食」。先進的な取り組みとしてマスメディアなどでしばしば取り上げられるものの、世間からの風当たりはまだまだ強い。外食市場の調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」の調査によれば、回答者のうち約9割が昆虫食を避けると回答したという。 昆虫食が世間から受け入れられるためにはどのようなきっかけが必要になるのか。J-CASTニュースは、昆虫食に関する情報発信などを行う食用昆虫科学研究会に詳しい話を聞いた。 国内の昆虫食に対する注目は2020年辺りが転換点 ホットペッパーグルメ外食総研は2023年1月19日、「『避ける』と思われている食品・食品技術」についてアンケート調査した結果を発表した。全国20～60代男女を調査対象にしており、有効回答数は男性517件・女性518件の合計1035件。調査期間は昨年11月18～20日。 調査結果によれば、さまざま
「世のすべての管理職に読ませたい」 河野太郎大臣の「新年会挨拶マニュアル」に共感殺到
河野太郎デジタル担当相が2022年12月25日にフェイスブックに投稿した「新年会の挨拶マニュアル」が大きな反響を集めている。 「挨拶は短いこと」 河野氏はフェイスブックに「忘年会、新年会のシーズンが近づいてきたので再掲します。ご参考まで」とつづり、自身の「新年会の挨拶マニュアル」を公開した。21年12月のブログでも紹介していたものだ。 マニュアルは全部で10項目あり、「1.挨拶は短いこと 幸せは長く、挨拶は短く、選挙はよろしく」から始まるもので、「2.代理の挨拶は特に短く」「3.説明をしないこと」と、1～3はとにかく簡潔にするというコツがつづられていた。 また、「4.世界情勢について話をしないこと」「5.国際経済について話をしないこと」については、「きっと新聞にもっと詳しく出ていますし、話が延びます」という理由とのこと。 さらに「6.役不足にならないこと」は「『役不足』というのは、『なんで
「どうしてここまで売れるのか」作者も驚き 「円周率1,000,000桁表」ロングセラーの理由
「どうしてここまで売れるのか大変不思議なのですが...」 こう語るのは、無限に続く「円周率」を延々と記しただけの本「円周率1,000,000桁表」（暗黒通信団）を執筆した牧野貴樹さん。同書は1996年の初版以降増刷を重ね、累計販売冊数は4万部に迫る勢いだ。一見用途不明の本が、密かな「ロングセラー」になった理由とは。 「使い道が知りたい」ツイッターで話題 円周率とは、円の直径に対する円周の長さの比率のこと。日本では小学5年生の算数から登場する。3から始まり、以降.14159...と果てしなく続くが、小学校では近似値の「3.14」、中学校以降の数学では「π」で表される。 何かと省かれがちな円周率。そこに光を当てたのが「円周率1,000,000桁表」だ。その名の通り、「3」から始まる円周率を1ページあたり1万桁、合計100万桁分載せたもので、価格は円周率にちなんで314円（税抜き）。ECサイ
「No.1商法」に業界団体が抗議状 市場調査でやらせ横行...「社会的信頼を損なう」「看過できない」危機感あらわ
「お客様満足度第一位」「業界シェアNo.1」「おかげさまでNO.1、3冠達成！」――。市場調査会社の業界団体「日本マーケティング・リサーチ協会」（JMRA）が、広告で訴求するための"やらせ調査"が広まっているとして、異例の抗議状を公表した。 一部の悪質業者により市場調査の信頼性が揺らいでおり、見過ごせない事態となっているという。実状を聞いた。 まるで魔法？希望の結果を作ります JMRAは1月18日、「非公正な『No.1 調査』への抗議状」と題した声明をウェブサイトで公表した。同協会は1975年設立で、インテージやマクロミル、日経リサーチ、矢野経済研究所など約120社が加盟する。 声明によれば、ここ数年、商品やサービスの広告で「No.1」と表記するための調査依頼が増えているという。他社と比較して自社の優位性を訴求するためだ。 しかし、「No.1調査」を請け負う会社や斡旋業者の中には、「No.
日経新聞「米国では年収1400万円は低所得」が大炎上 日本は貧乏になっているのか？ それでも幸せか？
いまや、日本の優秀な人材が海外に出稼ぎに行く時代になったという。そして、読者にショックを与えたのが、次の記述だった。 「米住宅都市開発省の調査では、サンフランシスコでは年収1400万円の4人家族を『低所得者』に分類した。厚生労働省によると、日本の2017年の世帯年収の平均は約550万円、1000万円を超える世帯は10％強に過ぎない」 つまり、もはや日本人のほとんどが米国では「貧困層」に入るほど落ちぶれてしまったといわんばかりの論調だった。ただし、「年収1400万円は低所得」という強烈な主見出しは、新聞紙面では中見出しの一つで、紙面の主見出しは「香港なら2倍稼げる」だった。 「日本はスゴイ！というテレビ番組、もうやめようよ」 インターネット上では、この記事について「#年収1400万円は低所得」のスレッドが立ち、賛否両論が激しく戦わされている。 まず、日本経済新聞の言うとおり「日本の凋落を直視
iPad、「ノートパソコン化」鮮明に 独自OSで変貌...価格面でも攻勢
アップル社が提供する「iPad」のOS（オペレーティング・システム）として、新たに「iPadOS」が採用された。これまでiPadは、iPhoneなどと同じく「iOS」で動いていたが、iPad2019年モデルの登場に合わせて、独自のOSに切り替えられた。 新機能はノートパソコンをライバル視するようなものばかり。これからiPadは、タブレットから脱却していくのだろうか。 これまでタッチパネル操作が必須だった OSとはコンピュータの上で、ソフトウェアを動かす基盤となるシステム。マイクロソフトのWindows（ウィンドウズ）が一番有名で、スマートフォンやタブレットでは、グーグルのAndroid（アンドロイド）が普及している。このほか、大小あわせて様々なOSが存在する。 そんな中のひとつであるiPadOS。iPad専用ということで、これまでのiOSよりも、ハードとソフトの両面からノートパソコンに近づ
経産省の「3600ページPDF」、たった1日で民間が地図化 Zaim「キャッシュレス還元マップ」公開
キャッシュレス決済をすると金額の2～5％が還元される経済産業省の「キャッシュレス消費者還元事業」に関し、家計簿アプリを展開するZaim（ザイム、東京都渋谷区）が2019年9月4日、同事業の対象店舗を「検索」できるサービスを独自に開発・公開した。 同事業をめぐっては、対象店舗を公式サイトから探そうとすると全3608ページのPDFファイルに移動する仕様となっており、インターネット上では「探しづらい」と不満の声があがっていた。Zaimはこうした声を受け、「1日で」開発したという。 登録加盟店一覧はこちら→全国約18万店がズラリ 「キャッシュレス・消費者還元事業」は消費税増税に伴う施策で、10月1日から20年6月末までの間、登録加盟店舗で対象キャッシュレス決済手段を使って代金を支払うと、最大5％のポイント還元を受けられる。経産省が主導し、同省が監督官庁の一般社団法人キャッシュレス推進協議会が事務局
カネカ、学生向けイベント不参加へ 「パタハラ疑惑」余波、就活生に不安
化学メーカー大手のカネカが、学生向けのインターンシップイベントの参加を急きょ、見送ったことが分かった。 同社をめぐっては、元従業員の妻がツイッターで「パタハラ」被害を訴え、就活生の間で不安が広がっている。カネカ広報はイベント辞退の理由を「（今回の騒動について）ご質問が出た場合、ご回答ができないようなところになる可能性があったため」と話す。 6月5日に辞退申し出 カネカは2019年6月9日、国際展示場「インテックス大阪」（大阪市）で行われる学生向けイベント「マイナビインターンシップEXPO」に出展予定だった。 しかし6月6日までに、イベントサイトの出展企業一覧から消え、予定していた講演も「出展者の都合により、カネカの企業講演会は中止となりました」と記載されている。 同社をめぐっては、元従業員の妻が6月1日、ツイッターで「夫が育休復帰直後に転勤を言い渡され退職した」などと投稿し、大きな騒動とな
「電車の座席、1800円で売ります」 メルカリで「場所取り」出品の非常識...運営の対応は？
フリーマーケットアプリの「メルカリ」で信じられない商品が出品されていた――。ツイッターでこんな投稿が拡散されている。 出品されていたのは、電車の座席を代わりに確保してもらえる権利だ。説明欄では「満員で座席に座れない方におすすめです」と宣伝する。 迷惑防止条例違反の可能性 2019年6月4日までに、「北総線 08:06 小室駅発 2両目座席」と題した"商品"が出品された。東京都葛飾区と千葉県印西市を結ぶ北総線の座席を3日間確保するとして、1800円で購入者を募っている。 説明欄では「京成線や都営浅草線を利用して、羽田空港に向かう方で、満員で座席に座れない方におすすめです」とアピール。取引方法は「購入画面を見せていただければ、私が座っている席を交換いたします」と案内している。 ツイッターの利用者が驚きとともに商品ページを紹介すると、「トラブルになりそう」と懸念を示す声がある一方、「買いたいと思
「グリコ」アプリ記事に研究者が苦言 夫婦のすれ違い解説に「安易に『脳科学』に理由を帰属させることは浅慮」
江崎グリコが子育て中の夫婦に向けたスマートフォン向けアプリ「こぺ」の一部サービスをめぐり、懐疑的な意見が寄せられている。 アプリでは夫婦間のすれ違いは「脳の差異」が原因だとして、さまざまなアドバイスを送っている。しかし、専門家は「安易に『脳科学』に理由を帰属させることは浅慮」と一蹴する。 「女性脳は何より共感を求めているの」 2019年2月4日にリリースされた「こぺ」。子育て中の夫婦のすれ違いを解消するとのコンセプトで、記事などを配信している。 公式サイトのコンテンツ「おしえて！こぺ！」では、すれ違いの原因は「脳の性差」にあると解説。 「脳を装置として見立ててみると、男性脳と女性脳では回路のかたちや信号の種類がちがうから、当然、おなじ入力に対しての出力も変わってくるよ。それなのに、パートナーを自分と同じように扱おうとするから、ストレスを感じてしまう」 これを前提に、アプリの記事では関係を良
「電話をかける」は、そろそろやめよう 「緊急」以外は大迷惑
そろそろ、「電話をかける」というのはやめたほうがいいのではないか。 仕事中に電話がかかってくるほど、集中力を阻害されることはない。私の場合、執筆中に電話がかかってこようものなら、折角考えていたアイデアも吹っ飛んでしまって、とても困る。 緊急の用事以外に電話がかかってくるのは、迷惑以外のなにものでもない。よくよく聞いてみたら大した用事でもなかったり、単なる確認事項だったり。 確認ならメールのほうが確実だと思うのだが。 留守番電話をめぐる混乱 留守番電話もあんなに迷惑な機能はない。重要なことがらを、相手は留守電に吹き込んだので、返信があるとおもいこむ。私は留守電を聞かないので、そこで行き違いがおきてトラブルになる。 トラブルの元になるので、留守番電話機能はオフにしている。そもそも別途料金がかかる場合もあって、全くナンセンスだ。 電話をやめることで、生産性は著しく向上すると思う。 いやだと思いつ
2ちゃんねらーは「高齢で低学歴」 グーグル「Think Insights」に暴かれてしまった
米グーグルが提供するサービス「Think Insights」が「恐ろしい」と話題になっている。 あまり知られたくないような分析結果が、たちどころに入手できてしまうというのだ。初めて耳にするという人も多いと思うが、いったいどんなサービスなのか。 年齢、学歴、世帯収入…サイトのユーザー層丸分かり 「Think Insights」はグーグルが開設したポータルサイトで、「100以上の研究と、消費活動からデジタルメディアのトレンドまで豊富なデータをまとめたオンライン・リソース」と説明されている。具体的にはインターネットユーザーの動向をまとめた資料を見ることができたり、どんなサイトが多く見られているか、どんな言葉が発言されているかを知ることができたりというもので、メディア分析に役立つサイトだ。 その中の「DoubleClick Ad Planner」というツールは、サイトのURLを入力するとそのサイト
会社が残業代を払ってくれない――厚労省が「メール窓口」開設
厚生労働省は2011年11月1日より、ホームページ上に「労働基準関係情報メール窓口」を開設した。自分や知人・家族の職場において、長時間労働や賃金不払残業（いわゆるサービス残業）などの問題があった場合、メールで情報を提供することができる。 受け付ける内容は、労働基準法、労働安全衛生法、最低賃金法などに関する問題。具体的には、労働契約や賃金、労働時間、休日休暇、良好な労働環境の確保に関して、会社が違法行為をしているとか、改善を図ってくれないといった内容となる。 氏名は不要。できるだけ詳しい情報を メールには「会社（支店・工場等）名」「所在地」「労働基準法等の問題の内容」を明記する必要がある。氏名は不要で、メール送信の秘密は守られる。セキュリティの問題等から、データの添付はできない。 受け付けたメールは、所轄の労働基準監督署へ情報提供し、監督指導すべき事業場を的確に把握し、適切な指導を行うことに
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修学旅行生に作品破壊された作家が声明 「誰でも若いうちはちょっとした失敗をする」