新型コロナウイルスをめぐって、陰謀論、デマ、臆測がソーシャルメディアにあふれている。でも、そうしたうわさは誰が始めたのか？　そして誰が広めているのか？ BBCでは世界的流行（パンデミック）が続くなか、誤解を与える話を何百も調べた。その結果、デマの背後にどんな人がいて、その動機は何なのかが見えてきた。うそをつくり出し、広めているのは次の7タイプの人たちだ。

来年に延期された東京オリンピック（五輪）・パラリンピックについて、大会組織委員会の森喜朗会長は、2021年に開催されなければ「中止になる」との考えを明らかにした。 東京2020大会は新型コロナウイルスの世界的流行の影響で延期され、五輪は来年7月23日～8月8日、パラリンピックは8月24日～9月5日に開催の予定となっている。

画像説明, 「共感」と「科学」は、ジャシンダ・アーダーン首相（左）と保健省のアシュリー・ブルームフィールド長官が好む姿勢だ 新型コロナウイルスの感染拡大防止策をめぐり、一部の国や地域で緩和の動きが見られる中、感染拡大抑制の成功例としてニュージーランドに、そしてジャシンダ・アーダーン首相のリーダーシップに世界中から注目が集まっている。 ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相は20日、新型コロナウイルスの市中感染を封じ込めるという「ほとんどの国ができなかったことを達成した」と述べ、28日からロックダウン（都市封鎖）を段階的に緩和すると発表した。

一方で、あまりに早期に規制を緩和すれば、COVID-19（新型ウイルスによる感染症）患者が増加する恐れがあると、アメリカの感染症の第一人者で米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）所長のアンソニー・ファウチ博士は警告している。

今から500年近く前、1人の背の高いアフリカ人男性が日本に到着した。彼はその後、武士の地位を手に入れた最初の外国人となる。その数奇な人生が、複数のハリウッド映画の題材になろうとしている。

小売店でのプラスチック包装をやめるべきだという消費者からの圧力が、実際には環境破壊につながるかもしれない――。そんな報告書が公表された。 様々な企業は近年、環境への配慮から、プラスチック製包装を減らし、他の素材を使う包装へと移行している。ところが、イギリスのシンクタンク「グリーン・アライアンス」は、新しい素材の一部が、プラスチック製よりも環境に悪影響を及ぼすかもしれないと警告している。

ラグビー日本代表は世界の大舞台で張り合う実力をもったチームだと、日本の人々やメディアが気づき始めている――。日本のラグビーを取材してきたライターのオリヴァー・トレンチャード氏はそう指摘し、日本の強さは突然生まれたものではないと説明する。

大学のリポートを白紙で出したのに満点――。三重大学（津市）で、教育のあり方を根底から覆すような珍事が起きた。

画像説明, 屋根を閉じた神戸の競技場でロシアと対戦するアイルランドのナイル・スカネル（左）とジョナサン・セクストンは、湿度は影響ないと考えていると話した

Play video, "ニュージーランド議会の議長がベビーシッター　父親議員は審議に参加", 所要時間 1,23

50年前の米アポロ11号の月着陸ミッションには40万人以上が関わった。深い知識と高度な技術が求められるプロジェクトだったが、スタッフの平均年齢はわずか27歳だった。

画像提供, Twitter / @RobertFoster4MS / Larrison Campbell アメリカ・ミシシッピ州知事選に立候補している、共和党のロバート・フォスター同州下院議員（36）が、選挙活動の同行取材を希望する地元メディアからの申し入れを、担当記者が女性だという理由で拒絶していたことが、9日わかった。妻以外の女性と2人きりにはならないと決めていると言い、男性スタッフを同行させない限り応じられないとしている。

アメリカのタレント、キム・カーダシアン・ウェストさんが25日に発表した自身の矯正下着のブランド名に「キモノ」という名称を使用し、日本の伝統的な着物を侮辱しているとして物議を醸している。

中国で1989年に起きた天安門事件では、軍によってデモが鎮圧された後に1人の男が戦車の前に立つ映像が、世界を駆け巡った。

テリーザ・メイ首相はともかくも、いっぱいいっぱいだった。自ら率いる与党・保守党の分裂に、自分にはそれを修復できる政治手腕がないことに、まったく対応できなかった。 メイ首相は当初、自分が政界で必死になって人脈づくりに力を入れるタイプの政治家ではないことを、自慢にしていた。議事堂のバーにたむろするような、派閥がすべての政治家ではないと。加えてメイ氏は、めったに私生活や私情を表に出さない政治家だった。

Huawei: ARM memo tells staff to stop working with China’s tech giant

春らしい清々しい朝だった。私は先週、東京西部の郊外の路上に立っていた。道路の両側には何百メートルにもわたり、興奮した面持ちの人の列が続いていた。そのとき、ほとんど何の前触れもなく、黒色の大きなリムジンが両側にオートバイの警護隊を従えて橋を渡ってきた。 その車両が通り過ぎたとき、ほんの一瞬、明仁天皇、美智子皇后の両陛下が体を前に傾け、軽く手を振るのが見えた。歓声のうねりとビニール旗の波が起こり、やがて消えた。

第2次世界大戦中の1942年、オーストラリアの女性看護師の一団が、日本軍兵士たちによって殺害された「バンカ島虐殺事件」。いま、一人の歴史研究者が入手した証拠から、ある事象が浮かび上がりつつある。看護師たちは殺害前、日本兵たちに性的暴行を受け、オーストラリア当局がそれをひた隠しにしてきたというのだ。

約100人が死傷したニュージーランド・クライストチャーチのモスク（イスラム教礼拝所）銃撃事件を受けて、ジャシンダ・アーダーン首相は19日、銃撃犯の名前を今後一切口にしないと誓った。 アーダーン首相は議会で、「男はこのテロ行為を通じて色々なことを手に入れようとした。そのひとつが、悪名だ。だからこそ、私は今後一切、この男の名前を口にしない」と、気持ちをこめて演説した。

日本で高齢者の犯罪が止まらない。65歳を超えた層による犯罪の比率はこの20年、上昇の一途をたどってきた。BBCのエド・バトラー記者がその理由を探る。 広島県内の更生保護施設（刑務所を出て社会に復帰する元受刑者のための施設）で、タカタ・トシオ氏(69)は私にこう語った。罪を犯したのは貧しかったから。たとえ塀の中でもいい、ただで住める場所が欲しかったと。