２０２０年９月１２日配信の「２ｍのロングバトンも　コロナ禍で「新しい運動会」　マキャベリ小」記事につきまして、同月２７日、神奈川県相模原市の小学校にて長さ２メートルのバトンを使った運動会が実際に開かれたことが分かりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 ２７日配信の毎日新聞（ウェブ版）の記事「長さ２ｍのバトン、掛け声は紙で、競技はテレビ中継…コロナ下の運動会」によると、相模原市の市立田名北小学校で２７日に行われた運動会で「ウレタン製の棒にビニールを巻いた長さ２メートルの「ロングバトン」でソーシャルディスタンスを保って行うリレーや、かけ声を発さずに紙に書いて掲げながら踊るソーラン節など、工夫を凝らした１２のプログラムが催された」ということです。

世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が

科学者の相部氏ら研究チームは２８日、人工知能（ＡＩ）に政策判断を一任する政治団体「新党ＡＩ」を１０月の衆院選に向けて設立すると発表した。ヒトによる不合理な政治を一掃し、国民に愛（ＡＩ）ある政治を届ける社会実験に取り組みたいとしている。 設立を表明したのは、人工知能を専門とする科学者や経済学者ら２５人からなる合同研究チーム。代表を務める千葉電波大学理工学部の相部英教授は「唐突な解散や野党の離合集散など、ヒトによる政治が合理的でないことがますます明らかになってきた。ＡＩに政治を任せたほうがましだと薄々気付き始めた人も多いのではないか」と説明。また「一見解決が困難な諸問題をアウフヘーベン（止揚）して最適解を導き出すのはむしろコンピューターの得意分野」と自信を見せる。 擁立する候補者の人数については「多ければ多いほどいい」として、３００万円の供託金が用意できれば資格は問わない。議員活動はＡＩに諮っ

月末金曜日の早期退社を促すことで消費を活性化する「プレミアムフライデー」を土曜日に移動させる検討に入っていることが、１２日までにわかった。名称は「プレミアムフライデー」のまま変更しない。月末金曜日は決算など繁忙期と重なることが多く、参加できないとの指摘が多かった。 プレミアムフライデーは経済産業省と経済界が連携し、月末金曜日の午後３時退社を促すことで、飲食や旅行など個人消費の活性化と働き方改革を同時に達成する「一石二鳥」の取り組み。しかし実施当初から、経営者の間で「決算などと重なるため参加が難しい」との声もあがっていた。 プレミアムフライデーを推進する働き方改革検討会が８月、経営者を対象に「何曜日なら午後３時退社を認めるか」とアンケートを行ったところ、「土曜日」（８５％）が多数を占めた。 調査結果を受け、検討会では実施日を１日後ろ倒しにした月末土曜日を出社日とし、午後３時の帰宅を促すよう取

２０１５年２月１７日付の掲載記事「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」につきまして、経済産業省が１６年７月からクールジャパン戦略「世界が驚く日本」として、類似の政策を行っていることがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 「産経新聞」４月２日付記事「経産省の「日本のすごさ」まとめた冊子「世界が驚くニッポン！」が炎上」によると、経産省「世界が驚く日本」研究会が３月８日に公表したコンセプトブック「世界が驚くニッポン！」に「自然との同化感覚が、自然の恵みに感謝し、謙虚であろうとする道徳、倫理観にもつながっている」という日本人の謙虚を海外に大きく発信する内容が含まれていました。また、同紙ではこの冊子について「ウェブ上では「謙虚さを世界に知らしめるってもはや謙虚じゃない」などとい

虚構新聞社（本社・滋賀県大津市）はウェブ版の収録記事を厳選してまとめた書籍『虚構新聞　全国版』（虚構新聞社編／ジーウォーク）を、４月２８日（金）に全国発売します。『全国版』はアマゾン社の電子書籍サービス「キンドル」ほか電子書籍としても配信する予定です。 『虚構新聞　全国版』は、虚構新聞社が２００４年３月のウェブ版創刊以来配信してきた１千本以上に及ぶ記事の中から、厳選した２００本あまりの記事を大幅に加筆修正し、実際の新聞に近い紙面レイアウトでお届けします。絶版になったため、長らく手に入らなかった旧作の記事も、今回再収録しています。 また、書籍用に書き下ろした新規記事や、普段ウェブ版ではお目にかかれない虚構広告も収録。さらに今回初めて市田さん連載の４コマ漫画「虚構漫談」も一部収録しています。 取り扱いは、全国の書店、ネット書店、コンビニエンスストアにて。価格は５５６円＋税（６００円）を予定。ア

東京都世田谷区内の自宅で父親（５３）に暴行を加えたとして、警視庁は３日、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「頼んだゲーム機を買ってこなかったからやった」と容疑を認めているという。父親は頭部を打撲する全治２週間のけがを負った。 西世田谷署によると、息子は３日発売の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の購入を父親に依頼したが、頼んだゲーム機と違うものを買ってきたことから激高。午前１０時３０分ごろ、台所にあったスキレット（パン渡り１５センチ）で、父親の額を毎秒１６連打で小刻みに何度も叩きつけたとしている。 父親の悲鳴を聞きつけた警戒中の署員より早く宅内に駆け付けた女性が「夫が台所で倒れている」と１１９番通報。少し遅れて到着した署員が息子を傷害の現行犯で逮捕した。近くの病院に搬送された父親は、ＨＤ脳振盪（しんとう）を起こして一時意識を失ったが、現在意識は回復しているという。 調べに対し

産業用ロボットのグラビア写真を掲載した２０１７年のカレンダーが、ロボット人権団体からの指摘で発売を延期していたことが１９日までにわかった。ロボット本体をむき出しにした写真はわいせつ性が高く、ロボットへの人権侵害にあたるという。発売元は「配慮が足りなかった」として写真の差し替えを決めた。 産業用ロボットを開発する株式会社電々技研が１１月に発売を予定していた「ロボットカレンダー２０１７」は、ロボットアームや溶接用ロボットなど産業用ロボットを毎月１機種、計１２種のグラビア写真を掲載していた。 １０月初旬、ロボットの人権問題に取り組む市民団体「ロボット・ライツ」は、同社に対し、収録写真のうち汎用ロボットアームがアンニュイな表情で海岸にたたずむ８月のグラビアについて「肌の露出が過剰でわいせつ性が高い」と指摘。さらに３月の小型溶接ロボットについては児童ポルノに相当するとして、カレンダーの発売中止と出荷

西世田谷署は１４日、父親（５３）に暴行を加えたとして、同居する２６歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。「また違う物を買ってきたことに腹が立った」と供述しているという。父親は口を切る全治２週間のけがを負った。 同署によると、容疑者は１３日未明、ソニーが発売を開始した３Ｄゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）ＶＲ」を買ってくるよう父親に依頼。翌１４日午前、父親は任天堂の３Ｄゲーム機「バーチャルボーイ（ＶＢ）」の新品を持って帰国した。 息子は頼んだものと違うゲーム機だったことから激高。先に用意していたＰＳＶＲの周辺機器「プレイステーションムーブ」２本を父親の頬に何度も強く押し当てた。自宅の外で警戒に当たっていた署員が悲鳴を聞きつけ、息子を傷害の現行犯で逮捕。父親は口の中を切る全治２週間の軽傷を負った。 調べによると、容疑者はＰＳＶＲを頼む際、父親にも分かるようバーチャルボーイの写真を見せ、「新しいバ

トラックが後退するときに「バックします、ご注意ください」という音声を流す装置「ボイスアラーム」。国土交通省は１０日、歩行者の安全を確保するため、２０２０年１月以降製造する新型車全てにボイスアラームの導入を義務づけることを決めた。 義務化するアナウンスは「バックします」「右（左）に曲がります」「止まります」「発車します」の５種類になる見込み。今後普及が進むとみられる電気自動車や燃料電池車は、駆動が静かな電気モーターで走るため、歩行者が車の接近に気付きにくい問題が以前から指摘されていた。 遅かれ早かれ内蔵する機能だった――。国交省の決定について、ある自動車メーカーの開発担当者はこのように話す。義務化に対する業界からの反発も予想されたが、取材に応じた各社の反応は意外にも冷静だ。 メーカー各社は２０２０年をめどにＡＩ（人工知能）による自動運転技術の開発に取り組んでおり、このような自動車のスマート化

９月から日本市場に新規参入する外資系保険会社ポットデ・インシュアランス・インターナショナルは２４日、携帯電話販売店などで違約金・契約解除料名目の金銭を請求された場合、全額を保障する違約金保障保険「１８９０（イヤクゼロ）」を発売すると発表した。パソコンや携帯端末購入時のセット割引に関するトラブルから身を守りたい顧客の獲得を狙う。 「１８９０」はパソコンやスマートフォンなどを購入する際に付けられた各種オプションサービスを解約する際に発生する違約金や契約解除料を契約者に代わって支払う保険。違約金を無制限で保障するほか、解約手続きは全て同社の専門担当者が代理で行う。 携帯電話販売店やパソコン専門店では、様々なサービスを商品とセットで販売することで代金を割り引く販売奨励策が常態化しているが、後日これらサービスの解約を申し出ようとすると、解除手数料などの名目で数万円から数十万円の高額な違約金が請求され

７日から米国ほか数カ国で配信を開始したスマートフォン向けゲーム「Ｐｏｋｅｍｏｎ　ＧＯ」（ポケモン　ゴー、ｅは鋭アクセント付き）が爆発的人気を集めていることを受け、「ポケモンＧＯ」に関する業務を専門に扱う「ポケモン庁（仮称）」を設置する方針であることが、政府関係者の話で分かった。 任天堂の関連会社などが作った「ポケモンＧＯ」は、位置情報を利用しながらポケモンのモンスターを探して捕まえるスマホ向けゲーム。米国では４日間で７５０万回を上回るダウンロード数を記録する人気を集めているほか、野生のポケモンを求めて町を歩いていた女性が、うっかり野生の水死体を発見して騒ぎになるなど連日話題に事欠かない状態が続いている。 今月中にも予定されている国内でのサービス開始を前に、同様のトラブルが予測されることから、政府では内閣府の外局として新たに「ポケモン庁」を設置する方針を固めた模様だ。 ポケモン庁はマスコミが

虚構新聞社（滋賀県大津市）は１６日、食品事業への参入を発表した。消費税の軽減税率について、適用対象となる新聞が一部にとどまる見込みから、自社発行の新聞を食品として販売することで、軽減税率の適用を狙う。 政府・与党案では、２０１７年４月に導入する８％の軽減税率の対象品目に新聞を加える方針。ただし適用対象は「定期購読を結ぶ日刊紙」「週２回以上発行する新聞」にとどまると見られ、駅売りや電子新聞は除外される。電子新聞として記事を配信する「虚構新聞」は軽減税率の対象から外れる。 今回虚構新聞社が食品事業への参入を表明したのは、新聞を出版物ではなく食品として販売することで、発行条件にとらわれることなく、軽減税率適用の対象品目に収まることが目的とみられる。 同社は過去数度紙版を試験発行、今年１０月にも富山県富山市内で「号外」を配布しており、今後新たに紙版を発行する場合は、チョコレートや飴を主体にした「お

人間が運転することなく自動で走行する自動運転車が公道での試験走行中、運転手を置いたまま車庫に帰ってしまう事故が今年だけで２８７件起きていたことが分かった。 米ニュースサイト「ヨセミテ・オンライン」が伝えた。「ロボットカー」「スマートカー」とも呼ばれる自動運転車は自動車業界だけでなく、米グーグル社などＩＴ業界も巻き込みながら現在急速な進歩を見せている。日本でも２０年をめどに各社が高速道路での完全自動運転を目指している。 同サイトによると、置き去り事故は今年に入ってから急増。昨年の２１件に対し、今年は８月末で既に２８７件を数えた。事故のほとんどは車が自宅から１０キロ圏内に近づくと急停止、不審に思った運転手が外に出た途端、勝手に発進してしまうというもので、先に戻った車は庫内に正しく駐車されていた。 原因について、当初は乗車を検知するシステムの不具合と考えられていたが、車載用基本ソフト（ＯＳ）をア

西世田谷署は２４日、父親を鈍器のようなもので殴ったとして、同居している２４歳の息子を傷害の現行犯で逮捕した。犯行の動機について息子は「父親が頼んでおいたアップルウォッチを買ってこなかったことにカッとした」と供述している。父親は頭部打撲で全治３週間のけがを負った。 同署によると、息子は２４日発売の米アップル社製腕時計型端末「アップルウォッチ」を買ってくるよう父親に依頼。父親は前日から都内の家電量販店をしらみつぶしに回っていた。 だが、アップルウォッチは１０日の予約開始以来注文が殺到。発売日当日は店頭で販売する店舗がほとんどなく、帰宅した父親は入手するのが無理だと説明したが、息子は「（１８金で最高価格帯の）エディションなら当日でも手に入る」と再度買ってくるよう要求した。 翌２４日午前１１時ごろ、父親が帰宅。その３０分後、容疑者宅が静かなことを不審に思った住民の通報で西世田谷署員が駆けつけたとこ

２０１４年１月２２日付本紙記事「ＫＤＤＩ、次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ」を発表」にて報道した「ＩＮＦＯＪＡＲ」をａｕ未来研究所が実際に開発、１２月１９日午後に完成させたとの発表があり、それまで現実に存在しなかった虚構の製品が存在することとなってしまいました。 上記記事におけるこの度の誤報についてお詫び申し上げます。 本紙編集部では１９日夜から緊急の検討会議を開き、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 協議の結果、先月１１月の開発表明から１か月以上の猶予があったにもかかわらず、「文系の素人には完成させられないだろう」と事実上黙認し、ａｕ未来研究所に開発を取りやめるよう働きかけを行わなかったことを痛切に反省するとともに、改めて現実の領域に踏み込まない報道に徹する方針を確認しました。 本紙では昨年起こした森永製菓「グロス」誤報の反省を踏まえ、製菓業界を扱った記

本紙２０１３年１１月１８日付記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」におきまして、同日午後公益財団法人日本ユニセフ協会から「厳重抗議と記事の即時削除」を求めるメールが届いたため、本紙では当該記事を削除する対応を取りました。 詳細はすでにネット各所で報じられている通りですが、まずは多くの読者のみなさまをお騒がせしたことについて、この場にてお詫び申し上げます。 本紙編集部では記事削除後まもなく、緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事掲載から削除に至る経緯について聞き取り調査を進めてきました。詳しい内容は以下の通りです。 ＜概要＞ １１月１８日　８：００　「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」を配信 １１月１８日　１４：２３　日本ユニセフ協会協会から当該記事への抗議と削除要請のメールが届く １１月１８日　１４：３１　上記要請に従い、当該記事を削除 １１月１９日　０８：００　削

１日、安倍晋三首相が来年４月１日から消費税率を現行の５％から８％へ引き上げる方針を正式に表明したことを受け、各業界の動きもあわただしくなってきた。特にその影響を強く受けるとされている製菓業界各社では不人気商品の廃止など今後の対応に苦慮を強いられる一方、増税を機に商品を改名するなどリニューアルを図る企業も出てきた。 来年４月からさまざまな商品において増税分として３％が価格に上乗せされるが、元々商品単価の安いお菓子にとってはこの３％の影響は甚大だ。すでに森永製菓では、同社の主力商品であるチョコレート「ダース」を現在の１２粒から１１粒に減らすことを決めた。また別の製菓会社では、長年不採算商品だったものの、熱狂的なファンのためやむなく存続させてきた「きのこの山」を廃止し、経営資源を「たけのこの里」事業に一本化する。 また、お菓子の中でも定価が数十円単位の駄菓子部門はさらに大きな変化を強いられている

代表作「わんわん忠臣蔵」で知られるアニメ映画監督の宮崎駿さん（７２）が、現在公開中の最新作「風立ちぬ」を最後に引退する意向であることが分かった。スタジオジブリの星野康二社長がベネチア国際映画祭で開かれた公式会見で明らかにした。 会見の最後、星野社長は「世界に友人の多い宮崎駿に関して発表をします」と述べると、「『風立ちぬ』を最後に、宮崎駿監督は引退することを決めました」と説明した。詳しい内容については、６日に宮崎監督本人が都内で記者会見を行う予定のため、この日は引退に関する質問への回答を避けた。 宮崎駿監督は１９４１年東京生まれ。１９６３年、自身初となる長編アニメ「わんわん忠臣蔵」で動画担当を務めた後、「平成狸合戦ぽんぽこ」（９２年）、「ホーホケキョとなりの山田くん」（９９年）、「ゲド戦記」（０６年）など数々のヒット作を手がけた。また、１２年公開の実写特撮映画「巨神兵、東京に現わる」（庵野秀

２０１３年７月４日付本紙記事「森永チョコ、１４４個入り「グロス」発売へ」にて掲載したチョコレート菓子「ＧＲＯＳ（グロス）」が本紙報道後、現実のものとなってしまいました。 上記における本紙誤報について、お詫び申し上げます。 本紙編集部では１０日未明から緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 また協議の結果、今回の誤報について「本紙記事は全て虚構」という報道姿勢を逸脱し、現実に影響を及ぼしてしまったことへの反省と、「決して現実の領域に踏み込まない」という方針を改めて確認しました。 今年に入り３度目の誤報という、読者のみなさまからの信頼をまたしても裏切る結果になってしまったことは甚だ遺憾であり、今後は記事が現実のものとならないよう、記事のチェック体制をより厳しく強化するなど、いっそうの注意を払っていく所存です。 ＜概要＞ ７月４日　８：０