西トゥルカナのロメクウィアン文化の発掘、『ネイチャー』で報告 : 河合信和の人類学のブログ
5月24 西トゥルカナのロメクウィアン文化の発掘、『ネイチャー』で報告 カテゴリ:考古学進化人類学 ４月１４日の古人類学協会年次総会（サンフランシスコ）の発表の約１カ月後、ニューヨーク、ストーニー・ブルック大学のソニア・ハーマンドらは、イギリス科学週刊誌『ネイチャー』に、トゥルカナ湖西岸の新しい踏査プロジェクトで発見したロメクウィ３遺跡で発掘した新たな石器文化ロメクウィアン文化を報告した。 論文末尾には、１９９７年に近くのロカラレイ２C遺跡で２３４万年前のオルドワン石器群を見つけたエレーヌ・ロシュも名を連ねている。 ◎地層の原位置から石器群掘り出す 前報でも述べたが、調査チームは、２０点ほどの石器を、攪乱されていない地層中の原位置で、考古学的に発掘された。発掘された石器は、台石、石核、剥片で、うち剥片１点は石核に接合できた。 石器は全般的に極めて大きく、１９９２年にエチオピアのゴナで発掘さ
覚悟して迎えよ！目前に迫る人工知能社会 人工知能が営業マンのメールにダメ出し？ | JBpress (ジェイビープレス)
メガバンクで人工知能を導入する動きが本格化している。正確性が要求される銀行業務での実績が積み上がれば、社会全体として、人工知能を導入するハードルが一気に下がる可能性がある。 人工知能がもたらすインパクトは、インターネットが登場してきた時よりもはるかに大きなものとなるだろう。人工知能の普及によって多くの仕事が失われるというネガティブな予想も多いが、人工知能の普及は、産業社会に対してもっと本質的な変化をもたらす可能性が高い。我々は、仕事に対する根本的な価値観の転換を迫られることになるかもしれない。 メガバンクが相次いでコールセンターに人工知能を導入 三井住友銀行は、年内にも、米IBMが開発した人工知能「ワトソン」をコールセンター部門に導入する。同行は昨年から、ワトソンに関するテストを行い、さまざまな状況において適切な回答ができるのか検証を重ねてきた。テストの結果、十分に実用に耐えると判断し、コ
日本ではピケティでr>gより大事なこと - シェイブテイル日記
ピケティの本の話題は多少下火になってきましたが、ピケティが編者となって今も構築が続いている世界各国の所得の詳細がわかるデータベース、The World Top Incomes Database があることをご存知でしょうか。 そのデータベースから、世界主要国での上位10％、下位90％の所得の変化をみるといくつも興味深い知見を得ることができます。 まず私達の多くが属する下位90％(つまり普通の成人)の2009年時点の所得を、1995年＝100とした実質水準で比較してみました。(図表1) 図表１ 各国下位90％の所得水準変化 出所：The World Top Incomes Databaseに収録されている 2009年時点での実質所得金額を、1995年=100として筆者が指数化したもの。 図表１からわかることを列挙してみますと、比較可能な14カ国の下位90％の所得については、 ・所得が大きく増
【宮家邦彦】 中韓の広報戦略は限界に 日本は世界の共感を得る広報文化外交を
2015年度の外務省予算において、戦略的対外発信の予算は対前年度比500億円増に。カネがついた今だからこそ「官民連携」「大義名分」「共通理解」、3つのキーワードが鍵となる。 日本外交においてパブリック・ディプロマシー（Public Diplomacy）なる概念が導入されてから、早10年になる。2012年には外務省に広報文化外交戦略課（Public Diplomacy Strategy Division）が新設された。広報文化外交とは、「民間とも連携し、外国国民・世論に直接働きかける」外交だという。だが、この言葉、今も巷では混乱が見られる。 ウェブ上の定義も様々だ。一般には、「官民連携により広報・文化交流を通じて外国の一般市民・世論に働きかける外交」とされる。しかし、今も一部には、「交渉経過を公開する外交」とか、NGOなどによる「民間外交」などと混同する向きすらある。やはり、日本ではまだまだ
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