すげえ新人が入った
ゲーム系。多分業界内では大手寄り。いわゆるデジタルクリエイティブ作ってる部署でエフェクトとか作ってる。エフェクトに限らずいわゆるCG全般まぁ手がけたりもするし、そこそこ残業もあるような感じ。それでもまぁ大体このぐらいの時間には家に帰れてる。 で、そんな部署に今日付で新人が入った。俺と同じ部署で役職も一緒。面倒みてやってくれと。こちらも人はいつも足りないので大歓迎だ。 そして上司曰く、彼の前職はアニメーターだったらしい。そちらも割と俺の知ってるアニメを作ってる会社で有名。すげえ人がくるぞと。部署内は結構盛り上がってた。 今朝は始業よりもだいぶ早い時間にオフィスの入居するビルに入れないと彼から上司に入電。だがそんな早い時間には誰も出社しておらずオフィスの鍵は空いてない。まぁ初日だからそれはいい。 前日に綺麗にしておいたデスクとマシンを渡すと、「えっ、液晶2枚も使っていいんすか」「わ、すげえスペ
「アニオタで圧力団体を作ればいい」 政治はアニメ業界の危機を解決できるのか
日本が世界に誇るアニメ。その制作現場がいま危機を迎えているという声がある。テレビアニメの制作本数の増加と人手不足により放送を中断せざるを得ないという事態や、またTwitterで新人アニメーターが給与明細やスタジオの内情を暴露し、待遇の厳しさを訴えるということも起こっている。 そんな中行われた11月23日のニコ生『みんなで考えよう 日本のマンガ・アニメ・ゲームの未来 ～第1回 クリエーターはこの先生き残れるのか？～』では、およそ50人の超党派の国会議員によるマンガ・アニメ・ゲームに関する議員連盟、略してMANGA議連から、会長の自民党衆議院議員古屋圭司氏、幹事の自民党参議院議員赤池誠章氏が参加。ニッポン放送アナウンサー吉田尚記氏が司会を務めた。 アニメ業界の抱える問題について、「PLANETS」編集長の宇野常寛氏が議員たちにネットの声、アニメファンの声を直接ぶつける機会となった。第1回目のゲ
スティグリッツ氏が書く日本経済再生への処方箋
米経済学者スティグリッツ氏は日本経済の再生には現状の政策より炭素税の導入が解決策になると提言する。低炭素社会にかじを切ることが大規模投資を促し、経済を活性化する。税収増は債務圧縮、教育に充てればよい。公的債務は永久債や財政ファイナンスも選択肢だが、それ以上にサービス業の生産性向上も課題だと指摘する。 1943年米国生まれ。米アマースト大学卒、67年米マサチューセッツ工科大学で経済博士号取得。95～97年クリントン政権で大統領経済諮問委員会委員長、97～2000年世界銀行のチーフエコノミスト。2001年にノーベル経済学賞受賞。現在は米コロンビア大学経済学部教授。2011年に米誌「タイム」の「世界で最も影響力のある100人」に選ばれる。『世界の99％を貧困にする経済』など著書多数。 そして日本の経済政策は批判にさらされてきたが、批判の一部は正当なものではない。経済成長は、それ自体が目的ではない
さらにまたしても研究者の皆様へ
2016.12.01 統計について。 ｅ－Ｓｔａｔの上部にある「お問い合わせ」から、具体的にｘｘ省のｘｘ統計のｘｘ表のどこをどうなおしてほしいという要望を入れてください。 抽象的な要望には対応できないので対応しません。 具体的な表が指示されていないものも対応しません。 表のうち、セル結合などがない単純な表を修正するのにはコストがかからないので、比較的対応に時間がかからないと思われます。 クロスが複雑な統計表の場合、統計表が内政プログラムで作成されていたり、民間委託されていたりする場合が多く、時期と予算の問題が出る可能性があります。 今回、要望をいただいた人口統計については、国勢調査の集計作業のタイミングにあったので、当該統計表のプログラムを開発し、対応いたします。 ＧＤＰの四半期統計については、要望が一部理解不能とのことなので、内閣府で専門家と意見交換しながら、対応を考えることになりました
これはやばすぎる：日本の工学系論文数はすでに人口5千万の韓国に追い越されていた！！ - ある医療系大学長のつぼやき
鈴鹿医療科学大学学長、元国立大学財務・経営センター理事長、元三重大学学長の「つぶやき」と「ぼやき」のblog 更新がままならず、僕のブログは科学技術の「選択と集中」についての考察の最中でピタッと止まってしまっているのですが、この事実はやはり日本国民の皆さんに知っておいていただかいといけないと思い、キーボードに向かいました。 この5月に国立大学協会に提出した報告書では、日本の学術論文数が惨憺たる状況になりつつあり（人口当り論文数の国際ランキングは35位以下）、その最大の要因は、大学の研究従事者数および研究時間が海外諸国に比べて少なく、かつ減少していること、そして、財務的には大学への基盤的な公的研究資金（特に国立大学への基盤的運営費交付金）の減少の影響が大きいことを示しました。 僕の国大協への報告書は、8月24日のJBpressの記事「研究力が低迷、日本の大学がこのままではダメになる」でも取り
民進 大学までの教育無償化を衆院選公約に | NHKニュース
民進党は次の衆議院選挙の公約に、就学前教育から大学までを無償化し、その財源は所得税の配偶者控除を原則として廃止することなどで確保すると明示する方針を固めました。 骨格案は、安倍政権の経済政策を根本的に見直して、子どもや若者、それに女性に重点を置いた「人への投資」に転換するとしていて、幼稚園などの就学前教育の費用や、小・中学校の給食費、それに大学の入学金や授業料などを無償化することで、「教育の無償化」を実現するとしています。そのうえで、必要となる財源として、子どもに関する施策に使いみちを限定した「子ども国債」という新たな国債発行による収入や、所得税の配偶者控除を原則として廃止することによる増収分、それに消費税率を１０％に引き上げた際の１％分の税収などを明示しています。 民進党は、この骨格案を１日夕方に開く党の会合に示して了承を得たうえで、そのほかの政策についても検討を急ぐことにしています。
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能年玲奈「のん」騒動にアニメ作品「この世界の片隅に」が引っ張られている件｜やまもといちろうコラム - デイリーニュースオンライン