学生時代、イケてる系のビジネスマンが猫も杓子もジム通いで身体を鍛える事を推奨し、かつ実際に鍛えている事に本当に驚いた。 ジャニーズJr.みたいな細マッチョならまだしも、中にはプロレスラーかよと言いたくなるような肉体を保持するものもいた。 （出典：田村耕太郎） 「そんな事する暇があったら、もっと知力を鍛えればいいのに」と正直、僕はそのマッチョイズムの理解に苦しんだ。 当時の僕が憧れてた生き方は元2ちゃんねる管理人のひろゆきさんのようなロジカルで全てを論破し尽くすスタイルだ。 鋭い切り口でズバッと物事の本質を突くようなその物言いに僕は心の底から惚れ込んだ。 何より、彼の身体は筋肉とは程遠いヒョロっとした出で立ちであり、意識の高そうなビジネスパーソンとは真逆にみえた。 「意識高い系のサラリーマンはジムとか通って身体を鍛えてるけどさ」 「誰が言ったかではなく何を言ったかが大事な時代である現代におい

子宮頸（けい）がんを予防するヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの積極的な接種勧奨を厚生労働省が中止し接種率が激減したことで、無料で受けられる定期接種の対象を過ぎた2000～03年度生まれの女性では、避けられたはずの患者が計1万7千人、死者が計4千人発生するとの予測を、大阪大チームが22日までにまとめた。成果は英科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。接種率が0%近い現状のままで

菅首相、東京五輪開催へ決意　「コロナに勝った証しに」 2020年10月23日11時03分 東京五輪・パラリンピック大会推進本部の会合で発言する菅義偉首相（左端）＝２３日午前、首相官邸 政府は２３日、東京五輪・パラリンピック競技大会推進本部の会合を首相官邸で開いた。本部長を務める菅義偉首相は東京大会について「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして開催し、東日本大震災の被災地が復興を成し遂げた姿を世界に向けて発信する場にしたい」と表明。予定通り来年７～９月に実施することに強い決意を示した。 入場時検査のコロナ対策検証　検温はシール含む３パターン―五輪組織委 推進本部会合の開催は菅政権発足後初めてで、全閣僚が出席した。首相は選手を含む大会関係者や観客のコロナ感染症対策に関し、「実効的な対策を実施していく必要がある」と強調。自治体との連携や検査の在り方、保健・医療体制の確保などについて調整

AnkerのスマートホームブランドEufyから、最大2K解像度のムービーを撮影可能で動体検知機能や暗所での撮影にも対応したセキュリティカメラ「Eufy IndoorCam 2K Pan＆Tilt」が2020年10月22日(木)に登場します。Eufy初のセキュリティ関連商品を、一足早くゲットしてどんなことができるのか使って確かめてみました。 Eufy | Anker (アンカー) Japan公式サイト https://www.ankerjapan.com/ext/about/eufy.html これがEufy IndoorCam 2K Pan＆Tiltの外箱。 中身を全部出してみます。奥側左から順に、Eufy IndoorCam 2K Pan＆Tiltの本体、USB充電器、MicroUSB ケーブル。手前側左からクイックスタートガイドと壁や天井に取り付けるためのマウントキットです。 Eufy

メディアに出て教育論を語るのにふさわしい人間は誰だろうか？ 以前、「東大合格体験記」「ハーバード大学やシリコンバレーで体験した」といった教育論がなぜ信頼できないのか解説したが、名門校の校長・教員はどうだろうか？ 日本のメディアを見ていると、東京の有名公立中学校の校長がそこでの取り組みを語ったり、有名私立の男子中高一貫校の校長が教育に関する持論を語ったり、有名私立大学の総長や学長が教育政策について語っていたりするのを、しばしば見かける。 Wikipediaで経歴を見て、教育学のバックグラウンドがないのに大丈夫なのかと思いつつ記事を拝見すると、教育学で蓄積された知見と相反するムチャクチャなことを語っていて、時間の無駄だったとがっかりさせられることもしばしばである。 とはいえ、有名大学・有名企業へ卒業生を多く送り出している学校の校長なのだから、その持論を多くの人に伝える価値はあるのではないかと取

いつの時代も存在する日本の教育格差 貧困家庭で育った子どもは大人になっても貧困から抜けることができず、またその子どもも貧困に陥るという「負のループ」。近年、その存在が大きな社会問題であるとして、研究者らが警鐘を鳴らしてきた。厚生労働省が今年7月に公表した2019年の「国民生活基礎調査」によると、2018年時点の子どもの貧困率（17歳以下）は13.5%。約7人に1人が相対的貧困状態にある。 こうしたなか、松岡准教授は、「日本では、まだまだ『生まれ』による教育格差に目が向いていない」と指摘する。 ――そもそも教育格差とは、どんな状況を指すのでしょうか。 「家庭の経済的、文化的、社会的な有利さ・不利さを示す社会経済的地位（Socioeconomic status、以下SES）や出身地域など、子ども本人が変えられない初期条件である『生まれ』によって学力や最終学歴など結果に差が存在することが、教育格

11月3日に米国で行われる大統領選。各種世論調査では、現職トランプ大統領に対して、民主党バイデンの優位が伝えられ、多くのメディアも、バイデンの勝利を予想し、またバイデンの勝利の方が望ましいと論じている。 だが、仏の歴史人口学者エマニュエル・トッド氏は、こうした論調に異議を唱える。 〈「トランプ再選となれば、米国の民主主義も終わりだ！」といった言辞が繰り返されています。米国に限らず、エリート層が好む高級メディアほど、この論調です。トランプが、下品で馬鹿げた人物であることは言うまでもありません。私自身も、人として、とても許容できない。ただ、トランプをそう非難するだけで事足れりとすれば、米国社会の現実を見誤ることになるでしょう〉

（2020年10月22日後記：幡野広志さんの元記事は本日削除されましたが、元記事への言及はこのままにしておきます。元記事に含まれていた相談内容は、万が一の個人特定を避けるため、若干改変しました） 幡野広志さんがcakesに発表された「大袈裟もウソも信用を失うから結果として損するよ」というご記事が、大きな反響を呼んでいるようです。 夫からのDV被害を受けている可能性の伺われる女性が、自分の苦境について相談し、幡野さんに「大袈裟」「ウソ」とされています。しかし、このこと自体は、驚くほどのことではありません。 被虐待を訴える子どもや元・子ども、DV被害を訴える大人は、周囲の人々から、このような扱いを受けがちです。自治体の児童相談所や配偶者暴力相談支援センターにも、あまり過大な期待はできません。 本記事では、このような日本社会で被虐待やDV被害のさなかにいる方、周囲にそういう方がいるという方に対し