新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大により厚生労働省は、4月2日、医療リソースを重症者・重症ハイリスク者に割くため、軽症者の宿泊施設や自宅療養を進める方針を打ち出しました(1)。 2020年4月16日現在、対策病床の使用率は全国で100%を超え、最大の感染者数となっている東京都においては、患者数2300人以上に対して入院可能な病床は1000床と、病床数は患者数の半分以下となっています(2)。 多くのメディアで取り上げられる医療崩壊の現状は、主に感染症指定医療機関、三次救急医療機関で重症者の対応に当たる医療従事者です。しかし今後多くの患者が自宅療養となる中、訪問診療や訪問看護といった在宅医療領域でもCOVID-19の対応が必須であることは想像に難くないでしょう。 在宅医療領域において、患者と直接接触する機会が多く、かつ医療行為を実施する必要のあるのが訪問看護です。看護師が在宅療養
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