半年くらい前の話だ。新宿紀伊国屋の地下でカレーを食べていたら、汚れたジャンパーのおっさんが隣に座った。そして店のおばちゃんに向かって言った。 「お前、愛想悪いな。外国人か?」 おばちゃんが中国人だと答えると、彼は「国に帰れ」と言い捨てた。凍りつく店内の空気をものともせず、おっさんはおばちゃんに口汚く絡み始めた。 「いい加減にしろよ、おっさん」 私は思わず、言ってしまった。 「こっちはメシ食ってんだ」 おっさんは顔を真っ赤にして、三国人がどうのと説教を垂れ始めた。私は流し込むようにカレーを平らげて店を出た。あのおっさんの疲れきった灰色の顔が、今でも忘れられない。 ◆ たぶんあのおっさんは、豊かではないのだと思う。 誇らしさとか、満たされている感覚とか、そういう「豊かさ」を得にくい生活をしているのだと思う。貧しさは外国人排斥の感情にかんたんに結びつき、たぶん、戦争をしたい「気分」のようなものに
僕たちがウェブだと思っているものとは別のところに、コミュニケーションではないものによって作動するウェブが広がりつつある。それがこの連載の前提となる認識だ。もちろんそれは純粋に技術的なものでも、商業的なものでもない。法などの社会制度の変化を伴いながら拡大するという点で、社会全体の大きな動きなのだ。ただ、僕たちが見ているウェブの世界とは異なるために、いちいち説明しないとそれがウェブだと気づかれないので、ここまで前置きの話を続けてきたわけだ。 ではそういう世界で、ウェブ上の「ことば」のやりとりはどういう意味を持つのだろう。この連載を始めるタイミングで、日本のウェブ上ではソーシャルメディアが終わるの終わらないのという話で盛り上がっているらしい。特定のサービスが面白いかどうかについては個人の自由に任せるけど、「ソーシャル」という言葉の指すものについては少し整理しておいた方がいいような気がする。 ソー
就職氷河期やロストジェネレーション(ロスジェネ)といった言葉が生まれたことに示されるように、バブル崩壊後、日本の若者を取り巻く環境は劇的に悪化しています。下の失業率と自殺率のグラフも、そのことを裏付けています。 このような事態が放置されれば、やがては全世代がロスジェネになり、日本の経済社会が立ち行かなくなります。早急な対策が求められますが、その際に考慮すべきは、これが日本に限ったことではないことです。若者の受難("Young Adult Failure to Thrive Syndrome")は、1980年代から先進国に共通の現象であるとの研究が参考になります。 Why do young people fail to thrive? (IIASA) While the phenomenon had been recognized in individual countries, inclu
【その壱から続く】 「最近の若いやつらは(以下省略」ところで、私の本職は経済産業省所管の独立行政法人の研究員ですが、研究者の世界の末席におります関係上、縁あれば大学で非常勤講師として教壇に立つことがあります。これまでも、いくつかの大学で、経済政策や社会保障に関する講義を担当した個人的経験があります。そこで何度か、先に説明したような貧困の概念や合意基準アプローチについて話をしたことがあるのですが、ある時、気になって、受講している学生たちに対して、阿部先生のアンケートのどの項目について当たり前の必需品であると合意できるか質問してみたことがありました。講義中の事でしたから、受講生に挙手をしてもらうことで、おおよその合意度合いを知ろうとしたのですが、そこはそれ、恥ずかしがり屋の日本人学生のことですから、あまり高い比率で手が挙がるということもありません。そこで翌年、新しい受講生全員に、阿部先生のアン
秘密保護法案についてツイッターなどを覗いていると騒がしい議論や意気込んだ反対運動などが察せられる。人それぞれの思惑というのがあるだろうし、その人の背景の思惑というのもいろいろあるのだろう。民主主義国なのでいろいろあっていいと思うが、こういうニュースは伝わるのか、記者さんはどのくらい理解して伝えているのか、と多少疑問に思えたニュースがあった。 今日の毎日新聞「秘密保護法案:国連人権理の特別報告者 日本に懸念表明」(参照)より。 【ローマ福島良典】国連人権理事会のフランク・ラ・ルー特別報告者(グアテマラ、表現の自由担当)は22日、日本の特定秘密保護法案について「内部告発者やジャーナリストを脅かすもの」との懸念を表明、日本政府に透明性の確保を要請した。国連人権高等弁務官事務所(本部スイス・ジュネーブ)が報道声明で発表した。 ラ・ルー特別報告者は「内部告発者や、秘密を報じるジャーナリストを脅かす内
NPO自殺対策支援センター ライフリンク代表 清水康之 9月10日は、WHOが定める「世界自殺予防デー」です。日本でも、10日から16日までが「自殺予防週間」となっています。 そこで今日は、近年、非常に深刻化している若者たちの自殺について、とりわけ“就活自殺”と呼ばれる、就職活動がうまくいかなかったことが原因の一つとなって自殺で亡くなる若者たちの背景について考えてみたいと思います。 これは警察庁が、「就職失敗」が原因・動機となっているとした20代の自殺者数の年次推移です。 5年前(平成19年:60人)と比べて、昨年は2.5倍にまで急増しています。ただ、これはあくまでも氷山の一角に過ぎません。自殺未遂者は、実際に亡くなる人の10倍はいると言われていますから、少なくとも毎年1000人以上の20代が、「就職失敗」を理由に、自殺を試みている計算になるのです。 なぜ、それほど大勢の若者たちが
プロフィール 1965年アメリカ・カリフォルニア州生まれ、ニューヨーク州出身。1986年に初来日し、2000年に日本国籍を取得。 1998年~2001年まで、全国語学教育研究学会のPALE特別分科会「PALE Journal」誌で編集長を務める。著書に「ジャパニーズ・オンリー 小樽温泉入浴拒否問題と人種差別」(明石書店)など。 (北海道情報大学講師) 「ジャパニーズオンリー ~小樽温泉入浴拒否問題と日本社会の人種・民族差別~」 2003年7月25日 2003多民族共生人権研究集会 記念講演 私は2000年に日本国籍を取りました。在日期間は、およそ15年間です。私は38歳で、日本人と結婚して、子どもが2人います。死ぬまで日本におりますので、これからそれぞれの社会問題に取り組もうと決心しました。その一つが、小樽の温泉問題です。 「外国人お断り」 ~小樽の温泉問題とは~ 1999年9月、「外国人
2013年09月06日19:30 総合商社(三菱商事・三井物産・住友商事・伊藤忠・丸紅など)ってどういう仕事してんの? Tweet 1: スパイダージャーマン(やわらか銀行):2013/09/05(木) 23:07:01.53 ID:amgFKmzD0 海外資源開発から球場バーベキューまで!利益を出し続ける大手総合商社・三井物産の強さの秘密に迫る『カンブリア宮殿』 9月5日(木)の『カンブリア宮殿』(テレビ東京系)は、海外資源開発から球場バーベキューまで…… 時代に合わせて変幻自在に稼ぎ方を変えながら、利益を出し続ける大手総合商社・三井物産、その強さの秘密に迫る! 多くの日本企業が変化に対応しきれず、今までの稼ぎ方が通用しなくなりつつある。そうした中、場所やジャンルを問わず、 稼ぎ方を変えながら利益を出し続けてきたのが総合商社・三井物産だ。創業以来、様々なヒト・モノ・企業、 果ては国と国を
そのアマゾン・ドット・コムが、ドイツで激しい非難に晒されたのが、今年の2月。ドイツの公共テレビARD(ドイツ公共放送連盟)傘下のヘッセン放送が、アマゾンの外国人の派遣労働者の実態をルポしたのだ。 そのビデオが、その後インターネットで十何万回も再生され、波紋はどんどん広がり、ついに「奴隷労働」などという声まで上がった。アマゾンもインターネットのおかげで伸びたが、こうしてみると、今や、インターネット自体が世論に及ぼす影響力は絶大なものだ。 ルポは30分番組で、若い男女のジャーナリストが作った。映像がずれたり、揺れたりしているところも多く、こっそり忍び込んで撮っている様子が想像できる。 アマゾンは昨年、クリスマス需要のために、主にスペインとポーランドから、多数の短期労働者を雇い入れた。彼らは国を発つ直前、「アマゾンが直接契約を交わすことはできなくなった。中間の派遣業者を介しての契約となる。契約条
低身長に巨乳! 稀に見る素晴らしいキャラ!!『ヘスティア』 黒髪のツインテールがポイント!露出が高いコスチュームも可愛い!! ~Anime Account~さん(@val.agueria)が投稿した写 …
1)暴力団 2)戦後の暴力団小史 3)暴力団の組織 4)暴力団の「掟」とヤクザ気質 5)縄張り 6)総会屋 7)盃事(さかづきごと)、親子盃 8)兄弟盃 9)跡目相続の盃、神農盃 10)手打ち盃 11)私刑(リンチ) 12)断指 13)破門、絶縁、除名、除籍 14)身代り 15)義理かけ
日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の
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