実写アイコンに戻しました - はてな村定点観測所実写アイコンは大勢のはてなユーザーから批判されて、軍人さんアイコンにしたのですが、「前の方が良かった」「実写が好きだった」という声も多数寄せられていました。そこでアンチ実写派から頂いた批判を参考に、目線を隠す、真っ正面を見ないなどの対策を行って、実写アイコンを撮り直しました。 ちょっとサイバーパンクっぽくなりました。 Twitterは先ほどこれに変えました。はてなも先ほど変えたので、時間が経てばこのアイコンになっていると思います。皆さんからの賛否両論、よろしくお願いいたします！
薬物使用で優良な作品ができる、は真っ赤なウソ ASKAの楽曲を分析すれば、ヒット曲にその痕跡は全くない | JBpress (ジェイビープレス)
本来ならASKAの話題は1回にしてSTAP細胞関連で発表されたおかしな文書など従前のテーマに戻ろうと思っていたのですが、前回のコラムに対して看過できないSNSの書き込みを目にしました。 「全然違う。薬物を使えば普通に良い作品が生まれます。それはドーピングすれば足が速くなるのと同じ。この人は音楽のことは分かっていても芸術のことは分かっていないようですね」 これ典型的な、売人が伸び悩むアーチストを騙す手口で、こんなものがネット上に出てしまうのなら、徹底して滅菌消毒しておかねばと考えを変え、編集部と相談して取り急ぎこの原稿を準備しました。 もちろん私も30年来芸術音楽の仕事をしていますので、様々なケースを身近で知っています。例えば生前いくつか接点があり、没後に遺作「OCEAN」の初演に私も参加した米国のアーチスト、ジョン・ケージは、摂取すると特異な意識状態になるキノコ類にいろいろな意味で詳しい人
【読んだ】ネットは"ステマ"、既存メディアは"クリーン"って元電通マンが言うか…メディアの苦悩 28人の証言/長澤秀行
もう、メディアは何をやってもダメなのか――?「マスゴミ」「オワコン」と言われる新聞・テレビ・雑誌と、炎上など様々な社会問題を引き起こすネットメディア。元・電通のデジタル・ビジネス局長が、苦悩を続けるトップたちへの直撃取材を元に、これからの「メディアの役割」をあぶり出した渾身のインタビュー集です。登場するのは、津田大介氏、川上量生氏、フジテレビ亀山社長、朝日新聞木村社長、東浩紀氏、中川淳一郎氏、元・電通副社長森隆一氏、アリアナ・ハフィントン氏らメディアの先駆者たち、総勢28名。メディア関係者、マスコミへの就職を考える学生たちの必読書! 帯広でメディアのお話をする機会があり、機内で読みながら向かいました。元電通の偉い人でサイバー・コミュニケーションズの社長を務めた長澤秀行（@naga8888）さん初の著書です。 インタビューを読んで「この話聞いたことあるような…」とメディア関係者が感じるのは我
「新卒が辞めたら、指詰めろ！」 ワタミの社員研修で本部長が叫んだ恐ろしい言葉 - 夕刊アメーバニュース
私が居酒屋チェーンのワタミに入社したのは、2000年代の終わり。配属された職場は、とにかく売上至上主義の…私が居酒屋チェーンのワタミに入社したのは、2000年代の終わり。配属された職場は、とにかく売上至上主義の体育会系でした。会社は社員に強いプレッシャーをかけ、中にはとんでもない発言もありました。今回はその中から2つ紹介しましょう。 ひとつめは「新卒辞めたら指詰めろ」というもの。最近、外食産業の人不足が話題になっていますが、私が働いていた当時も深刻でした。入社した年の社員研修で、管理職である本部長が集まった社員に向かってこう叫びました。 「今年入社の新卒は、絶対に辞めさせない。ただの1人もだ。新卒を受け入れる店舗の店長は…新卒が辞めたら、指詰めろ！」 「要はそのくらいの覚悟で」という言い訳は通用するのか （画像はイメージ） 研修という、わりと公の場ではっきりと公言しました。研修の場に一
【韓国旅客船沈没】会長一族の全財産２４０億円没収へ 検察、不法利得と認定 - MSN産経ニュース
韓国旅客船セウォル号沈没事故で韓国検察は２９日までに運航会社、清海鎮海運会長の兪炳彦容疑者＝背任容疑などで指名手配中＝と家族ら３人が持つとみられる財産総額約２４００億ウォン（約２３９億円）を背任や横領による不法利得と見なし、刑事責任を問う形で全額没収する方針を決めた。 捜査関係者が明らかにした。会社を支配していた兪容疑者は、同社社長キム・ハンシク被告（７１）＝業務上過失致死罪で起訴＝からセウォル号が復原力が低く危険だとの報告を受けても運航続行を命じていた疑いが強く、兪容疑者に同罪も適用する方針とみられる。 当局は兪容疑者が事故発生に直接的な責任を負うと見なし、同罪で有罪確定後に本人や家族の財産を押収し、被害者への補償や沈没した船の引き揚げ費用の補填に充てたい考え。補償額などの合計は財産合計額の数倍に達するという。 韓国当局は兪容疑者と長男が国内にいるとみて行方を追っている。長女と次男は国外
ウェブリブログ：サービスは終了しました。
「ウェブリブログ」は 2023年1月31日 をもちましてサービス提供を終了いたしました。 2004年3月のサービス開始より19年近くもの間、沢山の皆さまにご愛用いただきましたことを心よりお礼申し上げます。今後とも、BIGLOBEをご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 ※引っ越し先ブログへのリダイレクトサービスは2024年1月31日で終了いたしました。 BIGLOBEのサービス一覧
なぜ労働時間の規制改革は嫌われるのか？「残業代ゼロ法案」をめぐる誤解と本質｜DOL特別レポート｜ダイヤモンド・オンライン
やしろ・なおひろ 国際基督教大学客員教授・昭和女子大学特命教授。経済企画庁、日本経済研究センター理事長等を経て現職。著書に、『新自由主義の復権』（中公新書）、『規制改革で何が変わるか』（ちくま新書）などがある。 Photo by Toshiaki Usami 5月28日の産業競争力会議課題別会合に提出された長谷川主査ペーパーにある労働時間規制の改革について、「残業代ゼロ法案」という、極端なレッテルが張られている。仮に、いままで貰えていた残業代が無くなるとすれば、誰でも反対するのは当たり前である。しかし、そうではなく、これまでの「（労使協定の下で）残業代さえ払えば、際限なく延ばせる労働時間」という制度に代えて、「労働時間に一定の上限を設けることを使用者に義務付ける」という提案である。 慢性的に長すぎる労働時間は、社員の健康を悪化させ、仕事の質を引き下げる主因となる。また、限られた時間内で効率
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