痛いニュース(ﾉ∀`) : 日本漫画にPSYが暴力団として登場→韓国メディアが発狂 - ライブドアブログ
日本漫画にPSYが暴力団として登場→韓国メディアが発狂 1 名前： アメリカンカール(愛知県)：2012/12/26(水) 14:17:15.42 ID:VbBFEdP30 ＰＳＹが日本の同人誌に暴力団として登場、物議を醸す＝韓国 「サムゲ荘のキムチな彼女」と題した日本の同人誌の漫画に、韓国人歌手のＰＳＹが暴力団として登場し、韓国内で物議を醸している。複数の韓国メディアが25日、報じた。 韓国メディアは、「ＰＳＹが暴力団？度を越した日本の漫画にネットユーザーが憤り」「ＰＳＹが女子高生を誘拐・暴行・拷問、日本の漫画の衝撃」などの見出しで伝えた。 この漫画には、サングラスをかけスーツを着た男が「江南スタイル！」という掛け声とともに、眼鏡をかけた男子生徒を暴行するシーンが出てくると紹介。この登場人物の人相や衣装は誰が見てもＰＳＹを描写していると指摘した。 この漫画にはＰＳＹが男子生徒を
「尖閣で中国完勝」と読んだ韓国の誤算：日経ビジネスオンライン
「日本を叩く時は中国の後ろをついて行く」という韓国の戦略が揺らぐ。「尖閣」で日本が韓国の予想を裏切って善戦しているうえ、共闘しているはずの中国から韓国自身が脅され始めたからである。 中韓も専門家は「法律論では自国が不利」 韓国の金星煥・外交通商相は9月28日、国連総会の一般討論演説で日本に対し「従軍慰安婦への補償」を求めた。さらに「独島（竹島）問題の国際司法裁判所での協議拒否」を強調した。ただ、いずれも日本を名指しせず、間接的な表現をとった。 金星煥・外交通商相は「歴史の暗い面に向き合い、過去の過ちを正せ」とも説教。「歴史」を持ち出したのは「慰安婦」でも「独島」でも「日本＝戦犯国」を強調すれば世界の理解が得られるとの判断だ。 ことに「尖閣」で激しく日本と対立する中国の歓心を買え、「独島」での対日圧力を増せると韓国は期待したのだろう。中国も「尖閣」は「日本＝戦犯国」が奪ったもの、という理屈を
竹島、やっぱり日本領土だった！動かぬ証拠「ラスク書簡」とは？ - 政治・社会 - ZAKZAK
韓国が、島根県・竹島の領有権を持たないことを示す、外交文書が存在する。１９５１年、米国のラスク国務次官補が、竹島の領有権を求める韓国政府に送った「ラスク書簡」で、明確に「朝鮮の一部として取り扱われたことが決してない」と書かれている。韓国の不法占拠を示す、決定的な資料の１つといえる。 ラスク書簡とは、サンフランシスコ講和条約を起草中だった米国政府に対し、当時の韓国政府が「「独島（竹島の韓国名）を韓国領に加えてほしい」と要求したことに対し、米国政府が１９５１年８月１０日、断固拒否を通知した文書のこと。 ここでは、竹島について「ドク島、または竹島ないしリアンクール岩として知られる島に関しては、この通常無人である岩島は、われわれの情報によれば朝鮮の一部として取り扱われたことが決してなく、１９０５年頃から日本の島根県隠岐島支庁の管轄下にある」と明確に書かれている。日本外務省のＨＰでも、書簡の写真
当時を知る韓国人（８８歳）が殺されるのを覚悟で真実を語る｜産経新聞を応援する会
産経新聞を応援する会庶民万民を宝とされ「おほみたから」と呼ばれた皇室は日本のみ 陛下のもとに全ての国民は対等 法の下に対等です 人権は尊重されて当然ですが利権ではありません 産経新聞の応援を通して日本を普通の国にしよう 外交評論家、加瀬英明氏が世話役となり、10月14日（木）、東京の北野アームスで出版を祝う会が開かれた。受付で渡されたのは崔基鎬加耶大学客員教授著『日韓併合 韓民族を救った「日帝36年」の真実』であった。最近韓国では、政治的に反日的な動きが強くなっている。そんな状況の中で、わざわざ「日帝36年が韓民族を救った」と題する理由は何なのか。著者は開会の挨拶で「私は歴史の真実を正直に書いただけです。韓国と日本は、アジアの安定のためにも両国のためにも、真の意味での協力が必要と思います。そのためには今のような歴史観では駄目です。歴史は歪曲せずに真実を見つめること。そうすれば、今後私たちが
韓流スター“日本入国禁止案”が急浮上！“日韓関係”崩壊の足音 - 政治・社会 - ZAKZAK
野田佳彦首相は２４日夕、官邸で記者会見を開き、韓国の李明博大統領の島根県・竹島上陸や、許しがたい「天皇陛下への謝罪要求」に決然とした見解を示す。衆院も同日午後の本会議で、抗議決議を民主、自民、公明３党などの賛成で採択する。これに対し、韓国側は、野田首相の親書を郵便で返却するという非礼外交で対抗した。先鋭化・泥沼化する日韓関係。国会では「韓流スターの入国拒否（ビザ却下）」という案も飛び出した。 竹島をめぐる国会決議は、韓国が国際法に反して沿岸水域の主権を一方的に示す「李承晩ライン」を設けた後の１９５３年、「日韓問題解決促進決議」以来で約５９年ぶり。 決議案では、竹島を「わが国固有の領土であり、歴史的にも国際法上も疑いはない」と強調。「不法占拠に基づいて竹島に行ういかなる措置も法的な正当性を有するものではなく、決して容認できない」と韓国側をけん制し、大統領上陸を「強く非難する」としている。
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