東日本大震災が起こり、東京の臨海部では、浦安で液状化被害が大きく報道されたほか、ベイエリアの新木場、豊洲、お台場などでも液状化で道路が土砂で埋まるなどの散発的な被害が生じており、計画停電で47階の居室まで30分かかって階段を上る必要が生じたことも報じられた(東京新聞2011.4.3)。こうした臨海部の超高層マンション居住の安全性に注目が集まったのは当然ともいえる。しかし、私見では、東日本大震災のインフラによる津波対策としては、高台移転や高い堤防が一般にあげられるが、むしろ、臨海地区をタワーマンション化した方がよいのではないかとも考えている。 高層、超高層に至るまで階数別にビルを把握している東京消防庁のデータによれば、30階以上の建築物を高層ビルとしてとらえると、2000年より前には高層ビルの数は70台であったのに対して、15年後の2013年末には292と4倍以上の大きな増加となっている。