米宇宙軍の正式ロゴがスター・トレック宇宙艦隊ロゴにそっくりと話題にドナルド・トランプ米大統領は1月25日（現地時間）、昨年12月に設立した「Space Force（宇宙軍）」の正式ロゴをツイートで披露した。 宇宙軍は、トランプ氏が昨年6月に米国防総省（DoD）に設立を命じたもの。「空軍とは別に、空軍と同等の組織として宇宙軍を持とう。（中略）（月に）星条旗を立てたり足跡を残す以上のことを行う」とトランプ氏は語った。
ワタミの「ホワイト企業化宣言」は本当なのか？ データから徹底検証する
ワタミの「ホワイト企業化宣言」は本当なのか？ データから徹底検証する：離職率は大幅に改善（1/4 ページ） ワタミの創業者、渡邉美樹氏が10月1日付で同社の代表取締役に復帰した。同社は従業員が自殺するなど、「ブラック企業」として批判され続けてきた。しかし、渡邉氏の復帰会見では同社がホワイト企業認定を受けたことなどを発表。離職率も業界平均から大きく下回る数値を記録しているという。いまだにブラック企業として認識されがちなワタミだが、本当にホワイト企業になったのか。ブラック企業アナリストの新田龍氏が前編、中編、後編の3回にわたり、ワタミの過去を振り返るとともに現状を検証する。2回目となる今回は、ワタミが行った「改革」をデータ面から検証する。 【前編】ワタミは本当に「ホワイト化」したのか？ 「ブラック企業批判」を否定し続けてきた“黒歴史”を振り返る 【後編】ワタミはもう、「ブラック企業」には戻らな
後払いサービス「Paidy」悪用した詐欺、メルカリなどで発生か ネットで報告相次ぐ
「メルカリで商品を購入し、代金を支払ったのに、後日『Paidy』からも請求が来た」──後払いサービス「Paidy」を悪用した、そんな詐欺に遭ったという報告がネットで相次いでいる。 ネットユーザーの報告によると、手口は次の通りだ。まず悪意のある出品者が、在庫がない状態でメルカリで商品を販売。購入者が決まると、出品者はPaidyを利用し、家電量販店の通販サイトなどで商品を購入した上で、商品を発送する。 購入者は商品を受け取ると、通常通りメルカリ経由で出品者に代金を支払う。本来はここで取引が完了するはずだが、出品者はPaidyからの請求を無視し、購入者宛にPaidyから請求書が届くよう仕向ける。 そのため出品者は、仕入れ代金を負担せずに商品代金を受け取れる。一方、購入者はメルカリとPaidy提供元に、二重に代金を支払う義務が発生するという。 メルカリ広報「関係各所と連携しながら対応する」 Pai
HDD転売問題のブロードリンク、従業員30人に解雇通知 社長も退任の意向
ブロードリンクは10日から営業を再開するが、事業規模は縮小。全従業員の1割に当たる約30人を解雇し、東京と大阪を除く5箇所の事業所を閉鎖する。榊彰一社長は、事件の全容解明や再発防止対策が済み次第、代表取締役を辞任する意向という。 神奈川県庁のHDDは本来、業務を請け負ったブロードリンクが物理破壊により処分する予定だったが、その一部を元従業員・高橋雄一容疑者が破壊せずに横領。ネットオークションで転売した。転売された18個のHDDは2019年12月21日までに神奈川県が全て回収した。 事件を受け、神奈川県は12月、ブロードリンクに対し3カ月間の指名停止処分を下し取引を中止。同社と過去に取引があった防衛省も9カ月間の指名停止処分を言い渡している。 関連記事 神奈川県庁の転売HDD、全て回収 富士通リースとブロードリンクに指名停止処分 神奈川県庁が使っていたファイルサーバのHDDが転売され、個人情
竹書房、米Cloudflareを提訴 海賊版サイト巡り、損害賠償とデータ削除求める
海賊版サイトの運営者が違法にアップロードした漫画などのデータをサーバ上から削除しなかったとして、出版社の竹書房がCDN（コンテンツデリバリーネットワーク）事業者の米Cloudflareに対し、損害賠償とデータの削除を求める訴訟を、東京地裁で2019年12月20日に起こした。竹書房が1月7日に発表した。 CloudflareなどのCDN事業者は、配信元のサーバデータをキャッシュデータとして一時的に複製・保存し、配信元へのアクセス集中を緩和している。多くの海賊版サイトはこの仕組みを利用し、コンテンツを配信している。 こうした状況を受け、竹書房はCloudflareに対し、違法にアップロードされた漫画などのデータをサーバ上から削除するよう要請したという。しかしCloudflareが対応しなかったため、今回の訴訟に至ったとしている。 訴訟は、竹書房のWebサイト「WEBコミックガンマ」に「どるから
モーターショーに女性コンパニオンは本当に必要か――「男性目線マーケティング」で露呈した矛盾
来客者数が12年ぶりに100万人を超えた東京モーターショー2019。最新乗用車の公道試乗体験やキッザニアとのコラボレーションもあってか、家族連れが多かったという。 一方、そんな会場内にひしめく各メーカーのクルマに寄り添うように立つのは、今回も多くの女性コンパニオンたちだった。 「場が華やかになるから」「クルマが映えるから」という謎の一般論を無理やり飲み込みながら見学するも、やはりスカート姿でトラックの前に立つ女性に、筆者は違和感しか抱けなかった。 男性社会だった高度経済成長期から大きく様変わりし、女性も自らクルマを買えるほど経済力を持つ現代。ファミリーカーやトラックの前に女性を立たせる意味はあるのだろうか。 ブルーカラー出身の筆者が抱くジェンダー論の観点から、クルマ市場のマーケティングをひもといてみる。 男性ウケ狙った「ひと昔前」のセンス？ 男性に人気があるとされる趣味やスポーツ関連商品の
「若いときにひどい目にあった」自慢のおじさんは、なぜヤバいのか
「若いときにひどい目にあった」自慢のおじさんは、なぜヤバいのか：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 結局、喉元過ぎればなんとやらということか。 2015年末、24歳の女性社員が「過労自殺」に追い込まれていたことを受けて、労働環境改革を進めていた電通が、労働基準監督署から是正勧告を受けていたことが分かった。 また、これまでちょいちょい過労自殺や精神疾患による労災認定が相次いでいた三菱電機も今年8月下旬に新入社員が自殺していたことが明らかになった。現場からは、教育主任から「死ね」と言われたなどと訴えるメモが見つかって、この教育主任は自殺教唆の疑いで書類送検されたという。 過去にパワハラや過重労働が問題になった大企業が、相次いで「再犯」しているのだ。このような話を聞くと、「やっぱり電通の企業体質が問題だな」とか「三菱電機には日常的にパワハラを容認するようなカルチャーがあるのでは」なんて感じる方
大戸屋が炎上した背景に、ブラック企業と日本軍の深い関係
12月10日にオンエアされた「ガイアの夜明け」の「残業を減らす！45時間の壁」シリーズの中で、同社の山本匡哉社長が、残業を減らすことができない3人の店長たちを指導して、働き方を改革していくという姿に密着をした。本来なら、”困難に挑むリーダー”というイメージが訴求できる企業側にとってもおいしい企画である。実際、大戸屋公式SNSもオンエア直前に「放送直前の今、とってもドキドキしています！！ぜひご覧ください」と嬉しさを隠せずにいた。 しかし、フタをあけたら「残業を減らす！45時間の壁」というより、さながら「ブラック企業に潜入24時」といったショッキングな内容になってしまっていたのだ。 人手不足を解消しようと単発バイトのサービスを利用したところ、逆に店長の残業が増えるなど、かなり過酷な労働環境に「ブラックすぎる」と視聴者がドン引き。さらに、社長が残業をやめられない店長に、「目が死んでいるんだけど。
海外旅行のついでに“おつかい”で稼ごう 「HAKOBIYA」が日本での展開に本腰
海外旅行のついでに“おつかい”で稼ごう 「HAKOBIYA」が日本での展開に本腰：荷主と旅行者を仲介（1/3 ページ） 編集部からのお知らせ： 本記事で紹介した「HAKOBIYA」のサービスについて、「利用者が犯罪に巻き込まれるリスクがあるのではないか」「国によって持ち込みが禁止・規制されている商品の扱いはどうなっているのか」といったご指摘が読者からございました。編集部としてはこれらの疑問に対する、運営会社や関係省庁の見解をまとめ、追記してまいります。 【2019年12月25日追記】 本記事の続報となる「HAKOBIYA」のサービスに関わる法的問題やリスクをどう考えればいいのかを公開しました。今後は、こちらの記事に情報を追加いたします。 「海外で流行している商品を買いたいけど、実際に現地に行くのは大変」「海外から商品を送ってもらいたいけど、送料が高すぎるし、確実に届くかどうか不安」――こん
アマゾンで「サクラレビュー」投稿が横行 チェックサイト開発者が語る意外な正体は… - ITmedia ビジネスオンライン
ネット通販大手のアマゾンで、報酬などと引き換えに商品の高評価レビューを書き込む「サクラレビュー」が横行している。近年は手口が巧妙化し、やらせかどうか見分けるのも困難だ。そんな時、ユーザーの味方になるのが「サクラチェッカー」というサイトだ。開発者はサクラの意外な正体について明かす。 ネット通販大手のアマゾンで、報酬などと引き換えに商品の高評価レビューを書き込む「サクラレビュー」が横行している。近年は手口が巧妙化し、やらせかどうか見分けるのも困難だ。そんな時、ユーザーの味方になるのが「サクラチェッカー」というサイトだ。開発者はサクラの意外な正体について明かす。 サクラチェッカーにアクセスし、検索窓にアマゾン製品のURLや商品名を打ち込むと、「怪しい日本語」「価格・製品」「ショップ情報・地域」「レビュー分布」など8項目からレビューの信頼度を分析。信頼性が確認できた商品には「合格」、サクラの存在が
ロボットが契約書をめくって自動で押印 手作業の負担を軽減 デンソーと日立が開発
デンソーウェーブ、日立キャピタル、日立システムズは12月11日、ロボットとRPAを活用して契約書などの押印を自動化するサービスを発表した。金融機関や自治体など、契約書・請求書の電子化が進んでいない業界の押印作業を効率化する狙い。2020年3月から月額制で提供する予定。 デンソーウェーブのロボットアーム「COBOTTA」2台とカメラで構成された専用のマシンを、PCに接続して使用する。COBOTTAは、アームの先端に装着した社印を押す作業と、書類のページをめくる作業を担う。ページをめくるたびに、カメラで書類を撮影し、押印欄を識別する仕組み。 RPAは、カメラで撮影した書類の画像を分析。契約書・請求書といったカテゴリー別に分類した上で、PCにフォルダを作成し、画像を保存する。 デンソーウェーブはCOBOTTAを提供し、日立キャピタルはサービスの提供窓口を担当する。日立システムズはRPAの初期設定
HDDなど転売「7844個」──行政文書流出、ブロードリンクが謝罪 ずさんな管理体制明らかに
神奈川県庁が使っていたファイルサーバのHDDが転売され、個人情報を含むデータが流出した問題で、流出元の情報機器リユース業者ブロードリンク（東京都中央区）は12月9日、流出のいきさつと捜査の状況を記者会見で説明した。同社の独自調査によると、同社元従業員の高橋雄一容疑者は、2016年からHDDやUSBフラッシュメモリの他、スマートフォンやタブレットなどの情報機器を7844台転売していたという。 記者会見には、ブロードリンクの榊彰一社長、村上崇副社長、深田洋専務取締役、江川正彦取締役、萩藤和明執行役員が登壇した。 神奈川県庁のHDDが流出したいきさつ 神奈川県庁は6日、同庁が行政文書などを保存していたHDDを処分する過程で個人情報が流出したとして謝罪した。 神奈川県庁では、情報機器レンタルを手掛ける富士通リース（東京都千代田区）からレンタルしていたファイルサーバのHDDを、メンテナンスのため20
コストコがオンライン通販を開始 12月10日から
会員制の大型スーパー「コストコ」が、日本国内でオンライン通販を始めることが分かった。すでに公式サイトで事前登録を受け付けており、12月10日にオープンする見通し。店舗で取り扱っている商品の一部だけでなく、オンライン限定商品も販売するという。 コストコはアメリカ発の大規模小売店で、日本では川崎市（神奈川県）や新三郷（埼玉県）、幕張（千葉県）といった郊外エリアなどに出店している。大型倉庫を使って食料品や衣類など、さまざまな商品を卸売価格で販売しているが、利用には個人会員なら4400円、法人会員なら3850円（ともに税別）の年会費がかかる。 オンライン通販の詳細は明らかになっていないが、すでにFAQページにはオンラインショッピングに関する質問を掲載しており、利用者向けに少しずつ案内を進めていると見られる。 関連記事 なぜコストコはグーグルよりも魅力的な職場なのか 「大量に買いたいから」「安いから
フィットネスブームの陰で、スポーツジムのトラブル相次ぐ (1/2) - ITmedia ビジネスオンライン
空前のフィットネスブームが続いている。トレーナーがマンツーマンで指導し、「短期間で効果が出る」とうたう「パーソナルジム」も増えているが、こうしたスポーツジムで、解約などをめぐるトラブルが急増している。背景には…… 健康志向の高まりや来年夏に開催される2020年東京五輪・パラリンピックの追い風を受けて、空前のフィットネスブームが続いている。トレーナーがマンツーマンで指導し、「短期間で効果が出る」とうたう「パーソナルジム（プライベートジム）」も増えているが、こうしたスポーツジムで、解約などをめぐるトラブルが急増している。背景には急速な拡大に伴うトレーナーの「質」や強引な勧誘などの問題があり、注意が必要だ。（大渡美咲） 東北地方に住む40代の男性は、通っているパーソナルジムのオーナーから、強引にサプリメント（栄養補助食品）を買わされそうになった。「以前通っていた別のジムでも、会員とトレーナー間で
埼玉発「ぎょうざの満洲」 消費増税に負けない“独自すぎる”ビジネスモデルに迫る
埼玉発「ぎょうざの満洲」 消費増税に負けない“独自すぎる”ビジネスモデルに迫る：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/6 ページ） 近頃、何かと話題の埼玉県。その埼玉県から飛翔して、東京だけでなく関西にも進出しているのが「ぎょうざの満洲」だ。埼玉県所沢市発祥だが、1月には川越市に新工場を竣工して、坂戸市から本社を移転したばかりである。 ぎょうざの満洲は町中華から発展している。創業から50年を超えており、ギョーザを中心とした中華食堂チェーンの業態だ。店舗数は92店（6月末現在）。ギョーザ界の王者「餃子の王将」と「大阪王将」の牙城である大阪にもひるまず出店。東京では、埼玉県内最大の都市・さいたま市大宮区出身の日高屋という強力な低価格チェーンと競合しながらも、確固たる地位を築いている。 冷凍ギョーザなどの物販と宅配で売り上げの4割を稼ぎ、店内飲食の割合が6割というのが大きな特徴だ。飲食店でありながら
「ラブプラス EVERY」11日に再開 「正しく恋人になれない」など不具合に対処
コナミデジタルエンタテインメントは12月9日、不具合のため一次停止しているスマートフォンゲーム「ラブプラス EVERY」（iOS／Android）のサービスを11日に再開すると発表した。9日にアプリストアでの公開も再開。プレイ時は、アプリのバージョンを「1.1.0」にアップデートする必要がある。 「女の子からの告白にOKしても、恋人になれない」など不具合相次ぐ ラブプラスEVERYは、高校を舞台に3人の女の子と出会い、告白の後、“カノジョ”と恋人生活を体験できる恋愛シミュレーションゲーム。リリース直後からアクセス集中が原因で通信エラーが多発し、正常に遊べない状態になった。10月31日夜に1回目、11月1日に2回目、2日以降は3回目のメンテナンスを実施している。 キャッシュサーバのエラーなどが頻発し、さまざまな不具合が発生していた。例えば「女の子から告白を受けてOKしても、シナリオの終了判定
「これさぁ、悪いんだけど、捨ててくれる？」――『ジャンプ』伝説の編集長が、数億円を費やした『ドラゴンボールのゲーム事業』を容赦なく“ボツ”にした真相
「これさぁ、悪いんだけど、捨ててくれる？」――『ジャンプ』伝説の編集長が、数億円を費やした『ドラゴンボールのゲーム事業』を容赦なく“ボツ”にした真相：マシリトが行く！【中編】（1/7 ページ） 9月26日にUnite Tokyo 2019運営事務局主催の「Unite Tokyo 2019」がグランドニッコー東京で開催された。今回はその中のセッション「出版社とゲーム会社はなぜすれ違う？ ドラゴンボールのゲーム化で酷（ひど）い目にあった…もとい勉強させて頂いた話」の模様をお届けする。 この講演の主役は、『週刊少年ジャンプ』伝説の編集者「Dr.マシリト」こと白泉社会長の鳥嶋和彦氏である。鳥山明氏の超人気マンガ『DRAGON BALL（ドラゴンボール）』の担当編集者だった鳥嶋氏はかつて、同作のビデオゲームを開発していたバンダイ（現・バンダイナムコエンターテインメント）のプロデューサーに対して、数億
アトムにナウシカ……マンガ・アニメ原画が海外で1枚3500万円の落札も――文化資料の流出どう防ぐ
2018年5月にフランス・パリで開催されたオークション（主催会社：アールキュリアル）で、手塚治虫のマンガ原稿の原画1ページ分が26万9400ユーロで落札された。作品は手塚の代表作『鉄腕アトム』、1950年代に描かれたものだ。日本円に換算すると約3500万円。当初の落札予想価格の4万～6万ユーロを大幅に上回った。手塚治虫の直筆原稿は、それまで国内でも高額取引されていたが、それでも破格の価格だ。 『ポケモン』『ドラゴンボール』がサザビーズに登場 今年10月には、マンガ・アニメ関係者で話題になった別のオークションもあった。大手オークション会社のサザビーズが香港で開催した現代アートオークションである。140点あまりのロットのなかに、『ポケットモンスター』『それいけ！アンパンマン』『ワンピース』など、日本の人気マンガの原画やアニメ制作に使用されたセル画が全部で9点出品された。 手描きの背景美術が付い
「現場に響く上質サウンド」 マキタ、電動工具のバッテリーで動くワイヤレススピーカーを発売
電動工具メーカーのマキタがBluetooth対応のワイヤレススピーカー「MR203」を発売する。家庭用電源の他、同社の電動工具用リチウムイオンバッテリーでも動作する“現場仕様”だ。価格は1万9800円（税別、バッテリー別）。 磁性流体を使った高音用スピーカー（ツイーター）と低音用の10センチウーファーを搭載したポータブルスピーカー。1台ではモノラル仕様だが、米Qualcommの「True Wireless Stereo」技術搭載により、2台あればステレオ再生が行える。また最大10台までのワイヤレス接続が可能で、例えば1階と2階など離れた場所でも同じ音を出せる。「現場に響く上質サウンド」（マキタ）。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「ベヨネッタ」開発元のプラチナゲームズ、中国Tencentと資本提携 経営基盤を強化も「自主性に変化はない」
