本焼いて作る「焚書いも」に舌鼓 東京・練馬で
本を燃やして作った焼き芋に舌鼓――。東京都練馬区の石爺公園で「焚書いも」を振る舞うイベントが１７日から始まった。 イベントは市民団体「坑儒会」が主催。園内２０カ所で焚き火が行われ、サツマイモの上にかぶせるように置いた『論語』などの本に火をつけた。参加者らは自宅から持参した本を次々と火にくべると、火柱はどんどん大きくなり、灰になった紙片が秋空に舞い上がっていった。 この日振る舞われた「焚書いも」は３００本。焚き火の炎は４０分ほどで消え、灰になった本の山の中から焼き芋が姿を現すと、参加者から歓声が上がった。 ドストエフスキー２０冊を焼いた５０代の男性は「心なしか罪深い味がする」と、焼きたてのサツマイモをおいしそうに頬張った。若い頃に見栄を張って買ったものの、結局１冊も読まなかったという。 この日焼かれた本は文庫本や新書約２千冊。坑儒会代表の秦政雄さんは「食料品がどんどん値上がりする中、庶民が求
「社内で英語禁止」徹底のＡＩスタートアップが解散 業務成り立たず
ＡＩスタートアップ（新興企業）の「梨電子」は１３日、９月末での解散を発表した。「脱英語化」を掲げ、ＩＴ業界が陥る英語・外来語依存からの脱却を図ったが、世界標準の壁を崩すことはできなかった。 梨電子は２２年１１月に設立したスタートアップ。ＡＩや自動運転など高度なシステム開発を手がける。２３年２月には、ビッグデータを使って通行者の人相から学歴や年収を瞬時に割り出すＡＩを開発。自動運転最大の困難とされてきた「トロッコ問題」を合理的に解決する手段として注目を浴びたことをきっかけに、新規投資家らを引受先として、３００億円の資金調達に成功していた。 巨額の資金調達を機に、同社の九十九ＣＥＯは今年３月、業務における脱英語化を発表。４月以降、英語や外来語を使った社員には人事査定に影響を与えるとした。また年１回のＴＯＥＩＣ受験を義務付け、８００点以上のスコアを取った社員に解雇を通知する一方、管理職昇格条件を
エジプトでミイラ取りのミイラ発見 千葉電波大ら合同チーム
千葉電波大学考古学部を中心とする合同調査チームは１４日、エジプト・カイロ近郊のカズブ遺跡内で男性のミイラを発見したと発表した。ミイラは１４世紀ごろの人物で、遺跡に埋葬されたミイラの盗掘を目的に侵入した商人である可能性が高いという。 遺跡は約３千年前に造られた都市跡と見られる。千葉電波大は４月から、米プロンストン大学と合同で遺跡の未調査区域を発掘。８月、地下１００メートルまで傾斜する横穴を発見した。最奥部には高位の人物を埋葬する棺を収めた玄室があるとみられるが、横穴は直径約７０センチと狭く、傾斜角も大きいため、１０日から千葉電波大の瀬戸掘巣教授が単独で内部調査に入っていた。 １１日、瀬戸教授は地下２７メートル付近で横たわった状態のミイラを発見。送られてきた画像データを解析したところ、ミイラが握るナイフの形状から１４世紀ごろのベネチア商人と断定できたという。 ヨーロッパでは古くからミイラが薬と
神、世界の「ロールバック」を啓示 親ガチャ不具合で
ソーシャルゲーム「世界」を運営する神は１１日、ゲーム進行に関わる不具合があったとして、ゲーム内のデータを正常だった時点まで戻す措置「ロールバック（巻き戻り）」を行うと啓示した。ゲーム開始時に行う「親ガチャ」の提供割合に不正があるのではないかという、一部プレイヤーからの指摘を認めた格好だ。 不具合が明らかになった「親ガチャ」は、「世界」の新規プレーヤーがゲーム開始時に引く「くじ」のような抽選システム。金銭、能力、容姿など全ての要素に恵まれたＳＳＲ親（スーパースペシャルレアおや）、平均的なＮ親（ノーマルおや）、その後のプレーに悪影響を及ぼすＤ親など、レアリティ（希少性）を持った親が規定の提供割合で含まれる。 やり直しができない１回限りの「親ガチャ」は、その後の進行に大きな影響を与えるため、親ガチャの当たりはずれはゲームの難易度を決定づける。また、プレイヤー自身も新規プレーヤーの親ガチャとしてラ
「ほのかな甘み かぼちゃワイン「エル」４月発売」についてお詫び
２０１５年３月４日に配信した本紙記事「ほのかな甘み かぼちゃワイン「エル」４月発売」につきまして、かぼちゃを原料にしたワインが現実に存在するというご指摘が読者から寄せられました。編集部にて調査したところ、実際に販売されていることが分かりました。虚構をお届けする本紙におきまして、現実を報じてしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 今月１４日、漫画『Ｔｈｅ♥かぼちゃワイン』の作者である三浦みつるさんが、「それにしても…まさか虚構新聞が真実になるなんて！」と、ツイッターで発言されたことがきっかけで、「かぼちゃワインの記事は誤報ではないか」との問い合わせが数件寄せられました。 製法はワインとまったく一緒ですが、果実でない為にワインとネーミング出来ないそうです（念のため）🙇🏻♂️ pic.twitter.com/im0M9qvcUU — 三浦みつる／みうらみつる (@m
インフル悲鳴「もう限界」 コロナ禍で活動激減
新型コロナウイルスの感染者が急増した影響で、インフルエンザウイルスが活動規模の縮小を余儀なくされている。本来なら本格的な活動シーズンに突入する感染者の「稼ぎ時」だが、今年の感染者数は昨年の６００分の１と激減。ウイルスの間からは「もう限界」「行き場がない」とため息が漏れる。 「開店休業状態。本当に行き場がないんですよ。どこに行っても締め出されてしまって……」と東京都に住むインフルエンザさんは苦渋の表情が浮かべる。 例年であれば冬の到来と共に毎週数万人の感染者を稼ぎ出す人気ぶりだが、今年の感染者は週４０人ほどと閑古鳥が鳴く。感染者が激減している理由について、専門家の間では、マスクの着用や消毒などが広く浸透したことで、インフルエンザ予防にもなっているのではないかとの見方が大半だ。 新型コロナウイルスの感染対策が裏目に出たとも言える現状に「『冬になればインフルエンザとコロナが同時に大流行するツイン
本文を読まずＳＮＳシェア９９割 米研究 - 虚構新聞
ＳＮＳを通じて配信されるメディア記事の９９％以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界６か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で１％未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率４５％と最も高く、次いでフランスが３５％、インドも２１％と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は１７％、ＥＵ離脱決定後に「ＥＵって何？」を調べ始めた英国が８％という数値を示していることから、ＳＮＳへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ
新型コロナ「『他人事』ではなく『自分事』に」 識者に聞く
世界的な感染拡大が続く新型コロナウイルス。感染者数が増加傾向にある日本でも「４月１日からロックダウン（都市封鎖）が決まった」とするデマがネット上で拡散するなど、社会不安が高まりつつあります。パニックに陥らないためには、まず科学に基づいた確実な情報を知ることが大切です。科学を一般の人たちに分かりやすく伝える科学コミュニケーターの本田隆行さん（３７）に話を聞きました。 ――今回の新型コロナウイルスについて、いま分かっていることを教えてください 今世界中を騒がせている「新型コロナウイルス」は、私たちが普段引いている風邪の原因となるウイルスの１つである「コロナウイルス」の一種です。ただ、これまで知られていたどのタイプのコロナウイルスとも違うため、研究が進められているものの、詳しい性質や対応策はまだ十分に分かっていません。また、地球上の人間が初めて感染する状況にあり、誰も体に防御する機能（＝免疫）が
「何もかもゲームが元凶」 被ゲー妄想、再流行の兆し
社会問題の原因をテレビゲームだけに還元してしまう、「被害型テレビゲーム妄想症（被ゲー妄想）」を訴える人が近年、再び増加の傾向をみせている。専門家からは２０年ぶりの再流行を危惧する声も上がっている。 被ゲー妄想にとりつかれると、「凶悪犯罪」「家庭内暴力」「道徳観の欠如」など、本来複合的な要因で引き起こされる社会問題の元凶が、全てテレビゲームにあると見なすようになる。 被ゲー妄想の治療を専門に扱う藤府メンタルクリニック（横浜市）の大平豆輔医師によると、ここ数年、相談に訪れる患者の数が増え続けているという。 「被ゲー妄想の人たちは『テレビゲームさえなくなれば、全ての問題が解決する』と、真剣な顔つきで話す点で驚くほど共通しています」と、大平医師は説明する。 厚生労働省の統計によると、被ゲー妄想は１９８０年代から９０年代にかけて増加していたが、テレビゲームに関する正確な知識が行き渡ったことや、任天堂
「当面生き延びて」天国が入国禁止措置 新型肺炎で
新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、天国が全ての国からの入国を禁止すると発表した。感染症による入国禁止措置は１４世紀に流行した黒死病（ペスト）、２０世紀初頭のスペイン風邪に続いて約１００年ぶり３度目。 天国では世界保健機関（ＷＨＯ）が２月２４日に「潜在的なパンデミックの可能性がある」と発表したことを受け、入国審査を厳格化。富裕層の入国を禁止するなど、針の穴を通るより厳しく管理していたが、今月に入って教皇庁のあるイタリアで爆発的に感染が広がったことから、全ての国を対象とする入国禁止措置を決めた。また、地獄からの難民を受け入れてきた蜘蛛の糸も４日付で切断した。 禁止期間は「流行が収束するまで」としており、具体的な期限は設けない。天国のガブリエル広報官は「国民を守るために決断せざるを得なかった」と説明。また「今は時期が悪い」として、当面の間は手洗い・うがいの励行など、生き延びるために全力を尽
遺品整理に「待った」 故人情報保護する遺品破壊士、需要高まる
自分が亡くなった後の遺品整理をどうするか――。故人の遺品整理や処分を行う遺品整理士への需要が高まる一方で、遺品整理にあたる親族や整理士に先駆けて故人宅に侵入して遺品を破壊する「遺品破壊士」への需要も高まっている。 「だって、あの世にはデータを持っていけないじゃないですか」 外資系企業に勤める軽須豪さん（仮名）には、妻と成人した２人の娘がいる。まもなく退職を迎える軽須さんは自分の死後に備えて、昨年から「終活」に取り掛かった。遺産相続などの身辺整理は問題なく進んでいるが、目下の悩みは個人パソコンに保存した「ちょっと人には言えない画像と動画」だ。名前を「新しいフォルダー」に偽装したフォルダーに保存されたデータ量は合わせて３０テラバイトにのぼるという。 「死後、万が一誰かにあのフォルダーを開けられたら……と想像するだけで夜も眠れません」 良き夫、良き父としての役割を長年果たしてきただけに軽須さんの
カマキリ「共食い控えないと…」 消費増税、自然界にもしわ寄せ
長野県の山中でカマキリを営む女性は今回の増税に心中複雑だ。「なるべくたくさん子どもを産みたい」と語る彼女は、増税分の税収を財源とする幼保無償化に期待を寄せる。 だが一方で、日常生活のさまざまな場面で負担が増えることも必至だ。 例えば今回初めて導入された食料品への軽減税率は、自宅での飲食に限られる。昆虫の捕食について、財務省は「屋外での飲食は外食に相当する」として軽減税率の適用を見送った。子育てに欠かせないカマキリの共食いも外食。「これからは控えないと」と女性は話す。 政府では、購買意欲の落ち込みを防ぐため、キャッシュレス決済でのポイント還元などを実施するが、クレジットカードやスマートフォンを持たない昆虫への対応は最後まで手つかずのまま。自然界に生きる生物の大半を見捨てる「非情のスタート」となった。東京都内でアリを営む男性も「働いても働いても暮らしは楽になりません」とじっと手を見つめる。 生
東京五輪、相対的に涼しく 世界中で温室ガス散布実験
東京以外を温めろ――。開催期間中の酷暑が懸念される東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として１３日、競技会場となる東京周辺を除く世界の主要都市上空に温室効果ガスを散布して人工的に気温を上げる実験が行われた。 リオデジャネイロやロンドンなど、過去の夏季五輪開催地を含む世界の主要３００都市上空で、二酸化炭素やメタン、代替フロンなど温室効果ガス約４００キロをドローンを使って空中散布した。 大会期間中、東京以外の都市に温室効果ガスを散布することで、各地の気温を上昇させ、相対的に東京周辺を涼しく感じさせるのが目的。仮に東京の気温が４０度近くに達しても、世界の各都市がそれを上回って暑くなっていれば、相対的に競技会場周辺の方がアスリートにとって最高の状態でパフォーマンスを発揮できる理想的な気候になるという考えだ。 散布した後、気温を測定したが、ガスの量が少なかったためか、この日は全ての都市で顕著な気温上昇
内閣改造、「人柱特命担当相」新設へ 不祥事で辞任代行
安倍晋三首相が来週にも予定している内閣改造で、閣僚が不祥事を起こした際に辞任を代行する内閣府特命担当大臣（人柱）を新たに置くことが３日までにわかった。 人柱担当大臣は、閣僚の失言など不祥事が発覚した場合、本人の代わりに謝罪。その後、その責任を肩代わりして辞任する。野党の執拗な責任追及に対応しつつ、政権へのダメージを最小限に抑えるのが狙いだ。 「全員野球内閣」を掲げて１８年１０月に発足した第４次安倍改造内閣では、桜田義孝元五輪担当大臣、塚田一郎元国土交通副大臣が不適切発言の責任を取って辞任。来週に予定する内閣改造後も、同様の不祥事が続くことが予想されることから、安定した政権運営を続けるために内閣府特命担当大臣枠での新設を決めた。 人柱担当相には、自民党石破派の所属議員を起用する方針。昨秋の総裁選で対決した経緯から、前回の内閣人事では同派議員が冷遇されていたが、過去の恩讐を乗り越えた挙党態勢で
「暴れる猛暑、護摩で調伏」 五輪期間中、祈祷師３千人配置へ
２０年に開催される東京五輪・パラリンピックの期間中、猛暑対策として全国から祈祷師３千人を招集し、都内各所に派遣する計画があることが１９日までにわかった。かつて、国じゅうの祈祷師を総動員して敵国調伏の祈りをささげた例にならい、大会期間中の猛暑撃退をねらう。 大会関係者が明らかにした。大会本番を来年に控え、今年は都内各所でテスト大会が行われているが、多くの競技で水質や体調など暑さに起因する問題についての指摘が相次いでいる。 大会委員会では、傘と一体化した前衛的な帽子を製作したり、会場でかち割り氷を配布したりするなど、隙のない万全の暑さ対策を講じているが、追加策として全国から祈祷師を３千人程度招集し、気温を抑え込むための祈祷を都内各地で行うことを決めた。大会関係者は「念には念を入れる。言葉通りだ」と説明する。 計画では、競技会場周辺を中心に都内２千カ所に護摩壇を設置。期間中は２４時間不眠不休で護
涼しげな音色で酷暑乗り切れ 新国立競技場に巨大風鈴設置
２０２０年の東京五輪・パラリンピックのメイン会場となる新国立競技場横で建設が進められていた巨大風鈴の設置作業が１３日に完了し、試験運用が始まった。来年夏に迫った大会を前に、早くも道行く人々に涼を振りまいている。 巨大風鈴は高さ１００メートルの強化ガラス製。昨年の酷暑をきっかけに起きた暑さ対策への懸念を払しょくするため、昨秋急きょ建設が決定した。設置工事は今年４月、新国立競技場横で開始。４カ月という短期間で完成させ、今夏の試験運用に間に合わせた。工事担当者によると「半径５キロ圏内に涼しげな音を響かせる能力がある」という。 風鈴の建設費用は２００億円。新国立競技場整備計画について検討した２０１５年に安倍晋三首相がカットを指示した冷暖房設備案なら１００億円の追加投資で済んだが、今年１２月の完成を優先させた結果、より高額な風鈴案を採用することになった。「当初１５００億円を予定していた国の負担は８千
「子ども扱いやめて」 高校『球児』→『球男』ネットで署名活動
野球に励む高校生を「高校球児」として子ども扱いするのは不適切ではないか――。こんな疑問を抱いた一人の男子高校生が、「球児」の呼び変えを求める署名活動をインターネット上で始めた。署名は開始１週間で２千人に達し、関心の高さをうかがわせる。 「私たちはもう高校生です。自分の考えも持っています。『球児』という大人目線の呼び方はおかしくありませんか？」 ７月２５日、「高校球児」の呼称変更を求める呼びかけがネット署名サイト「ＳＨＯＷ ＭＡＹ．ｏｒｇ」に掲載された。呼びかけ人は東京都内在住の男子高校生Ａさん（１８）。本人も幼いころから野球一筋の「高校球児」だという。 「予選は１回戦敗退だったんですが、翌日の新聞に『球児、涙のむ』と書かれているのを見て違和感を覚えたんです」 球児に使われる「児」の字は、広義には１８歳までの子どもを指すが、一般的には４、５歳までの幼い子どもを指して使うことが多い。また、同じ
自助で寿命取り崩しを 国が「人生７０年」指針案
金融庁は２３日、人生１００年時代を見据え、延びた寿命を取り崩して７０歳までに人生を終える報告書案「人生７０年プラン」をまとめた。年金制度の限界を認めたうえで、国民に対して政府に頼らない「自助」を呼びかける内容になっている。 平均寿命の延伸や非正規雇用の増加などによって、年金支給額の維持が厳しいと予測されていることを受けて示された。 報告書案では、夫６５歳以上、妻６０歳以上の無職高齢夫婦の場合、家計収支が月約５万円の赤字になると試算。現役時代から計画的に寿命を取り崩していくことで、定年時の資産が底をつく７０代のうちに人生に幕を下ろすことができるとしている。 人生を７０代で終えるための具体案として、現役期は「過酷な労働環境」「低賃金」「貧弱な食生活」「納税」「借金の返済」など心身に及ぼす慢性的なストレスの確保を、また定年後の高齢期でも、健康で働ける間はできるだけ劣悪な環境に身を置き、積極的に自
患者しか見えない「仮病ウイルス」発見 量子的性質か 千葉電波大
千葉電波大学医学部の研究チームは１３日、特定の形や性質を持たず、感染者本人が観察した瞬間、さまざまな既知のウイルスに姿を変える量子的性質を持った新種のウイルスを発見したと発表した。これまで感染者本人しか自覚できなかった「仮病」の原因物質である可能性が高いという。 仮病の研究を行う同大のチームでは、「何だか熱っぽいから今日は学校を休みたい」などの心身症状を訴えた仮病患者２００人の血液を採取。しかし成分分析をしても、症状を引き起こす細菌やウイルスへの感染は確認できなかった。 研究が行き詰まりを見せた今年４月、「何となく頭痛が痛い気がするのでもうチームを抜けたい」と訴えた研究員を押さえ込んで血液を採取。仮病に罹患した研究員本人に血液を分析させたところ、血液中からインフルエンザウイルスが検出された。他の研究員が分析したときは何も見つからなかった。 同様にこれまでウイルスに感染していないと思われた仮
ＩＴ政策専従「注文をまちがえる庁」、今春立ち上げ検討
ＩＴ政策に対する国民からの注文と、実際に提示された施策の間に不一致が多く見られるとして、不一致政策を一元的に扱う「注文をまちがえる庁（仮称）」を政府が今春にも立ち上げる検討に入っていることが、６日までにわかった。 インターネット上の著作物の権利保護を訴えた結果、スクリーンショットまで規制されたり、国民生活を脅かす悪質なハッキングを防ぐために定められたウイルス罪が、いたずらＵＲＬの貼りつけにまで拡大適用されたりするなど、今年に入って、政府のＩＴ施策が国民の注文・要望から大きくずれる事例が相次いでいる。 関係者によると、政府ではこのような政策を「取り違え政策」と位置付け、省庁の枠組みを超えて取り違え政策を一元的に扱う「注文をまちがえる庁（仮称）」を新たに立ち上げる検討に入った。 注文をまちがえる庁は、特定サイトへのアクセスを遮断するブロッキングや、携帯電話の通信料に関する規制などＩＴ分野に関す
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