懐かしのカセットテープが令和に大復活、デジタル化も簡単な携帯プレーヤーが登場
音楽CDが普及する前の世代であれば、カセットテープを知っているだろう。様々な曲をカセットテープに録音して、音楽を楽しんだ経験がある人は多いはずだ。カセットテープに録音した音楽やラジオ番組などを今でも大切に保管している人もいるだろう。 最近はカセットテープの独特な音質が愛好家らの支持を受けており、一部で再評価されている。レディー・ガガ氏や山下達郎氏といった著名アーティストもカセットテープで楽曲を販売している。また1970年代から1980年代の文化を好むZ世代にもカセットテープは人気のようだ。原宿や下北沢、渋谷などの雑貨店では、カセットテープを見かけることがある。 カセットテープはテープ表面に磁性体と呼ぶ磁気を帯びた粉を塗布しており、その極性を録音ヘッドで変化させて音声信号を記録する。磁気を使う仕組みなので、周囲に磁気があると劣化しやすい。また高温多湿の場所に保管していると、テープにカビが生え
日本における「名寄せ」と「照合」の黒歴史
健康保険証、銀行口座、年金記録――個人のマイナンバーに別人の情報がひも付けられるトラブルが後を絶たない。多くの事案に共通するのは、自治体や関係機関の職員が氏名や生年月日などを基にマイナンバーや住民データを照会した際に、誤って同姓同名の人の情報を引き出してひも付けてしまうというケースだ。 こうした情報のひも付けをする際、職員が住民データの照合や突合、本人確認に使うのが「氏名」「生年月日」「性別」「住所」、いわゆる基本4情報といわれるものだ。 だがこの4情報は、コンピューターによる自動処理とは絶望的に相性が悪い。例えば氏名は「邊」「邉」など旧字・異体字の揺らぎや外字の処理が煩雑なうえ、婚姻による改名もある。よくある氏名の場合、氏名も生年月日も同一というケースが頻発する。住所は時期によって変わるうえ、人によって書き方が「一丁目四番」から「1―4」まで一意ではない。 こうした曖昧な識別符号を代替す
国立音大がデータサイエンスのコースを新設、活躍の場広げる音大生の適性とは
国立音楽大学（東京都立川市）は2023年4月に「音楽データサイエンス・コース」を新設する。音楽大学がデータサイエンスに特化したコースを設置するのは国内初の試みだという。楽曲の波形データから特徴を解析してレコメンドシステムの開発に生かしたり、楽器の演奏姿勢をデータ化して奏法の改善につなげたりする。最近の音楽産業ではデータ解析やサウンドデザインができる人材のニーズが高まっており、これに適応できる人材の輩出を狙う。 「音楽大学の学生にデータサイエンス分野を学んでもらうことで、新たな人材を社会に輩出できるのではないか」。教壇に立つ国立音楽大学音楽学部の三浦雅展音楽文化教育学科准教授はコース新設の狙いについてこう話す。 コースは3年次から選択できるもので、選抜試験に合格すれば入学時の学科や専修は関係ない。受講者は基礎から数理データサイエンスを学び、データ分析を用いた研究ができる。使用言語を固定する予
オンラインでのファイル共有にリスク、相次ぐ情報漏洩を止められるか
新型コロナウイルスの感染拡大を機に、Webサービスなどオンラインでのファイル共有が急速に広まっている。在宅勤務やオンライン授業などで離れた場所にいるユーザーとファイルを共有する必要性が増したためだ。 一方、オンラインで共有したファイルが外部に漏洩するトラブルも頻発している。その1つが、ヘルスケア関連メディア開発などを手掛けるアドメディカが提供する、匿名で医師や薬剤師などの専門家に相談できるサービス「Doctors Me」で2022年3月に判明した事案だ。 多量の試行でURLを探し当てる Doctors Meのユーザーは自分で撮影した患部などの画像を同サイトに投稿し、専門家に確認してもらいながら健康相談ができる。アドメディカは、ユーザーが投稿した画像について、タイムスタンプとランダムな文字列から成る130～150文字程度のURLを付与して管理していた。 これらの画像について同社は2022年4
常陽銀行など複数地銀とローソン銀行でシステム障害、データセンターで電源障害か
常陽銀行や十六銀行など「Chance地銀共同化システム」を利用する地方銀行8行とローソン銀行で2022年3月26日にシステム障害が発生していることが分かった。各システムが使うキンドリルジャパンのデータセンターで電源障害が発生したことが原因とみられる。システム障害の影響を受けている銀行の数など被害の全容は現時点で明らかになっていない。 十六銀行によると、同日午前11時9分にオンラインシステムに障害が発生し、全てのATMとネットバンキングが利用できなくなったという。午後2時時点でChance利用行はそれぞれのWebサイトでATMやネットバンキングなどが利用できない状況になっていると掲出している。ローソン銀行はTwitter上で同日午後1時にシステム障害を知らせた。 百十四銀行によれば、原因や復旧のめどは「調査中」（経営企画部）という。日経クロステックの取材では、Chance地銀共同化システムや
NTT西の光受付システム障害がようやく解消、対応に8カ月かかったわけ
NTT西日本は2022年1月28日、光回線の受付システムで2021年5月に発生したシステム障害について改めて記者会見を開いた。このなかで同社は、新規申し込みから開通までの所要時間について、光ファイバーの新規敷設などを伴う一部の契約を除きシステム障害の発生前と同程度に回復したと明らかにした。 一方、2021年6月の受け付け再開以降も工事時期の遅延が相次いだことにも言及。小林充佳社長は「トラブルが起こってから8カ月の間、お客さまや事業者、ならびに事業者が提供するサービスをご利用の皆さまなどに多大なご迷惑、ご心配をおかけしたことを改めて深くおわび申し上げる」と陳謝した。 今回のシステム障害では、旧システムから新システムへの移行に際し、移行前に受け付けて移行後に工事予定だった約26万8000件の「仕掛かり中データ」のうち、約12万3000件がエラーとなった。住所表記などが新システムの入力規則に合わ
世界初の論文、「街路を歩道化すると沿道店舗はもうかるのか」問題に決着？
自動車中心の道路から歩行者・自転車中心の街路への転換は、周囲の店舗にどんな影響を与えるのか。道路整備に関する古くて新しい問題に対し、“飲食店については”ポジティブな影響を与えるという世界初の論文が話題を呼んでいる。 2005年のこと。当時、スペインのバルセロナ都市生態学庁に勤務していた吉村有司氏（現在は東京大学先端科学技術研究センター特任准教授）は驚いた。 バルセロナのグラシア地区で、自動車中心の道路を歩行者・自転車中心の空間へと変更する事業が進んでいた。今でこそバルセロナは歩行者空間化の先進都市だが、当時のグラシア地区の事業はそのパイロットプロジェクトとして位置付けられていた。プランニングのため、現地を訪れた時だった。 「やめてくれないか」 当該道路に面する小売店や飲食店の店主など複数の関係者からこう言われた。よくよく理由を聞いてみると、彼らの言い分はこうだった。街路を歩行者空間にすれば
東京都が独自の「ワクチン接種証明アプリ」を開始、政府アプリを待たなかったワケ
新型コロナウイルスの感染防止対策と行動制限緩和を両立させるべく、東京都は2021年11月1日、スマートフォンを使うデジタル式のワクチン接種証明を導入した。デジタル式のワクチン接種証明を巡っては、他の自治体や企業でも準備や検討が相次いでおり、2021年12月中の公開を予定する国のアプリを待てないとする声は多い。さまざまなアプリが乱立することが決定的となったなかで、行政機関が利用者にアプリの「使い分け」をどう周知していくかが課題となりそうだ。 自治体はLINEを活用 東京都の「TOKYOワクションアプリ」は、対話アプリ「LINE」を用いる。2021年11月1日正午から接種証明用の専用アカウントをLINE上に開設し、登録の受け付けを開始した。登録手続きにはワクチン接種券を用いた簡易な「ワクチン接種済み証（臨時ワクチン接種証明）」と本人確認書類の2点を撮影してアップロードする。 事務センターがアッ
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種まきから収穫まで完全自動化の植物工場、野菜物流に一石投じる