YOASOBIも君が代もアウト チェチェン共和国の「テンポ速すぎ＆遅すぎ音楽禁止」が話題（スポニチ） | 毎日新聞
ロシア南部のチェチェン共和国がテンポ速すぎ＆遅すぎ音楽を禁止したという報道が話題を呼んでいる。 ロシア国営のタス通信などが報じたところによると今月5日、チェチェンのすべての音楽や声楽などは1分間に80～116拍のテンポに収まるよう義務付けられたという。これによりポップやテクノなど、多くの作品が締め出されると見られており、欧米メディアは欧米諸国の影響を排除する狙いだと指摘しているという。 この報道を受け、ネット上では「こ、これはどういうことなの！？」「YOASOBIのアイドルは超あかんやつになる」「チェチェンではメタルは聴けないのか」「今後音楽をリリースする時は少なくともApple MusicバージョンとSpotifyバージョンとチェチェン共和国バージョンの3形態でのリリースを考えないといけないわけだな」「演歌ならええんか？」「ヒップホップブームの予感」などの声が上がっていた。 ちなみに日本
郵便物ピークから半減 値上げしても1年で赤字 電子化で窮地に | 毎日新聞
郵便料金の大幅な値上げ方針が18日示された。総務省は、現行料金のままでは4年後に日本郵便の郵便事業の赤字が3000億円超に膨らむと見込む。ただ、想定通りの値上げが実現しても2026年度には再び赤字となる見通し。今後も郵便物の増加は見込めず、郵便事業を維持するには抜本的な対策が必要になる。 郵便物は263億通あった01年度をピークに毎年3％程度の減少が続いている。22年度は144億通とピークに比べてほぼ半減した。インターネットやSNS（ネット交流サービス）の普及に伴って、企業が販売促進のダイレクトメールを減らしたり、各種手続きのウェブ化が進んだりしたことが、郵便物減少の背景にある。 これに対し、日本郵便は「大切な人への想いを手紙にしたため、受け取る喜び、贈り物を送る楽しさは時代が変わっても色あせない」として、東京・渋谷で若者向けにデザインしたグッズを販売するなど…
「100％犯人だ」自白迫る捜査官 リベンジポルノ誤認逮捕の内幕 | 毎日新聞
大阪府警が20代男性を2回誤認逮捕した問題で、男性の代理人を務める森島正彦弁護士（大阪弁護士会）が11日、毎日新聞などの取材に応じた。男性は取り調べの際、検事や警察官から「犯人だ」と決めつける発言を繰り返されていたという。男性は42日間勾留されており、森島弁護士は「自白を迫る人質司法だ」と批判。府に損害賠償を求める訴訟を起こすことも検討するとしている。 府警などによると、最初の誤認逮捕は4月12日。知人の20代女性に危害を加えるメッセージを写真共有アプリ「インスタグラム」で送ったなどとして、守口署が脅迫や強要未遂の疑いで男性を逮捕した。5月2日には、女性のわいせつ画像をインスタグラムで女性の友人らに送ったとするリベンジポルノ防止法違反の疑いで同署に再逮捕された。送信者のIPアドレス照会は済んでいなかったが、男性から送信されたものだと女性が訴えた…
世界初の「歯生え薬」治験へ 乳歯、永久歯に次ぐ“第3の歯”とは | 毎日新聞
世界初の「歯生え薬」の実用化に向けた研究が、日本のチームによって進められている。先天的に永久歯の数が少ない人に対し、薬を投与して歯を生やすことを目指した治験を2024年7月から始め、30年の実用化を目標とする。動物実験の段階だが、この薬を使って乳歯、永久歯に次ぐ「第3の歯」を生やすことにも成功した。歯生え薬は、歯の再生という新たな歯科治療を切り開くのか。 「歯を生やすのは歯医者の夢。大学院生の頃から、ずっとそのテーマに取り組んできた。絶対にできると確信がありました」。研究を主導する北野病院（大阪市北区）の高橋克・歯科口腔（こうくう）外科主任部長は、研究を始めた1990年代をそう振り返る。その決意から30年あまり。まもなく歯生え薬の治験開始という段階にこぎ着けた。 歯の数が生まれつき少ない「先天性無歯症」の人は、人口の約1％いる。特に6本以上の歯の欠損は遺伝が大きく関係している遺伝性とされ、
吉村知事後押しワクチン、開発中止 「想像で発信したわけではない」 | 毎日新聞
大阪大発の製薬ベンチャー「アンジェス」（大阪府茨木市）が新型コロナウイルスワクチンの開発を中止したことについて、大阪府の吉村洋文知事は9日、「非常に残念に思う」と記者団に話した。アンジェスのワクチン開発を巡っては、治験を実施する大学の審査委員会が承認する前に、吉村氏が治験の日程や対象者を公表するなど、知事の前のめりな発言が物議を醸していた。 アンジェスは森下竜一・大阪大教授らと共同で、「DNAワクチン」と呼ばれる新しいタイプのワクチンの開発を進めていた。吉村氏は2020年4月、「早ければ7月に治験を始め、9月に実用化。年内に10万～20万人に接種する。これは絵空事ではない」と述べた。当時は新型コロナの「第1波」で初の緊急事態宣言が出されており、発言は注目を浴びた。
甘利氏「誰一人カリスマ性ない」発言に安倍派反発 追悼演説に異論も | 毎日新聞
自民党の甘利明前幹事長（麻生派）が会長の安倍晋三元首相を銃撃で失った安倍派（清和会、97人）について「誰一人、力もカリスマ性もない」などと指摘したことについて、安倍派が強く反発している。8月5日実施予定の安倍氏に対する追悼演説を、甘利氏が行うよう党が調整していることにも異論が出ている。 甘利氏は20日、自身のメールマガジンで、安倍派について「『当面』というより『当分』集団指導制をとらざるを得ない。誰一人、現状では全体を仕切るだけの力もカリスマ性もない」と述べた。そのうえで「今後、どう化けていくのかが注視される」と指摘した。 これに対し、安倍派最高顧問の衛藤征士郎・元衆院副議長は21日の安倍派会合で「こんなに侮辱されたことはない。これを黙っていたら、清和会はそうだと思われる」と激しく反発。数人の派閥議員を指さしながら「うちには多士済々の総裁候補がいるだろう」と述べた。
疑惑続出なら「札幌は終わる」五輪組織委元理事の捜査、関係者に衝撃 | 毎日新聞
五輪モニュメントが置かれた大倉山ジャンプ競技場。五輪招致が成功すれば1972年大会に続いてジャンプ会場になる＝札幌市中央区で2021年11月29日、貝塚太一撮影 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の高橋治之元理事（78）の現金受領疑惑を巡る東京地検特捜部の強制捜査は、札幌市による2030年冬季五輪・パラリンピック招致活動への影響が避けられそうにない。関係者は「疑惑が芋づる式に出たら、札幌は終わる」と危機感をあらわにした。 特捜部の係官が家宅捜索に入った26日、時をほぼ同じくして札幌市では、機運醸成のために政財界やスポーツ関係者らで構成された「プロモーション委員会」が開かれていた。ある委員は「これから騒ぎになる。表向きには、だからこそクリーンに招致をやるということになると思うが……」と深刻そうに話した。27日は、札幌商工会議所が旗振り役を務める招致期成会が総決起集会を開く。別の関係者
岸信介元首相も敵視か「宗教団体を日本に招いた」 安倍氏銃撃容疑者 | 毎日新聞
奈良県警奈良西署から送検される山上徹也容疑者＝奈良市で2022年7月10日午前8時59分、滝川大貴撮影 安倍晋三元首相（67）が奈良市内で参院選の街頭演説中に銃撃されて死亡した事件で、元海上自衛官で無職の山上徹也容疑者（41）＝殺人容疑で送検＝の自宅から押収されたノートに、母親が入信する宗教団体への恨みが記述されていたことが捜査関係者への取材で明らかになった。山上容疑者は岸信介元首相（故人）の名前を挙げ、「家庭を壊した団体を日本に招いたのが岸氏で、その孫の安倍氏を狙った」と供述していることも判明した。 奈良県警は安倍氏側と団体とのつながりが深いと思い込み、一方的に敵視していた疑いが強いとみている。
疑問氷解：なぜイヌはネコ目なのでしょうか？ | 毎日新聞
Ｑ なぜイヌはネコ目（もく）なのでしょうか？（兵庫県小野市（ひょうごけんおのし）、小（しょう）６、男子（だんし）） ネコと祖先（そせん）が同（おな）じともに「食肉目（しょくにくもく）」 Ａ 質問（しつもん）を読（よ）んで、思（おも）わずイヌの目（め）を思（おも）い浮（う）かべたのですが、違（ちが）いました。「ネコ目（め）」ではなく「ネコ目（もく）」。動物（どうぶつ）を種類（しゅるい）ごとに分（わ）ける時（とき）の呼（よ）び方（かた）です。イヌなのにネコに分類（ぶんるい）されるとは確（たし）かに不思議（ふしぎ）です。 研究者（けんきゅうしゃ）の団体（だんたい）である日本哺乳類学会（にほんほにゅうるいがっかい）が作（つく）った分類（ぶんるい）リストでは、イヌはほ乳類（にゅうるい）のなかで「食肉目（しょくにくもく）イヌ型（がた）亜（あ）目（もく）イヌ科（か）」にあたります。ほ乳類（にゅうるい）は
ヒトラーと一緒に昭和天皇の写真 ウクライナ政府が動画から削除、謝罪 | 毎日新聞
ウクライナ政府は24日、ツイッターに投稿した動画の中で、昭和天皇の顔写真を掲載したことに日本国内のネットユーザーなどから批判が高まった事態を受け、動画から昭和天皇の顔写真を削除し、謝罪した。当初の動画には、ユダヤ人大量虐殺（ホロコースト）を行ったナチス・ドイツの独裁者ヒトラーやイタリアのファシズム指導者ムソリーニと共に、昭和天皇の顔写真を並べていた。 動画は「現代ロシアのイデオロギー」と記した英語の字幕から始まる1分21秒の映像で、プーチン露大統領の演説などが映し出され、ロシアの「差別主義」を非難している。問題の場面は1分11～14秒付近で「ファシズムとナチズムは1945年に敗北した」と記し、昭和天皇ら3人の顔写真を並べていた。
在日ロシア大使館外交官ら8人を国外追放 外務省が通告 | 毎日新聞
ロシアの外交官追放を発表する小野日子外務報道官＝外務省で2022年4月8日午後4時47分、今野悠貴撮影 外務省の森健良事務次官は8日、ロシアのガルージン駐日大使を同省に呼び、在日ロシア大使館の外交官と在日ロシア通商代表部の職員計8人を国外追放すると通告した。小野日子外務報道官が臨時記者会見を開き、明らかにした。 外交官に対する国外追放は、自国内にいる外交官を「ペルソナ・ノン・グラータ（好ましからざる人物）」に指定して国外退去を求めることができるウィーン条約の規定に基づく。報復措置や個人の行為を理由とした通告以外で他国の外交官に退去を要求するのは初めて。欧米はロシア外交官の国外追放を相次いで決定しており、日本…
平均寿命が短い「ウクライナ」人口減が加速する危機 | 身近なデータの読み方 | 篠原拓也 | 毎日新聞「経済プレミア」
ロシア軍によるウクライナ侵攻で、民間人に多数の死傷者が出ていると発表されている。ポーランドをはじめとする東欧のウクライナ隣接国は避難民を受け入れており、避難民の国外への動きは当分収まらないだろう。実はウクライナは1990年代以降、人口が大きく減少してきた。今回は、同国の人口減少に関するデータを見ていく。 世界で最も人口減少の激しい国の一つ まず、ウクライナの近年の人口推移をおさえる。同国は、91年にソビエト連邦（ソ連）の崩壊で独立国となった。国連の統計（World Population Prospects 2019）によると、独立時の人口は約5146万人だったが、2020年には約4373万人に減少している。 人口の年平均増減率は90～00年にマイナス0.5％、00～10年にマイナス0.6％、10～20年にマイナス0.5％で推移し、世界で最も人口減少の激しい国の一つとなっている。 背景には、
高梨沙羅、インスタに真っ黒な画像「みんなの人生変えてしまった」 | 毎日新聞
北京オリンピックで7日にあったノルディックスキー・ジャンプの混合団体に出場した高梨沙羅（25）＝クラレ＝が8日、自身のインスタグラム（写真共有アプリ）を更新した。4位となった日本の1番手で出場し、1回目に失格になったことについて「日本チームみんなのメダルのチャンスを奪ってしまったこと、今までチームを応援してくださった皆様、そこに携わり支えてくださった皆様を深く失望させる結果となってしまったこと、誠に申し訳ありませんでした」とつづった。 真っ黒な画像を示した上で「私の失格のせいでみんなの人生を変えてしまったことは変わりようのない事実です。謝ってもメダルは返ってくることはなく責任が取れるとも思っておりませんが、今後の私の競技に関しては考える必要があります。それほど大変なことをしてしまったこと、深く反省しております」とし、「私のせいでメダルを取れなかったにもかかわらず、最後の最後まで支え続けてく
教員免許更新制廃止へ 文科省、来年の法改正目指す 安倍政権導入 | 毎日新聞
文部科学省は、教員免許に10年の有効期限を設け、更新の際に講習の受講を義務づける「教員免許更新制」を廃止する方針を固めた。政府関係者への取材で判明した。今夏にも廃止案を中央教育審議会に示し、来年の通常国会で廃止に必要な法改正を目指す。 文科省は免許更新講習に代わる教員の資質向上策として、オンラインなどを通じた研修機能の強化を検討している。教員免許更新制は第1次安倍晋三政権による法改正で2009年度に導入されたが、大きな方針転換を迫られることになった。 免許更新制は、幼稚園や小中学校、高校などの教員免許に10年の期限を設け、更新の際は約3万円の講習費用を自己負担し、大学の教育学部などで計30時間以上の講習を受けることを義務づけている。
東京、公道での聖火リレー中止 無観客で点火セレモニーに | 毎日新聞
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バッハ会長「日本にリスク持ち込むことは絶対ない」 首相と会談 | 毎日新聞
