「自分の家族が殺されても同じことが言えるのか」への反論 - ←ズイショ→
タイムラインにこの記事が流れてきて「まぁそうだな」と思った。 で、この記事に対して掲題のような批判が溢れかえってるのも目についた。 なのでこれを書いている。 「自分の家族が殺されても同じことが言えるのか」について僕が思ったことは「いや、直接の被害者遺族はそんなこととても言えないだろうしそう言う必要もないだろ」だった。 そして、だからこそ当事者じゃない誰かが「それでも誰かが言わなくちゃならないこと」を言うべきなんだろうと思う。そしてこの記事の筆者はまさにそれをやっているんだと思う。 自分の家族が殺されてしまった人にそんな殊勝なことを言えとはとても言えない。言えるわけがない。決して無理に言わせたりなんかしてはならない。 しかし、そのような視点を社会が持つことが同じような理不尽が繰り返されないために必要であるならば、それなら代わりに当事者ではない誰かが言うべきだ。 もしかしたら今不幸の只中にあっ
川崎殺傷事件「死にたいなら一人で死ぬべき」という非難は控えてほしい(藤田孝典) - 個人 - Yahoo!ニュース
「死にたいなら一人で死ぬべき」の危険性 凶行を繰り返させないために報道の通り、５月２８日（火）朝方、川崎市で多くの子どもが刺殺、刺傷される事件が発生した。 現時点では被害状況の一部しか判明していないため、事実関係は明らかではないが、犯人らしき人物が亡くなったことも報道されている。 それを受けてネット上では早速、犯人らしき人物への非難が殺到しており、なかには「死にたいなら人を巻き込まずに自分だけで死ぬべき」「死ぬなら迷惑かけずに死ね」などの強い表現も多く見受けられる。 まず緊急で記事を配信している理由は、これらの言説をネット上で流布しないでいただきたいからだ。 次の凶行を生まないためでもある。 秋葉原無差別殺傷事件など過去の事件でも、被告が述べるのは「社会に対する怨恨」「幸せそうな人々への怨恨」である。 要するに、何らか社会に対する恨みを募らせている場合が多く、「社会は辛い自分に何もしてくれ
「ニコニコチャンネル」有料会員が100万人突破 夏野社長「オワコンという人もいるが、力強く伸びている」
ニコニコチャンネルのさらなる活性化に向け、生放送の視聴者が配信者に有料のギフト（投げ銭）を送れる機能を6月3日に実装する。配信者のサポートも強化し、視聴者の流入元などを定量的に分析できるツールも導入予定だ。 夏野社長は「配信者は『このギフトを送ってくれたらこんな企画をやるよ』などと発信して、視聴者とより深いコミュニケーションを取ってもらえれば」と話す。 累計約4億円を稼ぐ配信者も 2008年にスタートしたニコニコチャンネルには現在、約1400種類の有料チャンネルが存在。niconicoとは異なり、チャンネルごとに会員登録する仕組みで、月額料金はチャンネル運営者が自由に設定できる。ドワンゴは課金収益から事務手数料（約14％）と消費税を差し引いた金額の83％を配信者に分配している。 人気配信者の累計収益の平均は、上位100チャンネルでは約2億円、トップ5チャンネルでは約4億円と高額だ。収益額ト
【解説：平野 綾】ハルヒがくれた今 『涼宮ハルヒの暴走』 | カドブン
テレビアニメ『涼宮すずみやハルヒの憂鬱』の放送が開始されたのは二〇〇六年四月のことです。つまり、私が「ハルヒ」と出逢ったあの衝撃から、もう十三年近い年月が経ったことになります。 私の運命を大きく変えたといっても決して過言ではない、ハルヒとの出逢い。 子役からスタートし、十四歳で声優を始めた私が、大学進学を機に本格的に声優業に取り組もうと決めたちょうどその頃、「こんなオーディションがあるんだけど、挑戦してみない？」と声をかけていただいたのが、すべての始まりでした。 資料として購入した原作小説の表紙の、愛らしいけれどなんだか生意気そうな女の子と、ちょっと不思議なタイトルに首を傾げつつページをめくってみて、読後の第一印象は「こんな女の子、出逢ったことない！」。 イラストの愛らしさに助けられる部分はありながらも、その傍若無人さといい、唯我独尊具合といい、こんな女性のキャラクターは今まで絶対にいなか
最低賃金、時給１千円は「全国から悲鳴」 日商が要望書：朝日新聞デジタル
日本商工会議所が２８日、最低賃金の引き上げを推し進める政府方針に反対する要望書を厚生労働省や自民党に提出した。経済財政諮問会議では早期に時給１千円にする意見も出ているが、「大幅な引き上げは中小企業の経営を直撃し、事業の存続を危うくする」と訴えている。 ６月にまとめられる政府の「骨太の方針」や、今夏の中央最低賃金審議会に向けて働きかけていく考え。 政府は２０１５年、最低賃金を年３％程度引き上げる目標を掲げ、３年連続で３％を超える引き上げを実施した。日商の調査では「最低賃金を下回ったため、賃金を引き上げた」と回答する企業が毎年増え、今春は３８・４％。しかし、この数年の中小企業の賃上げ率は１％前後にとどまる。 日商は「支払い余力の乏しい中、実力以上の賃上げを強いられている」「全国から悲鳴にも近い声が寄せられている」と指摘した。 三村明夫会頭は２３日の会見…
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この視点は知っておくべき「マジで通り魔やるか」と決意しかけてやめた話