『ツイン・ピークス』（1989年、1990年〜1991年）や『エレファントマン』で知られている映画界の巨匠デヴィッド・リンチは、その作風から「カルトの帝王」と呼ばれていることはみんなご存じのことだろう。 リンチ氏が自身のYouTubeチャンネル「DAVID LYNCH THEATER」を開設。鬼才であるリンチ氏は、どんな得体のしれない恐ろしいものが流されているのだろう…と思いきや、なんと毎日アメリカ・ロサンゼルスのお天気情報を淡々と伝えているんだそうだ。

日本ラグビー協会は新型コロナウイルスの影響で休止している活動の再開に向けて当面、練習での接触プレーを禁止するなどの感染防止策をまとめたガイドラインを作成しました。 そのうえで、練習では、最低でも2メートルの間隔を空けることや、あいさつや握手は避けることを推奨しています。 また、5つの段階に分けて、個人での体力トレーニングやランニングなど段階を踏んで、強度を上げていくように指示していて、タックルなどの接触プレーは当面、禁止するとしています。 一方、大会の再開については政府や自治体の制限がすべて解除されない場合は、今後、予定されている全国高校ラグビーや大学選手権などは無観客試合での開催を検討する必要があるとしています。 また、日本代表が海外のチームと対戦するテストマッチについては、双方の国や地域に移動制限がないことや、移動後の隔離もなく十分な練習期間が確保されていることを条件としています。

米スポーツ用品大手ナイキのロゴ。米ニューヨークで（2017年6月15日撮影）。(c)Drew Angerer / GETTY IMAGES NORTH AMERICA / AFP 【5月31日 AFP】米国で警察に拘束された黒人男性が死亡した事件を受けて全土に抗議デモが広がる中、米スポーツ用品大手のナイキ（Nike）が、世界的に有名な自社のスローガン「Just Do It（とにかくやってみよう）」を元にした「Don't Do It（それをするな）」というスローガンを使った反人種差別キャンペーンを立ち上げた。 【こぼれ話】ナイキの「月の靴」4700万円超で落札、スニーカー史上最高額 ナイキは29日夜、「もうこれっきりでやめよう…アメリカに問題がないふりをするのは」と呼び掛けるキャンペーン動画をツイッター（Twitter）に投稿した。 動画では続けて、「人種差別に背を向けるな。無実の命が奪われ

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【倶知安】韓国の財閥ハンファグループが、後志管内倶知安町ひらふ地区に大型コンドミニアムの建設を計画していることが30日分かった。韓国企業がニセコ地域で大型開発を計画するのは初めて。既にスキー場の隣接地を取得している。新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済の先行きに不透明感が強まっているが、ニセコ地域には多様な国・地域からの資金流入が続いている。 ハンファグループは今年1月、日本国内に特定目的会社を設立。この会社が、ニセコ地域最大のスキー場「ニセコグラン・ヒラフ」に隣接する土地約6千平方メートルを3月に外資系ファンドから取得した。 新型コロナの収束後を見据え、地上7階地下2階で100室規模の大型コンドミニアムの建設を計画している。総投資額は明らかにしていない。同社は北海道新聞の取材に「土地の取得は事実だが、施設建設の着工時期などは未定」としている。 取得した土地は2012年まで東急不動産系が

川俣町内からはっきりと見える風力発電施設＝福島県川俣町で2020年5月29日午後6時18分、磯貝映奈撮影 福島県飯舘村が出資する民間会社が村内で整備中の風力発電を巡り、村と、隣接する川俣町の間でトラブルになっている。景観への配慮を求めてきた町に対し、村は「町からは見えない」などと説明してきたが、完成した風力発電は町内からはっきりと見える状態だ。村によると、環境影響評価（アセスメント）に誤りがあったといい、同村の門馬伸市副村長らが29日、町議会を訪れて陳謝した。風力発電は2020年8月から稼働予定だが、工事は中断している。 元々の計画は… この計画は、村と東光電気工事（東京都）の共同出資会社が16年3月に運転を開始させた「いいたてまでいな太陽光発電所」に、1基3200キロワット、高さ約135メートルの風力発電施設2基を併設する構想。事業費は約18億円で、18年4月に着工した。建設地は町役場か

まとめ ローソンのプライベートブランドのデザインに賛否両論 LAWSON（ローソン）のプライベートブランド商品のデザインに賛否両論があったのでまとめました。デザイナーの意見、一般消費者の意見、若い子の意見、色々ありますね。個人的には店頭でSNSとかやらない年配の方に意見を聞きたい。かわいいから買いたい？分かりづらいから買わない？みんなはどう思う？ 364483 pv 1030 785 users 1147

中国と世界を結ぶ貿易・金融センターの役割を果たしてきた香港の地位が危うくなっている。トランプ米大統領は29日、米国が香港に認めている優遇措置の廃止に向けた手続きに入ると表明した。実現すれば香港が「一国二制度」によって得ていたメリットが失われ、中国本土の都市と変わらない存在になる恐れがある。トランプ氏の強硬策は、香港の外資系企業や、香港を通じて外貨を調達してきた中国企業にも影響が及ぶ。【関連記事】米、香港の優遇措置を廃止へ　WHO脱退も表明香港から人材流出加速も　国家安全法に懸念「中国市場を手放せない」　値踏みされる民主主義香港は人口740万人ながら貿易総額は世界7位、新規株式公開（IPO）調達額は世界1位と、経済都市として一定の存在感を持つ。中国本土と異なる資本規制や税制の優遇などで、欧米企業の多くが中国ビジネスの拠点と位置づけ

インド政府は新型コロナウイルス対策として3月下旬から続けてきた外出制限について、1日から感染者が多い地域を除いて制限を大幅に緩和する方針を示し、経済活動の再開を進める考えを強調しました。 一方、感染者が多い地域については来月30日まで制限を延長するとしていて、各州が政府の示したガイドラインをもとに、制限を続ける地域や、各地での制限緩和の具体的な内容を決めることになっています。 インド政府は長引く外出制限によって、経済に深刻な影響が出ていることから先月下旬以降、制限を徐々に緩和してきましたが、今回の発表では「解除の局面」という表現を使い、経済活動の再開をさらに進める考えを強調しました。 しかし、インドで新型コロナウイルスに感染した人は17万人以上にのぼり、30日までの24時間の新たな感染者は7900人余りとこれまでで最も多くなっていて、制限の大幅な緩和で感染がさらに広がるのではないかと懸念も

新型コロナウイルスの感染が世界に広がった影響で、かつてない規模の運休や減便を余儀なくされた航空会社が、運航再開に動き出しています。感染の終息がなお見通せない中、各社は利用客を取り戻すには、いかに不安を和らげるかがカギになるとしてさまざまな感染対策を進めており、空の旅は大きく様変わりすることになりそうです。 イギリスの航空情報会社「ＯＡＧ」によりますと、世界の航空会社が運航する定期便の座席数は、ことし3月後半から急激に減少し、今月初めには、前の年の同じ時期と比べ、4分の1以下にまで落ち込みました。 各国で経済活動再開の動きが相次いだことを受け、その後少しずつ持ち直していて、航空各社による運航再開の動きはさらに進む見通しです。 このうちドイツのルフトハンザ航空は来月15日以降、ヨーロッパを中心とする50以上の路線で運航を再開するほか、中東のカタール航空は来月末までに、さらにおよそ30の路線で再

新型コロナウイルス感染により三段目力士の勝武士（しょうぶし）さんを失い、巨大化する力士の健康面が不安視される。引退後にダイエットに成功した歴代最重量力士に、話を聞いた。 【写真】１８年秋場所、取組前の控えから、手をついて土俵に上がった大露羅。この場所の２９２・６キロは歴代最重量記録になっている 「おすもうさんの生活で健康を守るのは難しい」 元幕下の巨漢力士、大露羅（おおろら）のアナトリ・ミハハノフさん（37）はそう語る。現役時代、元大関小錦の285キロを超える288キロを記録して史上最重量力士になった。その後も体重増加は止まらず、引退直前に計測された292・6キロは今も角界の最重量記録だ。 ■１日２食から１日５食に 2年前の秋場所で引退。故郷のロシア・ブリヤート共和国に戻って「絶対にやせる」と決意した。1日2食のドカ食いだった力士時代の反省から、今では1日5食で少しずつ食べる。「日本の脂っ

【読売新聞】　新型コロナウイルスの第２波が懸念される中、災害時に開設される避難所の感染防止に役立てようと、大阪府八尾市の段ボール製造会社「Ｊパックス」が避難所用パーティション（間仕切り）を開発した。多くの住民が身を寄せる避難所は、集

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言中に賭けマージャンをしたとして、22日付で辞職した黒川弘務・前東京高検検事長の賭けマージャン自体が立件されていないのを皮肉って、市民グループが30日、東京・日比谷公園前で「第一回検察庁前テンピン麻雀大会　黒川杯」を開催。警察官が駆けつける騒ぎになった。 主催者はツイッターなどSNSで参加者を募集。「テンピン麻雀は問題ないらしいので、“黒川基準”の麻雀解禁を祝して公然と実施します」と呼び掛けた。テンピンマージャンでのルールも事前に細かく掲載。一方で、「開催前に黒川前検事長が賭博容疑で逮捕ないし、起訴等された場合は、自らの浅はかさを恥じて中止とします」と、ただし書きも付けた。

５月２９日、加藤 厚生労働大臣より新型コロナ患者がPCR検査なしでも退院できる新たな基準を示しました。 新たな基準では原則、発症から１４日間が経過し、かつ症状が軽快してから７２時間経過すれば、ＰＣＲ検査なしで退院できる。自宅・宿泊療養の解除基準についてもこれに準じる。発症から１０日たたずに症状が軽快した場合は従来通り、２回続けて検査で陰性確認できれば退院可能とした。 出典:ＰＣＲ検査なしでも退院可能に　厚労相が新たな退院基準 これまでの退院基準（厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部 事務連絡 令和２年４月２日）これまでの基準では症状が軽快してから24時間が経過してから、2回のPCR検査の陰性を確認してからでないと退院できませんでした。 それが、発症から14日経って症状が軽快していればPCR検査をせずに退院可能となったわけです。 「PCR検査をせずに退院して本当に大丈夫なのか」 「

日本政府が去年から韓国向けの輸出管理を厳しくしたことをめぐり、韓国政府は日本に対し、措置の見直しに向けた立場を31日までに明らかにするよう求めています。韓国メディアは、日本政府から前向きな姿勢を引き出せなければＷＴＯ＝世界貿易機関への提訴の手続きを再び進める可能性もあるという見方を伝えています。 これをめぐって韓国の産業通商資源省は、貿易管理に関する法律を改正し来月施行されることや、「貿易安保政策官」のポストを新設したことなどをあげ、貿易管理の体制強化に必要な措置は講じたと主張しています。 そのうえで日本政府に対し、輸出管理を厳しくした措置の見直しに向け具体的な立場を、31日までに明らかにするよう求めています。 韓国政府は去年11月、輸出管理をめぐる日本政府との協議の進展に向け、日韓の軍事情報包括保護協定＝ＧＳＯＭＩＡを維持するとともに、ＷＴＯへの提訴の手続きを停止しましたが、政権与党内で

6月、アメリカでの開催が検討されているG7サミットについて、ドイツのメルケル首相が現時点ではアメリカ訪問を見合わせる考えを示していることが分かり、テレビ会議形式などでの参加を模索するものとみられています。 これについてドイツ政府の報道官は30日、NHKの取材に対し、「メルケル首相はトランプ大統領からのG7サミットの招待に感謝している」と述べました。 そのうえで、「新型コロナウイルスの全体的な感染状況を考えると、メルケル首相は現時点ではアメリカを訪問してG7サミットに出席することには応じられない」として、メルケル首相がアメリカ訪問を見合わせる考えを示していることを明らかにしました。メルケル首相はテレビ会議形式などでの参加を模索するものとみられています。 G7サミットについて安倍総理大臣は開催が決まれば現地を訪れる方向で調整しているほか、イギリスのジョンソン首相も29日、トランプ大統領との電話