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好調なはずの薄型テレビ事業がみんなで「赤字」 暗いトンネルから抜け出せない電機大手 - 日経トレンディネット
国内大手電機9社が発表した2008年度（2009年3月期）連結業績見通しは、「下方修正」「最終赤字」の連続となった。あわせて発表された構造改革は、人員削減や不採算事業からの撤退を含む再編、拠点や組織の統廃合のほか、役員や管理職の報酬削減といった厳しい内容ばかりが目立つ。 日立製作所、パナソニック、ソニー、東芝、富士通、NEC、シャープ、三菱電機、三洋電機の9社合計の純損益の合計額は1兆9100億円。人員削減は、配置転換を含めると7万人近い規模に達する。 12日に下方修正と構造改革案を発表したパイオニアを含めると最終赤字の総額は2兆円、人員削減は7万人を超える。 上期は過去最高の純利益を達成したパナソニックをはじめ、9社すべてが通期見通しで黒字を予想していた。ただふたを開けてみれば、第3四半期の決算発表では一転して赤字見通しが相次ぎ、三菱電機、三洋電機を除く7社が赤字予想となった。 成長商品
薄型テレビ、2008年春の新モデルを検証する（2）
オリンピック商戦に的を絞ったミドルレンジの大型テレビが登場しているのとは別に、昨今、個人的に注目しているのが20～16インチ程度の小型液晶テレビだ。以前は小型テレビといえばコスト最優先の製品ばかりで、画質に関してはさほどケアされていないものが多かった。 ところが、昨年の1月に東芝が発売した“REGZA”「20C2000」は違った。上位機種と同じ映像エンジンを搭載し、広視野角のIPS液晶パネルを採用することで、小型でも画質が良い液晶テレビを作ってみせた。 残念ながらその後、テレビ用20型IPSパネルの調達が難しくなり、品不足が続いた後に生産終了。後継機種もないという状況だが、ほかにもリビングへの薄型テレビの普及が一巡してきたあとの市場や一人暮らしの消費者向けに、画質面でも十分に評価できる小型液晶テレビが増えてきた。 2007年に東芝が発売した“REGZA”「20C2000」（左）。ソニーの“
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