千葉電波大学理学部の研究グループは１３日、睡眠中に毛布が一方に偏る現象について、これまで知られていない粒子「フトン」が関与している可能性がある証拠を発見したと発表した。研究論文は英科学誌「フェノメノン」クリスマス直前号に掲載された。 睡眠中に毛布が一方に偏る物理現象は古くから「寝具偏移」として知られるが、どのような仕組みで偏るかについては諸説あり、本格的な研究は進んでいなかった。 同大のグループでは、毛布の中に力場が発生していると考え、力場を感知するモニターを使って被験者の就寝を観測。その結果、被験者が毛布と接触する部分に大きな歪みを検出した。 就寝後１０分以内に毛布がひとりでに動き出すほど歪みは強く、計測値をもとに計算したところ、毛布から発生した未知の粒子と人体が相互作用を及ぼす特殊な力場が生まれている可能性が高まったという。グループではこの粒子を「フトン（Ｐｈｔｏｎ）」と命名した。 ま

インターネット回線を現行速度の１００分の１以下を下回るダイヤルアップ接続に変えたところ、作業効率が大幅に改善し、残業がなくなった――。中堅商社の不渡商事が昨年から進めてきた「奇策」が思わぬ成果を出した。ＡＩ（人工知能）などを活用した経営効率化を推し進める昨今の風潮に一石を投じそうだ。 不渡商事では、業務効率を高めるため、１０年ほど前から、高速回線を使ったテレビ会議や、従業員へのタブレット端末支給など、積極的なＩＴ化を進めてきた。しかし、社員の総残業時間を５年間で２０％減らす目標は達成できず、実際にはほぼ横ばい。ＩＴ化は実を結ばなかった。 ＩＴ関係費がコストに見合わないと判断した同社では、１８年から関連費の大幅カットを決定。従業員に支給したタブレット端末を回収して売却、メールしかできない携帯電話を代わりに支給するとともに、私物のスマートフォンの持ち込みを禁止した。また、インターネットの光回線

内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた

私立マキャベリ高等学校中学部（東京都八王子市）が今年から打ち出した「夏休み宿題免除制度」が議論を呼んでいる。宿題を免除する代わりに費用を徴収し、得た収益を優秀な生徒への奨学金や施設費に充てる仕組みに、専門家と保護者との間で意見は真っ二つだ。 「国を背負うリーダー作り」を校是に掲げるマキャベリ中は、数多くの官僚や政治家を輩出する全国有数の進学校として知られる。 そんな同校の高い進学率を支えるのは「毎日４０時間かけないと終われない」とも形容される大量の宿題だ。毎週１千枚に及ぶ膨大なプリントの量から、長年生徒の間で「死行ＤＩＥ（しゆくだい）」とまで呼ばれてきた過酷な課題で知られる同校だけに、「夏休み宿題免除制度」の発表は教育関係者を驚かせた。 制度は全８科目の宿題について、各科目ごとに決められた免除費を支払えば「提出済み」扱いとする内容。免除費は基本的に１科目３０万円だが、自由研究や工作など手間

土俵を女人禁制とする大相撲の伝統を巡る議論が改めて注目される中、専門家が「男性も禁制にすべき」との提言をネット上に発表した。相撲と神道の関係について検討したあと、土俵を何人たりとも足を踏み入れてはならない「聖域」にすべきだと結論付けている。 江戸文化研究家の司馬光郎氏が自身のブログ「江戸っ子隠棲録」に掲載した。 土俵の女人禁制について、司馬氏は「１４００年間続く相撲の伝統であり、禁制は当然」と主張。また一方で、相撲と結びつきが強い神道に男尊女卑の思想がないことや土俵が神聖な場であることなど理由を挙げ、「女性だけをけがれているとする根拠がない。同じくけがれた男性も禁制にすべき」として土俵を男女禁制の「聖域」に改めるよう訴えた。 女性の土俵入りを巡っては反対論がまだ根強く残るため、男性を土俵から排除する方が世論の賛同を得やすいとみられる。土俵の聖域化が決まった場合、土俵周辺の升席で取組を行うな

森友学園への国有地売却に関する決裁文書が書き換えられていた問題で、政府が公文書を記録する媒体を紙やデジタルデータから粘土板に移行するよう検討していることがわかった。 財務省が公文書を書き換える不正を行っていたことを重く見た政府は１２日、問題への対策を指示。文書の書き換えや改ざんを防ぐため、官公庁で使用するパソコンのキーボードからデリートキーとバックスペースキーを取り外す案が出されたが、「より抜本的な対策を講じないと国民の理解が得られない」との危機感から、紙とデジタルデータへの記録をやめ、粘土板に移行する案で最終調整に入った。 デジタルデータの場合、書き換え後に元データが削除されたり、書き換え履歴が残らなかったり、重要なデータに限ってなぜか職員の個人用フォルダに保存されていたりするなどの欠点がある。また紙の場合でも、戦後まもなく占領軍への発覚を恐れた官僚や軍人が、組織に不利な書類を焼き捨てた

デフレ脱却に向けた政策を多角的に検討するデフレ脱却戦略有識者会議は２４日、消費者のデフレマインドを払拭（ふっしょく）するため、不安感を取り除く、依存性のない多幸剤を開発、無料配布するなど１７項目からなる中間報告をまとめた。 報告書では、デフレマインドが長引く原因として、将来への不安や節約志向、生活習慣の変化などがあると指摘。「株価や有効求人倍率などの指標を改善するだけでなく、消費者心理に深く横たわる不安感を取り除かなければ、デフレ脱却に結びつかない」とした。 同会議が行ったアンケート調査では、不安感の理由として「物価の上昇」「少子高齢化」「保険料の値上げ」が上位を占めたが、中間報告では「これらを解決することは不可能」として黙殺するとともに、「政策より消費者の心理状態を変える方が費用対効果が大きい」として、不安感を取り除く多幸剤を開発、無料配布することを中心とする１７項目をまとめた。 多幸剤

フィンランド警察は２４日、配達物が入った袋を海に投げ捨てたとして、契約サンタクロースのノエル・クラウス容疑者（８６）を配達法と廃棄物処理法違反の容疑で逮捕したと発表した。「業務内容に不満があった」と述べ、容疑を認めているという。クラウス容疑者は日本での配送業務を担当していた。 フィンランド警察によると、クラウス容疑者は２３日早朝、北部ラッピ県にあるクリスマスプレゼント配送センターを出発。２４日午後、日本に到着し、日没後は北から順に各家庭でプレゼントを配り始めていた。 しかし２５日早朝、「クリスマスプレゼントが届いていない」という日本からの苦情がヘルシンキのサンタクロース本部に殺到。ほぼ同じころ、千葉県の九十九里浜に玩具の入った白い袋が大量に漂着しているとの通報が千葉県警に寄せられたことから容疑が発覚し、帰国後まもなくフィンランド警察が逮捕した。 警察では、北海道と東北地方の配達が終わった２

政府・自民党は１３日、衆議院議員食堂で出される弁当のおかず配分を、与野党の議席数に応じて見直す検討に入っていることがわかった。 現在衆院食堂で提供されている「衆議院幕の内弁当」には、主にご飯、煮物、天ぷら、焼き魚、きんぴらごぼう、たくあん、まんじゅうが入っているが、与党の若手議員を中心に「多数の国民に支持された与党と、民意を得られなかった野党が同じものを食べるのは不公平」として、議席数に応じておかずの配分を見直し、「与党弁当」「野党弁当」に分けて出すよう要求する声が上がっていた。 衆院選後の与野党の議席比率は７対３。議席数に応じて配分すれば、与党弁当にはご飯、煮物、天ぷら、焼き魚、まんじゅうが、野党弁当にはきんぴらごぼうとたくあんがそれぞれ充てられることになる。見直し案は近く野党各党の国会対策委員長に伝えられる方針だ。 野党各党は「ごぼうとたくあんだけでは食後の余韻がひどい。生存権を認めた

千葉電波大学工学部の研究グループは２９日、黒色発光ダイオード（ＬＥＤ）の開発に成功したと発表した。消音技術に用いられる逆位相の原理を光に応用することで「黒い光」を実現した。 グループでは光が音と同じ波としての性質を持っていることに着目。消音スピーカーに使われる逆位相の波をＬＥＤから発することで光の波を打ち消し、「黒い光」が出せるのではないかと考えた。 ＬＥＤはアルミニウムガリウムヒ素など使用する素材が発する色を決定する。特に窒化ガリウムを用いて青い光を出す青色ＬＥＤの開発に携わった日本人研究者３人が１４年にノーベル物理学賞を受賞したことは記憶に新しい。 １５年から基礎研究に取り組んでいたが、今年８月、周囲の光に合わせて逆位相の光を発する素材を発見したことが黒色ＬＥＤ開発の決定打になった。実験器具でカルメ焼きを作ろうとしていた研究員が、黒い霧がかかったような試験管に偶然気付いたのがきっかけだ

科学者の相部氏ら研究チームは２８日、人工知能（ＡＩ）に政策判断を一任する政治団体「新党ＡＩ」を１０月の衆院選に向けて設立すると発表した。ヒトによる不合理な政治を一掃し、国民に愛（ＡＩ）ある政治を届ける社会実験に取り組みたいとしている。 設立を表明したのは、人工知能を専門とする科学者や経済学者ら２５人からなる合同研究チーム。代表を務める千葉電波大学理工学部の相部英教授は「唐突な解散や野党の離合集散など、ヒトによる政治が合理的でないことがますます明らかになってきた。ＡＩに政治を任せたほうがましだと薄々気付き始めた人も多いのではないか」と説明。また「一見解決が困難な諸問題をアウフヘーベン（止揚）して最適解を導き出すのはむしろコンピューターの得意分野」と自信を見せる。 擁立する候補者の人数については「多ければ多いほどいい」として、３００万円の供託金が用意できれば資格は問わない。議員活動はＡＩに諮っ

道徳力、日本は１３位に低下　国際道徳力調査 これは嘘ニュースです 世界５１の国・地域の１３歳を対象に道徳力を調べる「国際道徳力調査」で、日本の「道徳力」の成績が３年前の前回調査を２位下回る１３位だったことがわかった。国連教育科学文化機関（ユネスコ）が２６日に発表した。 調査結果によると、日本の全８項目の平均点は６８点。項目別では、あいさつや感謝の気持ちを表す「礼儀」は８６点で、４位から２位に上がった。「愛国心（郷土愛）」も２３位だった前回から１１位に大きく上昇した。文部科学省では「日本人の美徳である礼儀正しさが調査結果にも良いかたちで出ている。愛国心の上昇も、近年行ってきた無偏向教育が一定の成果が見せ始めた」と分析する。 一方で、規則を守る意識を問う「法の遵守」が４１点で３６位だったほか、働く意欲を問う「勤労」は３７点と、参加国中最低を記録した。ユネスコ道徳センターのライ・フォルス局長は、