いまどきの中学生なんていくら説明したところで、「ふ～ん?、で?」で終わるのが目に見えてるのに、修学旅行でそれをやることが間違い。 道徳とか(いや、真面目に学校側がやってるか知らないけど)社会の授業の時に小話程度で説明すればいいのに。 「楽しかったねー」をしたい生徒たちに被曝がどうのこうの言ったって、さっさと終わらせろと思われて当たり前。 いかにも、戦争の被害について学ばせてますよアピールをしたかった学校の計算ミスだと思うのだけど。 ついでに言えば、障害を持ってる生徒について理解させようとするのも無駄。 オブラートに包んだ言い方をしてはっきりと説明もしないで差別するなって言ったて「害児」、「ちて」とその生徒が言われるだけ。 知的障害やその他の障害に理解がある生徒なんてほとんどいないのに。 今の時代に良心、常識を持った中学生、高校生がどれだけいるのか、バカッターでよくわかってるはずなのに大人は

本当にもう、セックスというのがよくわからない。 20代前半の頃はなんかまだ周囲にもセックスに対する憧れみたいなものがあり、 「いつかはきっと！」という思いが自分にもあったことは間違いない。 男子どもだけで話す体験談や単なる猥談にも初々しさや非日常感があった。 だが、いまだセックスを経験しないまま30代になり、 周囲はセックスがあまりにも当たり前になっているように感じる。 さすがに婉曲的ではあるものの、日常会話にも出たりする。 そのうち、「セックスは同じ相手だと飽きるよね」だの 「セックスはコミュニケーションとして大事」とかいう話が出てくる始末。 恥ずかしそうにもばつが悪そうにも楽しそうにもしないで、話す。淡々と話す。 たまたま俺が女の子と仲良く話してると、別の場所で「増田はもうあの子とやったの？」 と聞いてくる。なんだそれ。カジュアルか。面食らったわ。 モテてた奴も、比較的そうでないような

子育てに対する関心が高まっている機運に乗って、すっかり定着した感のある「産後クライシス」というワード。出産を機に、子育てへの知識量や接する時間の隔たりから、夫婦仲が悪化することを指す言葉だが、産後クライシスの一因が、赤ん坊の夜泣きである。2～3時間ごとに夜泣きをする赤ん坊に付き合い、日中も睡眠不足のままに子育てする母親と、それに関知しない父親という構図がネットの相談サイトでも散見されるパターンだ。 そんな中、4月に発売された子育て本が注目を集めている。タイトルはズバリ、『フランスの子どもは夜泣きをしない　パリ発「子育て」の秘密』（パメラ・ドラッカーマン：著、鹿田昌美：訳/集英社）だ。言葉や文化の違いがあるように、国によっては子育ての違いがある。夜泣きに悩む日本の母親たちに、解決のヒントはあるのだろうか？　本書からフランス流の子育て法を見てみよう。 まず、フランスにおける子育ての大前提にある

土木会社「この工事をすると１２０万円です」住民「自分でやるから材料くれない？」市「じゃあこれ使って」住民「おｋ６万円で出来たわｗｗｗｗ」 人件費がかからないって凄いね 加須の自治会、市に代わり側溝設置　工事費削減　１２０万円→６万円　埼玉 - MSN産経ニュース 加須市上崎地区で地元自治会が市道の側溝約１２０メートルを設置した。市に整備を要望したが、緊急性がないと判断されたため、必要な材料の提供を申請し、市に代わって自ら作り上げた。住民にとっては念願だった側溝の早期完成が実現し、市にとっては行政課題が１つ解消、工事費の削減にもつながった。 （中略） 設置された側溝は、地元が平成２３年度から整備を要望。同市は工事評価システムで優先順位をつけているが、この側溝は早期整備の対象にはならなかった。このため、地元の上崎第２区の自治会が「側溝はどうしても必要。自分たちで工事をしたい」と申し出て、市に対

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弁護士・学者などでつくる大阪市生活保護行政問題全国調査団（井上英夫団長・金沢大学名誉教授）は、５月２８、２９の両日、生活保護行政の適正化と「大阪市方式」の全国への波及を阻止するために実態調査を行いました。そこから浮き彫りになった実態を追いました。 （大阪府・生島貞治、岩井亜紀、前田美咲) 全国調査団が実態告発 「（生活保護の）申請を５回断られ、その際対応した職員から『ソープランドへ行け』と言われて信じられない気持ちになった」（３０代女性） 「がん治療を終えて、３人の子どもを育てるため、週４回、介護の仕事をしながら生活保護を受けているが、『仕事先を変えて収入を増やせ』と言われた」（５０代女性） 大阪市の生活保護行政についての全国調査団の電話相談には、窓口で受けた高圧的な対応に悲痛な訴えが相次ぎました。 浪速区では、こんな事例も起きました。 昨年、仕事中に過呼吸で倒れ、病状が回復せず職場を退職

同性愛者ら性的少数者や性暴力被害者の支援を行っている青森市のAさん(46)とBさん(29)の女性同士のカップルが5日、青森市役所に婚姻届を提出した。同市は憲法を根拠に受理せず、2人の求めに応じ不受理証明書を発行した。2人は「性的少数者の存在に目を向けてほしい、婚姻制度を使えない人がいることを知ってほしいと思い提出した。不受理の判断が出たここからが始まりだと思う」と話している。 憲法24条1項で「婚姻は、両性の合意のみに基いて成立」（原文のまま）と記されており、性的少数者のサポートを行っている「岩手レインボー・ネットワーク」代表の山下梓さん(31)は「公に婚姻届を提出する同性カップルは今回が国内で初めてではないか」と話している。 2人は同日午後、各地から駆けつけた支援者ら10人と青森市役所を訪れ、婚姻届を提出した。本来の書式のほか、「夫」「妻」の項目を消したものなど計3種類の婚姻届を提示