ADHD友の会（必然性と能力） - phaのニート日記
ニート的人生設計 - phaのニート日記 「俺はニートでふらふらしながら生きてくぜー」的なことを最近書いたりしている僕ですが、それは「好んで」というのもあるけれど、自分としては「もう生きていくにはそれしかないよなあ」という感覚であったりもします。 僕はある種の社会的能力が本当にどうしようもなく欠けていて、他の人が別に普通にこなしていることが全然できなくてずーっと中学生くらいのときから苦労してきて、それで今のような選択に至ったというのがあります。 だから、いわゆる「普通」とされているような仕事環境とかで、僕のように絶望的に苦痛を感じずなんとかこなせている人は、それはそれでいいと思うのです。僕は「普通」に「普通」の仕事をこなせている人を、ものすごく偉い、聖人のようだ、と思ってます。自分には到底無理だ。 コメントやトラバで同じような感覚を持ってる人からの意見ももらったので、そのへんの自分の性質に
米国のアジア復帰は看板倒れになるだけか 予想を超える米国務省親中派の主張
アブラモヴィッツ元国務次官補とボズワース前北朝鮮担当特別代表が、The National Interest誌のウェブサイトに7月27日付で掲載された論説で、Pivotとかrebalancing とか言っても、米国の資源は限られているし、地域の同盟国も防衛予算を増やそうともせず、中国が直面する最大の問題は経済問題であり、こちらの方が、まだ二流に過ぎない中国軍事力より重大な問題である、と論じています。 すなわち、中国の軍事的興隆に対処することと、中国のナショナリズムを刺激して中国の態度を硬化させることとの間のバランスを取ることは容易なことではない。米国は日韓との同盟を中心としているが、この両国がはたして、より大きな役割を引き受けてくれるだろうか。南シナ海では、地域諸国はアメリカの支持を歓迎はしているが、積極的に海上防衛に協力しようとはしていない。 この地域では、中国との経済関係を危険にさらす覚
尖閣烈々 日本の誤算 中国の思惑
日本政府が9月11日に尖閣諸島を国有化して1カ月。29日には日中国交正常化40周年を迎えたが、主要な記念行事は中止。今、両国は尖閣諸島の領有権をめぐって激しく対立し、日中のネットや一部メディアには「戦争」というきな臭い言葉さえ飛び交う。 11月8日からは、5年に1度の中国共産党大会が開かれ、習近平氏をトップとする党新指導部が誕生する見通し。中国指導部がこの時期に態度を軟化させるとは考えにくく、日中対立の長期化は必至だ。 中国は尖閣国有化について、なぜにここまで激しく反発しなければならないのか。日本の誤算と中国の思惑を検証し、今後の問題解決の道筋を考えてみたい。 誤算認めた野田首相 「国有化により一定のハレーション、摩擦が起こることは考えたが、規模は想定を超えている」。野田佳彦首相は9月19日夜の民放テレビ番組で、中国での反日デモについて読み違いを認めた。 尖閣をめぐる日中対立の発端は、4月
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ゆるりと ひじきそくほう : 【閲覧注意】両親の離婚から妹が徐々に変わっていった話
【閲覧注意】両親の離婚から妹が徐々に変わっていった話 32 2012年10月11日 カテゴリ：家族関連 http://hijikisokuhou.doorblog.jp/archives/6671409.html【閲覧注意】両親の離婚から妹が徐々に変わっていった話 http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news4viptasu/1349869301/ 1：名も無き被検体774号+：2012/10/10(水) 20:41:41.10ID:34FsfU7H0 ちょっと胸糞悪い自分＋妹語りスレ 書き溜めてないから遅くなる 4：名も無き被検体774号+：2012/10/10(水) 20:45:37.95ID:34FsfU7H0 事の発端は両親の離婚だった。 離婚原因は母親の浮気。 度重なるホスト通いが貢ぎ行為に発展、 自分の金がなくなり、マイホーム
Joe's Labo : 年金問題は解決できる
2012年10月11日13:00 by jyoshige 年金問題は解決できる カテゴリ書評 年金問題は解決できる! ―積立方式移行による抜本改革 クチコミを見る 日本の年金制度が直面する課題を分かりやすく解説した入門書。 基本的な内容は氏のこれまでの著作や若者マニフェストの提言とほとんど同じ なので、興味深い論点だけ紹介しておこう。 ・2004年改革による100年安心プランや、このたびの税と社会保障の一体改革によって 年金問題は解決したのでは？と思っている人には残念なお知らせではあるが、 どちらも抜本的解決には程遠い。 まず現状の100年安心プランは、今後100年ほどの間の積立金の運用利回りを4.1％、 現実にはマイナスの賃金上昇率を2.5％と計算し、国民年金の未納率も2割に半減する という“結果ありき”の超楽観数値に基づいているため、そもそも制度として成立していない。 「中国とって、イ
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物体の見えない部分を能動的に補完する神経細胞