男子中高生が、SNSの中でどのように振る舞っているかご存知だろうか。女子中高生がコミュニケーションを密に楽しんでいるのに対して、男子中高生は友人や知人に対して優位に立とうとすることが多い。 日本を含む世界18カ国の男女を対象としたKaspersky Labのソーシャルメディアに対する調査 （2017年1月）によると、男性の方が思い通りに「いいね」がつかないと腹ただしく感じる傾向にある。男性の24％、つまり4人に1人は「いいね」の数が少ないと友だちから人気がないと思われることを危惧しており、女性の17％より多かったのだ。また男性の29％は、自分にとって大切な人が投稿に「いいね」してくれないと腹ただしく感じるという。 「いいね」のためには、男性は嘘をついたり他人をおとしめたりすることもいとわない傾向にある。「実際に行っていない場所に行ったふりをする／してないことをしたふりをする」投稿をする割合

スマートフォンを中心に、オムニチャネルやIoTなどの次世代テクノロジを通じて生み出されるデジタルマーケティング戦略。そこにはアイデアやクリエイティビティが不可欠だが、それだけでは「これまでになかった体験」を提供することはできない。ユーザーに新たなエクスペリエンスを届けるために、欠かせない普遍性や本質とは何か。 この連載では、デジタルを活用したコミュニケーション施策を発信する「コードアワード」に寄せられた作品から、デジタルマーケティングの「未来」を拓く“ヒント”をお届けする。 今回、取り上げるのは「コードアワード2016」において「グッド・ユース・オブ・データ」を受賞した、安川電機の「YASKAWA BUSHIDO PROJECT」。創立100周年という歴史によって育まれた高い技術を表現するべく、数多くの世界記録を有する居合術家・町井勲氏の剣技を、安川電機が生み出した産業用ロボット「MOTO

オンライン決済サービスを提供するAnyPay（エニーペイ）は1月19日、飲み会やランチなどの代金を簡単に“割り勘”できる決済アプリ「paymo（ペイモ）」を公開した。当初は、モバイル決済利用率の高い20～30代の社会人をターゲットにし、公開から1年で700万ダウンロードを目指す。 paymoは、友人や仕事仲間との飲み会や食事会、ランチ、女子会といった、数人で集まって飲食代を支払う際に利用できる割り勘アプリ。請求された相手の銀行口座を知らなくても、メッセージやスタンプなどを添えてクレジットカードで簡単に支払えることが特徴。支払われた金額は、そのままpaymo内で利用でき、自分の銀行口座へ振込むこともできる。同社では当面はユーザーの獲得に注力するため、決済手数料は無料で提供する。 ユーザーはアプリをダウンロードし、Facebookアカウントまたはメールアドレスを登録。さらに姓名やユーザーID、

GoogleがTwitterのモバイル開発者プラットフォーム「Fabric」を買収するという。両社が米国時間1月18日に発表した。 買収条件は公表されていないが、この動きによって、より長期的な安定性を模索するTwitterは事業の効率化を図ることができるはずだ。Twitterにとってこの数カ月間は、経営陣を再編したり身売り交渉に失敗したりと、苦難続きだった。Twitterの買収先としてGoogleが適しているのではないかという意見もあったが、Googleは今回、同社の開発者プラットフォームだけを取得することになる。 FabricチームはGoogleの開発者向け製品グループに加わり、同社の「Firebase」チームと統合される。「FabricとFirebaseは、今日の市場で独特の強みを持つモバイルプラットフォームを運用している」と、エンジニアリング担当バイスプレジデントでFabricのゼネ

セキュリティ問題に揺れつつも、米通信大手のVerizonへ一部事業の売却が進んでいる米Yahoo!だが、事業売却後に社名を「Altaba」に変更することが判明した。変更後は、日本のヤフーの株式35.6％とAlibabaの株式15.4％を保有する投資会社になるという。 本家の社名変更にともない、ヤフーも名称を変更する必要はあるのだろうか。この点について同社広報部に確認したところ、「ブランドに関しては、双方の同意がなければ、名称の使用を終了できないライセンス契約になっている」という。 このため、米Yahoo!の一方的な判断で「Yahoo!」の名前が使えなくなることはなく、現時点では事業への影響もないようだ。また、米Yahoo!からヤフーに出向している2人の取締役についても、今のところ特に決まったことはないという。 ヤフーは、1996年にソフトバンクと米Yahoo!が立ち上げた合弁会社。ソフトバ

CNET Japanの編集記者が、気になったサービスやウェブで話題のトピックなどを紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。今回は主にゲームを中心としたエンターテイメント領域を取材している佐藤が担当する。ここではバンダイナムコエンターテインメントからリリースされているスマートフォン向けゲームアプリ「アイドルマスター シンデレラガールズ スターライトステージ」（デレステ）を紹介。2016年1月にも紹介記事掲載しているが、今回もごく個人的な視点を交えながら紹介していく。 アイドルたちが3Dで歌い踊るリズムゲーム。素顔が垣間見える「コミュ」なども豊富 本作は、ソーシャルゲームを基点に多方面に展開している「アイドルマスター シンデレラガールズ」をテーマとしたリズムゲーム。メインとなるLIVEパートでは、楽曲が流れるなかで、画面上部から丸の形をしたアイコンが発射。5カ所あるアイドルの顔が描かれたアイコ

スマートフォンを指紋でロックしていたにもかかわらず、6歳児はその端末でポケモンをゲットすることができた。 オンライン課金が子を持つ親の悩みの種になっている。米連邦取引委員会（FTC）は、あまりにも簡単に子供がアプリ内課金を利用できるようにしているという苦情が寄せられているとして、Apple、Google、Amazonを非難している。 子供が親の同意なくオンライン課金を利用した問題に関連して、これらの企業はこれまでに多額の和解金を支払ってきた。アーカンソー州在住のBethany Howellさんの場合は、自分の知らない間に娘が250ドルものポケモン商品をオンラインで購入していたと報じられている。 The Wall Street Journalによると、サトシになりたい（ロケット団に入団したいと言った方が適切か）Ashlyndちゃんは、クリスマスの数日前にソファでうたた寝していた母親の親指を使

Evernoteが今週、プライバシーポリシーを更新する予定であることをひっそりと発表した。サービスを向上するためという名目で、Evernoteの社員の一部がユーザーのコンテンツにアクセスし、内容を確認することを可能にするものだ。 同社は「プライバシーポリシーの更新に関するお知らせ」の中で、ノートを含むユーザーのデータをどのように扱うかを説明した。また、今回の更新は「弊社の機械学習テクノロジーが正しく機能していることを確認することが目的」だとしている。 Evernoteの「機械学習テクノロジー」には、自然言語による検索など、人工知能（AI）的な機能が搭載されているようだ。 今回のプライバシーポリシーでは、ユーザーのデータにアクセスできる一部のEvernote社員に対し、「身元調査を行ったうえで、最低でも年に一度（中略）セキュリティ・プライバシー研修を実施」するという条項が追加されている。 ユ