二次創作物禁止の同人誌即売会コミティア コミケとの違いは
コミックマーケット、通称「コミケ」は、二次創作物やパロディ作品を中心とする同人誌即売会として知られているが、一方でオリジナル作品に限定し、二次創作物を禁止した同人誌即売会も開催されている。それが「COMITIA（コミティア）」だ。 5月5日にも東京ビックサイトで「コミティア112」が開催され、多くの来場者を集めたが、コミケとコミティアの魅力は何が違うのだろうか。同イベントに来場者として参加した男性・Aさん（27歳・IT系）は、こう話す。 「コミティアのサークル参加数はコミケの約10分の1。それはパロディや二次創作物以上に、オリジナルの創作物を作ることが難しいことをよく表しています。その分、各作家さんの熱意や本気度を感じる作品が多いことも魅力。逆に、“売れ線”を気にせず、本当に描きたいことを描いているという自由さも、コミティアでしか味わえないものです」（Aさん） また年に2回のコミケに対して
ベトナム元憲兵「慰安所で10代少女が韓国軍の相手していた」
ベトナム戦争中、韓国軍が多くの婦女子を強姦・凌辱した事実を本誌は報じてきたが、さらにこのほど発見された米公文書により、ベトナムに「韓国軍慰安所」が存在していたことが判明した。韓国政府が沈黙を守る中、フォトジャーナリストの村山康文氏と本誌取材班はベトナムに飛び、その隠された史実を探った。村山氏がレポートする。 ＊ ＊ ＊ 書簡が作成されたと推定される1969年当時、サイゴンには韓国軍ベトナム司令部が置かれ、海軍輸送戦隊の「白鴎部隊」や空軍支援団の「銀馬部隊」をはじめとする多数の韓国兵が駐留していた。その数は、8年間で延べ2万人に上る。またサイゴンは前線で戦う兵士の休息地でもあったため、夜の歓楽街は連日、軍服姿で闊歩する韓国兵で賑わっていたという。 書簡で指摘された旧サイゴン市内のトルコ式浴場は食堂に姿を変え現存していた。当時からこの付近に住む、元南ベトナム政府軍憲兵のグエン・ゴック・ビンさん
佐賀県知事選 自民擁立候補敗因に首相の迷惑電話攻撃との評
昨年末の総選挙勝利で長期政権の足がかりをつくったはずの安倍晋三首相は、最悪の新年を迎えた。1月11日投開票の佐賀県知事選で官邸が擁立した樋渡啓祐・前武雄市長が大敗したからだ。 同知事選はアベノミクスが掲げた農協改革や、自衛隊が導入する新型輸送機「オスプレイ」の佐賀空港への配備など日米安保に深く関わるテーマが争点となり、官邸は異例の支援態勢を敷いて臨んだ。 その象徴が首相自らの電話作戦だった。 〈佐賀県を全国に向けて発展させていくのは樋渡啓祐さんしかいません〉 正月早々、佐賀県内の有権者にそんな安倍首相の肉声を吹き込んだテープによる投票依頼の電話がかかりまくり、最後は女性の声で「突然の録音電話で大変失礼しました。少しでも御不快などございましたらご容赦ください」と断わりが入る。前代未聞の“迷惑電話キャンペーン”だ。 どうやら、その戦術は裏目に出た。地元では「一方的な録音電話が県民の反安倍感情に
小林よしのり氏 靖国は国民が静かに参拝を続けるだけでよい
昨年12月26日の安倍晋三首相による靖国神社参拝は、海外の反発を招く一方、国内の保守支持層から礼賛の嵐となった。だが、ベストセラー『靖國論』の著者で、新刊『大東亜論』を上梓したばかりの漫画家の小林よしのり氏は、そうしたムードを「幼稚」と断じる。 ＊ ＊ ＊ わしは2005年に出版した『靖國論』で、首相は堂々と靖国参拝すべきだと説いた。あれから10年近く、わしの靖国神社に対する信条は全く変わっていないが、首相の靖国参拝については、もう新たな局面に入ったと思っている。 安倍は参拝すべきではなかったし、これからも参拝すべきではない。我々、国民が静かに参拝を続ければよいのだ。もはやそう言うべきところまで、来ている。 自称保守派のメディアやネット右翼たちは、「安倍首相よくやった」と絶賛しているが、国際的な感覚が全くない内弁慶な議論でしかない。以前のように朝日新聞が中韓にご注進に及んでこの問題をこじら
マンガ条例 変態的なものでも描くなとはいわぬと石原都知事
「日本人の劣化」に警鐘を鳴らしてきた石原慎太郎都知事。議論が沸騰したマンガ規制条例についての真意を語った。 ＊ ＊ ＊ 東京都の新しい青少年健全育成条例（通称・マンガ規制条例）について、いろいろな反対があったが、私はここで規制される近親相姦や変態的なものであっても、描くなとはいっていない。ただ、子供の目に触れないところに置けといっているだけだ。 中学生の姉と小学生の弟がセックスするとか、父親と小学生の娘が関係するなんてマンガが、刺激的な絵や擬音で子供たちのイメージを増幅しているのは問題だ。 活字ではなく視覚的にわかりやすい形で子供たちの目に触れるのはよくないし、だいたいそういうものが一般に手に入る場所で売られているのは日本くらいです。 インターネットにもそういうものがあるというなら、それも何とかしなければいけないと思う。これは国家の問題だ。 ※週刊ポスト2011年2月25日号
同性愛の男が化粧品CM出演など世界でありえぬと石原都知事
「日本人の劣化」に警鐘を鳴らしてきた石原慎太郎氏。それを食い止めるためにいま何をすべきなのか、大胆な提言をする。 ＊ ＊ ＊ 自民党が野に下っていた1994年に、私は党の政策大綱案として「二十一世紀への橋」という論文を書いた。その中で、高校を卒業した年齢の子供は、1年間か2年間、軍隊か警察か消防に入る義務を課すべきだと記した。 韓国には今も徴兵制があるが、その韓国の若者と日本の若者を比べてみればいい。人生に対する積極性がまるで違う。若者を救うためには、軍役に就かせるか、あるいは警察、消防、海外協力隊でもいいが、連帯作業の役務に就かせて修錬させる制度が効果的だ。 携帯、テレビ、パソコンのバーチャルな対人関係によって、あまりにもひ弱になってしまった者たちには、意思に反して強いられる肉体的制約が必要なのです。 同じように、人間社会の原理を幼い頃から子供たちに、頭ではなく体で刷り込むことも肝要だ。
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