【続きのようなもの anond:20230328202632】 三年前に祖母が亡くなったとき、私は孫代表スピーチを頼まれた。それで葬儀に出るまでの短い間におばあちゃんとの思いでをふりかえることになった。 そのころ大好きだったアイドルが載っていたMyojoやPOTATOを見せて、おばあちゃんに誰が好みか聞くと、「みんなすてきでかっこいいけど、この子が明るい感じでお話がしやすそう」といって、当時の私の推しを選んでくれた。 画家だった曾祖父の描いた、ふたつのあけびが木になるままにはじける刹那をとらえた、グロテスクで美しい日本画をいつもいとおしそうにながめていた。 横山大観の展覧会に行きたいというから、じゃあ一緒に行こうと博多駅で待ち合わせをした。前日に何度も何度も電話で確認したホームにおばあちゃんはいなくて、慌てて必死に探したら、私の母が以前に贈ったあみめの大きなベージュのレースのよそ着をきて、
独立行政法人・国立病院機構東京医療センターで、看護師の大量退職が起き、医療現場が危機に陥っていることが「 週刊文春 」の取材でわかった。看護師への処遇を巡っては、労働基準法違反違反の疑いがかかる複数の事例があるとの証言も得られた。看護師らが取材に応じ、内情を明かした。 【画像】「予定外の中途退職のないよう、熟慮の上お答えください」と書かれ実際に配られた「退職希望アンケート」を見る 東京医療センターは、新型コロナウィルスのワクチン接種を日本で最初に行うなど、日本の医療を代表する病院の一つ。旧海軍の軍医学校病院を起源の一つに持つ国立東京第二病院が前身で、現在は34の診療科、約690の病床数を誇る総合病院だ。 「敷地内に同病院機構の本部もあり、国立病院の『総本山』です」(医療担当記者) 大量退職の背景に勤務管理体制の問題が しかし、同病院では今、職員の退職が止まらない状況にある。病院幹部の一人は
死亡した大塩衣与さんの自宅には多くの捜査員が集まっていた=2023年1月19日午後9時32分、東京都狛江市、遠藤美波撮影 各地で相次ぐ強盗などに絡み、警察当局が2021年から今年にかけ14都府県で起きた五十数件を一連の事件と判断していることが捜査関係者への取材でわかった。これらの強盗や窃盗などの事件に関連し各警察がこれまでに六十数人を逮捕しているという。また、東京都狛江市で1月に発生した強盗殺人事件の容疑者とみられる複数の男が、別の事件で身柄を拘束されていることもわかった。 【図解】K・A・STの3つの「ハコ」 フィリピン拠点グループの実態 一連の事件では、「ルフィ」などを名乗ってフィリピンから指示していた人物が関与した疑いが出ている。特殊詐欺に関わったとしてフィリピン側に日本側が身柄の引き渡しを要請していた渡辺優樹容疑者(38)ら4人が指示役だった可能性があり、警視庁などが捜査を進めてい
Published 2023/02/08 17:15 (JST) Updated 2023/02/09 15:44 (JST) 福井県池田町の広報誌で、移住者への提言として示された「池田暮らしの七か条」に、「都会風を吹かさないよう」「品定めされることは自然」といった表現があり、移住者らから「広報誌の表現として不適切だ」と批判が上がっている。町は「意図が分かるようにするべきだった」としつつ、修正予定はないとしている。 町によると人口は約2300人で、例年約20人が県内外から移住している。 町は、住民から「移住者が共同作業に賛同しない」などと相談を受け、33地区の区長会と協議。区長会は七か条を作り、1月中旬発行の広報誌に掲載された。町ホームページでも公開している。
東京都立大学教授の宮台真司氏(63)が自身の襲撃事件を振り返った。 宮台氏は8日、ツイッターで「襲撃以降連鎖する刃傷事件で人が亡くなっている。僕が死ななかったのは武術の御蔭」と11月29日の襲撃事件以降、刃物による殺傷事件が続いている点を指摘した上で、自身が命を落とさなかったのは柔道や空手など武術を習得したおかげだったとしている。 さらに「だがミスをした。相手が倒れた際に武器を奪おうとし、膝上を深く刺された。中2で始めた時、顧問先生が言った。武術には戦う訓練しかない。だが武器を持つ相手との実践の基本は、相手を怯ませて逃げること」と反省点を上げた。 宮台氏によると、家族からは「なぜ悲鳴をあげなかったか?」と聞かれたという。これに同氏は「どの武術にも悲鳴をあげる訓練はなかった」とした上で「だがそれよりも、社会的性別による刷り込みで、緊急時に思わず悲鳴をあげる回路が大脳皮質に形成されていないのが
https://anond.hatelabo.jp/20230204162851 その節は、ありがとうございました。 たくさんのレス、またブックマークでもたくさんのアドバイスをいただいて、ありがとうございました。 それで、皆さんのアドバイスで一番多かったとおり、ひとつめの大企業のオファーを受けることにします。 卑下するんじゃねえよ!とか、年齢のことを考えろ!とか叱咤激励まじありがたい。この歳になるとなかなか叱ってくれる人いなくなってくるから…。現職だとお山の大将ポジだからよけいに。なんかやっぱり変に夢を見ていたこともざっくり指摘してもらって。確かに俺がコンサルとか営業とかそら無理よりの無理(笑)2番目の会社には、きちんと手紙を書いてお詫びと辞退をします。中途半端なスキルで冒険ができるような年齢じゃないし、それでコケたら迷惑をかけるし。将来しっかり自信がついたらまた考えることにする。相手もプ
異論を持つと除名? 全く違います。本人はそう言い募りますが、党の運営ルールを破った党攻撃が原因です。 党の方針に異論があると党員が自分勝手に行動したら、国民への責任は果たせません。ましてや同調者を募って党を分断するのを放置できな… https://t.co/ouS1sZdo1E
桶狭間の戦い桶狭間度:★★★★★ 海道一の弓取りと謳われた今川義元の大軍を、小勢の織田信長が打ち破った戦い。「桶狭間は谷だった」「いや山だった」「奇襲だった」「いや正面攻撃だった」など、その実態については今なお盛んに議論される。また、勝利した織田信長がこれをきっかけに勢力を拡大し、のちには天下人となっていったことから、「小大名が敵の大軍を破り、その後の飛躍に繋げた戦い」のことを「〇〇の桶狭間」と言うようになった。 「奥州の桶狭間」人取橋の戦い桶狭間度:★☆☆☆☆ 父親を殺された伊達政宗が、その弔い合戦として畠山氏の二本松城を攻めたところ、相手方の救援として駆けつけた佐竹氏・蘆名氏などの連合軍と戦いになった。兵力差四倍以上の相手に正面決戦を強いられることとなった伊達方はほぼ敗勢だったが、勝利目前の佐竹軍が急に撤退したため尻すぼみに合戦は終結した。壊滅必至だった伊達軍がそれを免れたという点では
首相秘書官が同性婚を巡る性的少数者への差別発言で、更迭された問題。発端は、オフレコ前提の取材でなされた発言を、毎日新聞がWebメディアで報じたことだった。ネット上では、それへの賛否が飛び交っている。筆者(江川)のツイッターにも、毎日新聞はけしからん、それを擁護するオマエもけしからん、という怒りのツイートが怒濤のように押し寄せた。同紙を支持する声もあるが、私に届く発信の数や発言の熱量は、非難の声が圧倒していた。 その多くは、荒井発言は「個人的な見解」であるのに、毎日新聞は「個人の内心」を「だまし討ちで暴露した」というものだ。このような評価については、①発言があった時の「状況」と②その発言の「内容」「問題性」という観点から検討を加える必要がある。 取材対応は官邸の広報活動の一環 問題の発言があったのは、2月3日夜。同月5日付毎日新聞によれば、荒井勝喜・首相秘書官(当時)によるオフレコ前提の取材
東京オリンピック・パラリンピックのテスト大会に関連する業務の入札をめぐる談合事件で、大会組織委員会側が入札の前に「落札した企業が原則として本大会までの業務を受注する」という内容の資料を作成していたことが関係者への取材で分かりました。 東京地検特捜部などは組織委員会の元次長や広告大手・電通の担当者らが本大会の運営を含め400億円規模の事業を対象に談合を行っていたとみて独占禁止法違反の疑いで詰めの捜査を進めているものとみられます。 東京オリンピック・パラリンピックの大会組織委員会が発注した各競技のテスト大会に関連する業務の入札をめぐっては、組織委員会が関与する形で電通など複数の企業が談合を行った疑いがあるとして、東京地検特捜部と公正取引委員会が独占禁止法違反の疑いで捜査を進めています。 容疑の対象は、テスト大会の計画立案の委託先を選ぶために2018年に実施された26件の入札で、電通など9社と1
画像生成AI「ステーブル・ディフュージョン」の最初のバージョンを開発した英国のスタートアップ企業が、映像を生成するAIを発表した。既存の映像にテキストや画像を指定すると、新しい映像に変換できるという。 by Will Douglas Heaven2023.02.08 413 19 生成AI(ジェネレーティブAI)のスタートアップ企業であるランウェイ(Runway)は、テキスト入力や参照画像で指定した任意のスタイルを適用して、既存の映像を新しい映像に変換できるAIモデル「Gen-1」を発表した。同社は、2022年に話題となったテキストから画像を生成するモデル「ステーブル・ディフュージョン(Stable Diffusion)」を、スタビリティAI(Stability.AI)と共同開発した企業である。 ランウェイのWebサイトに掲載されているデモリールでは、Gen-1が道行く人々をクレイアニメの
国民民主党の玉木代表は岸田総理大臣と会談し、子育て支援を充実させるため、児童手当の所得制限を撤廃したうえで給付額を引き上げ、対象を18歳まで広げることなどを求めました。 国民民主党の玉木代表は7日、国会内で岸田総理大臣と会談し、子育て支援の充実と賃上げの実現に向けた提言を手渡しました。 提言では子育て支援の公的な給付に設けられている、すべての所得制限を撤廃すべきだとしていて、特に児童手当については、所得制限を撤廃したうえで給付額を引き上げるとともに、現在、中学生までとなっている対象を18歳まで広げるよう求めました。 また、子どもの多い世帯を支援する税制の導入に加え、産休や育休の取得後に職場での地位や待遇が低下しないための方策を講じることが必要だと指摘しています。 一方、賃上げの機運を中小企業や非正規労働者にも波及させるため、政府と経済界、労働界による「政労使会議」を開催し、一致したメッセー
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