米コンピュータ緊急事態対策チーム(US-CERT:United States Computer Emergency Readiness Team)は2021年7月16日(現地時間)、Google Chromeに複数の脆弱(ぜいじゃく)性が存在すると伝えた。米国土安全保障省サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁(CISA:Cybersecurity and Infrastructure Security Agency)は脆弱性情報を確認するとともに、アップデートの適用を推奨している。特にChromeのJavaScript処理エンジンである「V8」の脆弱性(CVE-2021-30563)は特権昇格を許す可能性があるとされる。
先頃、インターネットのブラウザ(閲覧ソフト)市場で米グーグルのクロームが、米マイクロソフトのインターネット・エクスプローラー(IE)を抜き世界で首位に立った。 ブラウザ市場での競争は、ネットが商用化した1990年代初頭に第1次ブラウザ戦争として始まった。ブラウザ史上初めてテキストと画像の同時表示を可能としたモザイクが起点となり、ネットスケープやIEが黎明期の主役として競い合った。 その後、2000年代に入り第2次ブラウザ戦争が始まったが、IEを中心にしてモジラ・ファイヤーフォックスなどの新興ブラウザが登場し、スマートフォン(スマホ)やタブレットなどのモバイル端末も巻き込んで、クロームやサファリなどが後発として参入した。 なかでもクロームは、グーグル社内で開発の是非についての議論が沸騰したといわれている。開発を強く希望したのは、グーグルの現CEO(最高経営責任者)であるサンダー・ピチャ
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