そのまま移行には“ワナ”がある――実務で本領発揮する「SAP S/4HANA」移行の最適解とは
時間がない、人材が足りない、サービスを受けられない SAPのERP（Enterprise Resources Planning）パッケージ「SAP ERP 6.0」やそのコアプログラム「SAP ECC（ERP Central Component） 6.0」、業務アプリケーションパッケージ「SAP Business Suite 7」などの保守期限が2025年で終了する。保守期限終了後、これらパッケージは保守が利用できなくなるので、SAPは後継のビジネススイート「SAP S/4HANA」への移行を推奨している。 多くの企業にとってSAP S/4HANAへの移行は「まだ先のこと」という認識のようだ。頭では理解していても、7年後を見越して基幹システムの移行プランを検討したり、具体的に移行を進めていたりする企業は少数派だ。実際「具体的な移行計画はまだ立てていない」「移行のベストプラクティスやツール、
オラクルとクラウド、ダイバーシティー
米国で大規模なプライベートイベント「Oracle OpenWorld 2015」を開いたばかりだからでしょうか、米オラクル関連の記事を3本公開しています。「退くHP、進むOracle、転換点を迎えた老舗ベンダーのクラウド戦略」と「オラクルが『クラウドネイティブ』と言わない理由」、「ダイバーシティーはビジネス問題の解決に重要、OracleのCEOが語る」です。 「退くHP、進むOracle、転換点を迎えた老舗ベンダーのクラウド戦略」と「オラクルが『クラウドネイティブ』と言わない理由」の2本は、オラクルのクラウドに対する考えを理解するのに役立ちます。全方位で真正面からクラウドに取り組んではいるが、ITの常識を破壊するつもりはない 、と言えばいいのでしょうか。 このイベントでは、オラクルのラリー・エリソン会長兼CTO（最高技術責任者）が、米IBMや欧州SAPではなく、米アマゾン・ドット・コム、米
エンタープライズLinuxを目指すSUSE、Red Hatとの違いを強調
ドイツに本拠地を構えるSUSEはLinuxのディストリビューションを開発するオープンソースソフトウェアの企業でエンタープライズ向けのLinuxに特化して製品とサービスを提供している。今回、「SUSE Open Forum 2014」と称したプライベートイベントを2014年12月16日に東京で開催、来日したグローバルアライアンス＆マーケティング担当副社長、マイケル・ミラー氏とアジア地区担当のチーフテクノロジスト、ピーター・リース氏にインタビューを行った。またSUSEの日本法人であるノベル株式会社のマーケティング本部長、石井明氏も同席し、日本での状況について説明を行った。 System zとSAP HANAがビジネスを牽引 松下：「まずは日本でのSUSEのビジネスについて教えてください。」 ミラー氏：「今のところ、完全に満足しているとは言えませんが、幾つかの点では非常に上手く行っていると思いま
「ソーシャルERP」は仕事に使えるTwitter、Facebook？
ERPパッケージで必須になりつつある機能、それはソーシャル機能です。ERPは企業の業務プロセスをIT化し、効率性や正確性を高めるパッケージソフトウェアですが、業務プロセスを処理するには当然、人の協力が欠かせません。人と人との共同作業を効率化し、人の力を最大限発揮させるのがERPのソーシャル機能といえるでしょう。大手ERPベンダーが提供する代表的な「ソーシャルERP」の機能を見てみましょう。 ERPの最新トレンドが分かる記事 2011年は「クラウドERP」元年になる 動画で見る、スマートフォン対応ERPの最前線 ERP、次の常識は超高速統合システムか SAPの業務アプリケーションと連携できる「SAP StreamWork」は社内外の共同作業を効率化するためのツールです。プロジェクトや作業に対して、共同で行うスタッフや知恵を借りたいスタッフ、社外のスタッフを招集し、インターネット上で議論しなが
SAPジャパン、東京本社社員を大阪へ移動
東日本巨大地震をきっかけに余震や、原発事故が続くなか、独SAPの日本法人、SAPジャパンが、東京本社の社員を大阪へ移していたことが明らかになった。大阪に滞在するホテルを確保し、希望した社員はそこに宿泊して仕事をこなしている。ただし顧客サポートなどの事情で関東にとどまることを望んだ社員もおり、そうした社員は在宅勤務をしているという。 東京本社社員の移動は、ドイツ発の記事としてロイターやブルームバーグなどが「（独本社の方針で）日本の南部地域に自社スタッフを移動させた」と相次いで報じている。ITproの問い合わせに対しSAPジャパンの広報担当者は「『大阪地区にホテルを確保したので希望者は移ってよい』という指示があった。大阪へ移動した社員は、ホテルからモバイル環境で仕事をするか、もしくは大阪市にある西日本支社のオフィスで仕事をしている。ただし顧客サポートなどの事情で東京にとどまって在宅勤務をしてい
呼びかけ：「SAP」をSocial Application Providerの略として使うのはやめませんか
このエントリは広くITに関わるブロガー、ジャーナリスト、メディア、広報、マーケティングなどのみなさんへの呼びかけです。 呼びかけの内容 ミクシィやグリー、モバゲーといったソーシャルネットワークの上で、ゲームなどのアプリケーションを提供する企業や組織、個人などをSocial Application Provider（ソーシャルアプリケーションプロバイダ）と呼ぶようになっていますが、その略語として「SAP」が使われている文章を最近目にするようになりました。 しかしこの「SAP」を、Social Application Providerの略語として使うのはやめませんか？ これが僕の呼びかけです。理由を以下に示します。 略語SAPをやめよう、という呼びかけの理由 理由1：混乱しやすい3文字略語を増やすことになる SAPはすでに多くの方がご存じのように、ERPなどで有名なドイツの企業SAPの名称とし
SAPジャパン、「SAP BPM スペシャリスト育成プログラム」を発表--パートナー8社に提供
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAPジャパンは7月20日、同社のパートナー企業の技術者を対象に「SAP BPM スペシャリスト育成プログラム」の提供を同日より開始したことを発表した。 SAPは、ビジネスプロセスマネジメント（BPM）を実現するツールとして「SAP NetWeaver Business Process Management（SAP NetWeaver BPM）」を提供している。同プログラムにより、SAP NetWeaver BPMに関する知識やスキルに通じるだけでなく、多様なニーズに迅速に対応できるビジネスプロセスエキスパートを育成することで、BPM導入体制を強化するとしている。 育成プログラムには、プログラムの初期に実施する「無償トレーニングの提供」
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