岡沢　秋(maat) @Aki_Okazawa 今どきの若いもんは知らんじゃろうが、十年ほど前はクマゼミが光ケーブルに産卵して破損、夏になるとインターネット繋がらないご家庭が何百も出ておったんじゃ。その後、ケーブルを進化させて対クマゼミ仕様にして被害が無くなったんじゃよ 2021-07-09 19:00:16 リンク 日経クロステック（xTECH） 光ファイバがクマゼミ対策で進化 西日本の通信事業者は毎年夏，クマゼミの産卵に頭を悩ませている。光ファイバ・ケーブルに卵を産み付けられ，通信障害が発生しているためだ。このためNTT西日本は，新設時にセミ対策に工夫を凝らしたケーブルを採用するようになった。セミの習性に着目して産卵を防ぐ工夫を凝らした新型ケーブルも登場した。 31 users

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東京都内では10日、新たに950人が新型コロナウイルスに感染していることが確認され、21日連続で前の週の同じ曜日を上回りました。 都は「ワクチン接種がまだで、行動範囲が広い若い世代の感染が特に増えている」として対策の徹底を呼びかけています。 東京都は10日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて950人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 1週間前の土曜日より234人増え、21日連続で前の週の同じ曜日を上回りました。 10日までの7日間平均は720.1人で、前の週と比べて127.9％となりました。 10日の950人の年代別は、 ▽10歳未満が34人 ▽10代が67人 ▽20代が301人 ▽30代が186人 ▽40代が172人 ▽50代が107人 ▽60代が44人 ▽70代が20人 ▽80代が16人 ▽90代が3人です。 感染経路がわかっている354人

まん延防止等重点措置の延長から一転、４回目の緊急事態宣言が12日に発令される東京都内の飲食店はテンヤワンヤだ。 わずか３週間で“禁酒令”が復活。その上、新型コロナウイルス担当の西村経済再生相が酒類の提供停止に応じない飲食店に対し、取引金融機関から圧力をかける方針を打ち出…

夢だった小説家になった。すでに何冊も出している。 どれも売上は順調で、増刷もしている。映像化の話もきている。 会社員時代よりも年収はちょっと落ちるが、体力的に兼業がきつくなってきたので専業になった。それが二年前。 それ以来、ほぼ毎日文章を書く生活をしている。 創作だけをする生活なんて、さぞ楽しいことだろうと以前は思っていた。 実際にやってみると、これがまったく楽しくない。 一人で毎日パソコンに向かって何時間もキーボードを打っているだけである。 その文章の反響が返ってくるのは、数カ月後である。 日々の話し相手は、妻しかいない。 編集者ともやり取りするが事務的なことをメールで交わすだけで、顔を突き合わせて話すのは企画のはじまりのときだけ。 時間だけはあるので散歩をしたり、映画を見たりするが、なんとも刺激が足りない。 思えば会社員時代は、自分の意志と関係なく取引先へ行ったり、いろんな人と話したり

例えば織田信長なんかは、今生きている人は誰もその姿を自分の目で見たことがないはずであるが、実在していたことは疑いようのない事実であると認識している。 これがスティーブ・ジョブスだったりすると、ウェブ・テレビ・新聞など様々な媒体で目にしたことがあるので、実在していたことは疑いようがない。 しかしながら、だんだん過去に遡っていくと、文献など客観的な傍証でしか確認できなくなっていくはずである。 wikipediaを見てみると、天皇についても「実在を認められないか強く疑われる名が多い」とあり、どこかの段階で実在／非実在の線引きがなされている。 先程の織田信長の例だと、我々は例えば歴史の教科書に記載されていることを事実として受け止めているはずである。 しかし、その教科書に記載されている事実についても、何らかの客観的な文献等に基づいて事実認定されているはずである。 その辺りの判断について確認できるよう

新型コロナウイルスにおける反ワクチン界隈を類型化してみる。 ★ワクチン慎重派 ワクチンの効果については認めているが、中長期的な悪影響がわからないので見送るタイプ。なので純粋な反ワクチンではない。 確かに他人に移す可能性を一切顧みないならば、健康な20代がわざわざ副反応のあるワクチンを打ちにいくかは個人的にも疑問がある。短期的には自分にインセンティブが少ないからね。 ただ、まだまだ寿命があるが感染の際の重症化リスクが高いだろう高齢者にも、このタイプはそれなりにいる。それは単にリスク評価が適切にできていないものだと思われる。 ちなみにこういう人たち、ツイートを遡ると新薬を普通に飲んでいたり、レーシックをしていたりするのはご愛嬌。 ※2021/7/13追記　デルタ株については若者の重症化率が上がっているという話もあるから気をつけてね！ ★よく分からないから怖いので打たない派 これは真面目な話だけ

台湾のデジタル担当相、唐鳳（オードリー・タン）氏＝台北市の行政院で2020年11月23日午前11時、福岡静哉撮影 台湾の蔡英文政権は、23日にある東京オリンピックの開会式にデジタル担当相の唐鳳（オードリー・タン）氏（40）を派遣すると決めた。台湾行政院（内閣）の報道官は10日、「政府を代表して出席するのに最適の人選だ」と述べた。唐氏は日本に数日間、滞在する見通し。 台湾では5月以降、新型コロナウイルスの感染が急速に拡大。日本政府は台湾にワクチンを提供し、支援してきた。…

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東証にはいま、「1部」と「2部」、新興企業が多い「マザーズ」、「ジャスダック」のスタンダードとグロースのあわせて5つの区分があります。 これを、来年（2022年）4月から「プライム」「スタンダード」「グロース」の3つに再編します。 「東証1部」などはなくなり、各企業は原則として新たな上場基準を満たせば、3つのいずれかの市場に上場することになります。 実は東京市場は海外の市場と比べると、企業の成長や取り引き量が伸び悩んでいるんです 市場の取り引きを活性化させ、世界の株式市場における東京市場の存在感を高めたいというねらいがあります。 取引所に上場する企業の株価と発行する株式数を掛け合わせた去年（2020年）の時価総額は、東証は6兆7000億ドル余りで、トップのニューヨーク証券取引所の21兆6000億ドル余りの3割にとどまっています。10年前は差をつけていた上海や香港の取引所にも追いつかれていま

そういうちょっと違う言い方って他に無いか、弁当を使うみたいなやつ。

ここまでやれば人口100万人はいける ①夕張任天堂ハイランドと夕張スカイツリーを作る ②札幌までの地下鉄を作り5分に1回の本数にする ③マンションを建てる ④イオンモールと映画館とゲームセンターを作る ⑤ヤマダ電機とかヨドバシカメラとかホームセンターを作る ⑥周囲にチェーン店やら駐車場やら沢山作る ⑦夕張メロンを更にうまく品種改良してシン・夕張メロンを生み出し関連した銘菓を生み出す ⑧シン・夕張メロンの極上果汁ジュースを作る ⑨トヨタなどの企業を誘致する ⑩夕張のアイドルを作る ⑪夕張のアニメを作る ⑫学校、病院、公共施設、風力発電所などを作る

新型コロナウイルス対策をめぐり、加藤官房長官は、緊急事態宣言のもとでの不要不急の帰省など、都道府県をまたぐ移動を極力控えるよう求める考えを示したうえで、やむをえず北海道と沖縄に向かう人に対し、空港での検査を検討していることを明らかにしました。 加藤官房長官は午後の記者会見で、緊急事態宣言のもとでの移動について「基本的対処方針では、不要不急の帰省や旅行など都道府県間の移動は極力控えるよう促すとともに、どうしても避けられない場合は感染防止を徹底し、出発前、または到着地での検査などを勧めるとされている」と述べました。 また「五輪観戦も含め、都道府県間の移動については、この基本的な考え方を踏まえて個々で適切に判断していただきたい」と述べました。 そのうえで、加藤官房長官は「やむをえず移動する方たちの安心を確保する観点から、夏休み期間中、羽田空港と伊丹空港などから、北海道と沖縄県に向かう航空機の利用

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安定的な皇位継承策などを議論する政府の有識者会議（座長・清家篤元慶応義塾長）は９日、首相官邸で第９回の会合を開いた。清家氏は終了後の記者会見で、秋篠宮さまの長男の悠仁さまが即位されて以降の皇位継承順位については「次のステップとして考えるべき課題ではないか」と述べ、有識者会議として結論を得ることを見送る考えを示した。 現在の皇位継承順位は、①秋篠宮さま②悠仁さま③常陸宮さま－の３方となっている。有識者会議では現在の皇位継承順位を前提とする考えを確認している。皇族数の確保策としては、婚姻後も女性皇族が皇室に残る案と、旧宮家の男系男子の養子縁組などによる皇籍復帰案を中心に検討している。 清家氏は皇族数の確保策が優先されるべきだとの考えを示した上で、安定的な皇位継承に関しては「今ここで皇位継承の範囲を特定化したりしなくてもよいのではないか」と語った。 清家氏は最終報告に向けた議論について「一定の方

カナダ、ケベック市にあるメディカゴ社の温室で、ワクチンをつくるタバコ属の植物をチェックするスタッフ。（PHOTOGRAPH BY MATHIEU BELANGER, REUTERS） 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）によって、世界各国のワクチン生産能力の大きな格差が明らかになった。現在のワクチン生産方法は、高額で複雑だ。そのため、ワクチンを生産できるのはひと握りの国々に限られるうえ、そのような国々でさえ、頻発する汚染と品質管理の課題に直面してきた。 既存のワクチンには、マイナス60℃もの超低温で輸送、保管しなければならないものもある。こうしたワクチンの低温流通システム（コールドチェーン）は、高コストなだけでなく、へき地のコミュニティやインフラが不十分な国々にとって流通の大きな障壁になっている。 その打開策は、ワクチン生産に植物を利用することだ、と考

加藤勝信官房長官は９日の記者会見で、東京都が東京五輪に関する財政負担について改めて国との協議を求めたことに関し、応じない意向をにじませた。政府や都、大会組織委員会などが首都圏１都３県の五輪競技会場を無観客としたことで、約９００億円とされていたチケット収入の大幅な減収が見込まれている。 加藤氏は、大会経費については平成２５年に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に提示された立候補ファイルで決められていると指摘し、「万が一組織委員会が資金不足に陥った場合、東京都が補塡（ほてん）する。東京都が補塡しきれなかった場合には最終的に国が国内の関係法令に従い補塡する」と述べた。 同時に丸川珠代五輪相の国会答弁を引用し、「東京都の財政規模、東京都が開催都市として自ら大会を招致した経緯を踏まえれば、東京都が財政的に組織委員会の資金不足を補塡できない事態は想定しがたいと認識している」と説明した。 政府高官は都の協