首都圏を中心に不動産価格が高騰している。一部からは、すでにバブル状態となっており、オリンピック特需の消滅をきっかけに、暴落する可能性があるとの指摘も出ている。 都内の不動産価格が高騰しているのは事実だが、局所的な価格動向だけを見てバブルかどうかを判断するのは拙速である。不動産市場について俯瞰的に眺めた場合、楽観視はできないものの、必ずしもバブルとは言えない状況が浮かび上がってくる。 (この記事は、連載「寿命100年時代のマネーシフト」の第7回です。前回までの連載はこちらから) マンションは3割上昇したが… 不動産経済研究所の調べによると、2017年の首都圏における新築マンション平均価格は5908万円となっており、5年前との比較で約30%値上がりした。東京23区の値上がり率はさらに大きく34%に達している。中古物件も同様で、首都圏全体では約29%、東京23区では36%上昇した(東京カンテイ調
![首都圏不動産「バブルの正体」が分かった(加谷 珪一) | 現代ビジネス | 講談社(1/3)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/abab9dcf5fa45012ed6ff6502350ab2838cc1fbc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fgendai-m.ismcdn.jp%2Fmwimgs%2Fe%2Fb%2F1200m%2Fimg_eb7c8a0515e1cc0023ee9132ee1fc502312130.jpg)