本当にあった！湖の底で3000年前の要塞を発見、トルコ （ナショナル ジオグラフィック日本版） - Yahoo!ニュース
トルコ東部、イランにも近い位置にあるトルコ最大の湖ワン湖（ヴァン湖）は、一見ほかの湖と同じように見える。美しい青色の湖面は多くの観光客を集め、周辺の町を潤している。だが、その湖の底には、何千年も知られることのなかった別の町が隠れていた。 【動画】トルコの湖の底で発見した3000年前の要塞 遺跡が見つかったのは、ダイバーたちのチームとワン百年大学の考古学者らが、湖の潜水調査を行っているときだった。 ダイバーチームを率いたタフシン・ジェイラン氏は、トルコのアナドル通信社に対して、この地域に詳しい考古学者からは、見つかるものはほとんどないだろうと言われていたことを明かしている。 チームはそれでも、水中に古代遺跡が存在するという地元の噂を信じて、調査を行うことにした。ジェイラン氏は地元メディアに対し、遺跡はほぼ1キロメートルにわたって広がっていると話している。3～4メートルほどの要塞の壁を目視で確
「日本は治安がいい」過去最高の８割超 内閣府調査：朝日新聞デジタル
内閣府は１７日、治安に関する世論調査の結果を発表した。「日本は治安がいい」と思う人は８割を超え、２００４年の調査開始以降で最多となった。警察庁の担当者は「１６年の刑法犯認知件数が戦後初めて１００万件を下回った。こうした状況が治安意識にも表れた」と分析している。 「現在の日本は治安がよく、安全で安心して暮らせる国だと思うか」との問いに、「そう思う」と答えた人は８０・２％で、１２年の前回調査より２０・５ポイント増えた。「そう思わない」は２０・５ポイント減の１８・９％。 「自分や身近な人が犯罪に遭うかもしれないと不安になる場所」を複数回答で尋ねると、「インターネット空間」が６１・１％で、前回から１９・２ポイントの大幅増。「繁華街」（５４・３％）や「路上」（４７・６％）を初めて上回った。 「被害に遭うかもしれないと不安になる犯罪」（複数回答）は「インターネットを利用した犯罪」（６０・７％）、「振り
名古屋市議東区補選：立憲、初の地方議員 国政氏が当選 | 毎日新聞
衆院選に出馬した市議の辞職に伴う名古屋市議東区補選（改選数１）で１９日、立憲民主党の新人、国政直記氏（２８）が初当選した。立憲の党本部によると、同党所属で初めての地方議員となる。 国政氏は１０月の衆院選で比例復活当選した立憲の吉田統彦氏（４３）の秘書。当選を決めた後、「立憲初の地方議員なので立憲の名を汚すことがないよう責任感を持って真摯（しんし）に市政に取り組んでいきたい」と語った。立憲の枝野幸男代表から祝福の電話を受けた。 選挙戦では枝野代表が応援に駆けつけ、街頭で「草の根からの政治を地方から広げる第一歩とする」と強調し、衆院選で野党第１党に躍進した勢いを地方の支持基盤固めにつなげる戦略を展開した。地方議員の補選で党首が応援するのは異例だった。
「おとり広告」や「EC詐欺」を食い止める--不動産テックから生まれた新たなデータ活用法
日米における不動産データ価値の差 不動産テックビジネス研究会は10月26日、第5回研究会「不動産×ITディスカッション」を開催した。保有する不動産データを基に「trueper（トゥルーパー）」、「adwhite（アドホワイト）」などのソリューションを提供する、ターミナルの代表取締役社長である中道康徳氏が登壇し、日米の不動産データ価値の違いや、国内で深刻化する“空き家”を悪用する詐欺手口など最新動向を話した。 不動産テックビジネス研究会は、デジタルハリウッド大学大学院 尹煕元研究室「サイバーファイナンスラボ・プロジェクト」内に設置された研究会。不動産テック企業、リマールエステートの代表取締役社長CEOである赤木正幸氏が代表を務める。 研究会メンバーとして、シーエムディーラボ 代表取締役社長、デジタルハリウッド大学大学院 特任教授の尹煕元氏（ファイナンス・AI・仮想通貨・ブロックチェーン）、デ
独メルケル、仏マクロン、英メイいずれの支持率もトランプを下回る - ドナルド・トランプNEWS
ワシントン・エグザミナーの１１月１９日付の記事によると、トランプ大統領の支持率が、ヨーロッパの主要３カ国首脳の最新の支持率と比較すれば極めて良好だということが分かる。 ３カ国首脳の支持率、不支持率は、上の記事で引用しているＺｏｇｂｙによる調査結果（１１月調査）によると次の通りだ。 メルケル：支持４０パーセント、不支持４９パーセント マクロン：支持２８パーセント、不支持５２パーセント メイ：支持２８パーセント、不支持６１パーセント これに対して、ラスムセンの調査によるトランプ大統領の支持率は、先週末で４２パーセントだった。画像は先日久々に４６パーセントまで上がった時のものだが、８月に最低の３８パーセントをマークしてからはほぼ４０パーセント台前半から半ばを安定して保っている。 トランプ大統領の支持率が主要メディアの話題になるのは、決まって支持率が低下したときだ。もう一つ注目すべきなのは、それを
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