お使いのInternet Explorerは古いバージョンのため、正しく表示されない可能性があります。最新のバージョンにアップデートするか、別のブラウザーからご利用ください。 Internet Explorerのアップデートについて TOKYO MXなどで放送中の人気アニメ『ポプテピピック』に、脇役で出演している声優・矢野正明。アニメは30分の放送中、前半と後半ほぼ同じ内容で、毎回メインキャラクターのポプ子とピピ美を、大御所声優や人気声優が入れ替わり担当することでも話題となっている。矢野はその話題作に第5話以外すべて出演。その影響で現在、仕事の依頼や問い合わせが急増しているという。「平穏な生活に戻りたい」とうれしい悲鳴をあげている彼は、アニメ作品関連のインタビューも今回が初。今の率直な気持ちを聞いてみた。 【写真】アニメ作品関連の初インタビューを受ける矢野正明 ■モノマネ初挑戦で評価は上々

2016年12月、2年勤めたサイバーエージェントを辞めた。東京都心での一人暮らしは金がかかる。だから貯金はゼロ。これからはコストが低い田舎で、極力働かずに暮らしたい。久野太一（32）は12月25日に振り込まれた最後の給料、約30万円を軍資金に、渋谷区の部屋を引き払い移住先を探す旅に出た。 「極力働きたくない」移住する漂流男子の夢は仮想通貨リタイア【全ての写真を見る】 生まれた場所も、育った場所も、そして働いてきた場所も渋谷。他の場所を知らないことは、むしろ“コンプレックス”だったかもしれない。 2008年、新卒で食品会社に就職し、希望して大阪に異動してみたのも、外の世界を見たかったから。けど、仕事そのものが退屈で2年で辞めた。 2010年秋、再び渋谷の実家に舞い戻り、ライブドアでアルバイトを始めた。 自由のない正社員に懲りてアルバイトを選んだのに、入社後間もなくライブドアがNHN Japa

横浜市は２０１８年度から、経験年数７年以上の全ての保育士に月額給与４万円を上乗せする処遇改善を新たに実施する。国が１７年度から実施している中堅保育士向けの加算制度を補完するもので、都市部の自治体が本格的に待機児童対策に乗り出す中、保育士の確保や保育の質向上にもつなげたい考えだ。 国は本年度からおおむね経験７年以上の中堅保育士向けに月４万円の加算を実施。しかし、各園の保育士の３分の１が中堅と想定して配分する制度設計のため、中堅が３分の１以上を占める保育所などでは、対象者全員に適用できなかった。このため市は独自で約１０億円を投じ、対象者全員の給与アップに踏み切る。 背景には、自治体間の保育士確保競争の激化もある。隣接する東京都は１５年度から独自で経験年数にかかわらず月約２万３千円の補助を開始。１７年度にはさらに上乗せして月約４万４千円とした。 実際に市内のある保育所では、新年度から保育士２人が

１０年ぶりに改訂された岩波書店の国語辞典「広辞苑」第７版（１２日発売）をめぐり、台湾が中国の一部と記載されただけでなく、ミス指摘が相次いでいる。同社は２５日、一部について公式ウェブサイトで誤りを認め、謝罪文を掲載。“国民的辞書”の信頼が揺らいでいる。 第７版には、「ブラック企業」「ＬＧＢＴ」（性的少数者）など約１万項目を追加し約２５万項目を収録。しかし、「ＬＧＢＴ」を「多数派とは異なる性的指向をもつ人々」とする記述に対し、「ＬＧＢは性的指向と関係する言葉だが、Ｔは身体的な性と心の性の不一致を示す『トランスジェンダー』で性的指向とは関係がない」などとインターネット上で指摘された。また、広島県尾道市と愛媛県今治市を結ぶ自動車道「しまなみ海道」についても、海道の経由地を山口県周防大島町の屋代島（通称・周防大島）と、愛媛県今治市の大島を取り違えて説明していたことが分かった。 さらに、寺での役職など

【ワシントン会川晴之】米軍が戦後、米本土で実施した核実験の放射性降下物により、従来の分析より３４万～４６万人も多い人が健康被害で死亡していたと、このほどアリゾナ大学のキース・メイヤー氏（環境経済学）が分析結果を発表した。汚染された牧草を食べた牛の乳などの乳製品を摂取した人や、地域を中西部から北東部にも調査範囲を広げたことで、従来の推定結果より被害者数が７～９倍多くなった。 これまでの調査では実験に参加した兵士や周辺住民など約５万人が健康被害を受けたとして、米政府から２０億ドルの賠償金を受け取っている。メイヤー氏は、１９８６年に旧ソ連のチェルノブイリで起きた原発事故の約１５０倍に当たる放射性降下物が風により運ばれ全米に降り注いだと指摘、乳製品などの摂取により米全土に健康被害が広がったとしている。 米国は４５年７月に西部ニューメキシコ州で初の核実験を大気圏内で実施した。その後はビキニ環礁など南

厚生労働省は2018年度、自営業者らが加入する国民健康保険の保険料について、年間上限額を4万円引き上げ、現行の73万円から77万円に見直す方針を固めた。 引き上げは2年ぶりで、高所得者の保険料負担を増やすのが狙い。医療費の高騰を受け、各市町村は毎年保険料を引き上げているが、年間上限額を高く設定することで、中所得層の負担増を一定程度抑えられる。

トルコ東部、イランにも近い位置にあるトルコ最大の湖ワン湖（ヴァン湖）は、一見ほかの湖と同じように見える。美しい青色の湖面は多くの観光客を集め、周辺の町を潤している。だが、その湖の底には、何千年も知られることのなかった別の町が隠れていた。 【動画】トルコの湖の底で発見した3000年前の要塞 遺跡が見つかったのは、ダイバーたちのチームとワン百年大学の考古学者らが、湖の潜水調査を行っているときだった。 ダイバーチームを率いたタフシン・ジェイラン氏は、トルコのアナドル通信社に対して、この地域に詳しい考古学者からは、見つかるものはほとんどないだろうと言われていたことを明かしている。 チームはそれでも、水中に古代遺跡が存在するという地元の噂を信じて、調査を行うことにした。ジェイラン氏は地元メディアに対し、遺跡はほぼ1キロメートルにわたって広がっていると話している。3～4メートルほどの要塞の壁を目視で確

【AFP＝時事】ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領のツイッター（Twitter）アカウント「@realDonaldTrump」が2日夜、短時間消えた。ツイッターは当初「社員の人為的ミス」と説明していたが、その後の調査で勤務最終日だった社員が消していたことが分かったと明らかにした。 【図解】米大統領選へのロシア介入疑惑：IT大手の証言 2日午後7時（日本時間3日午前8時）ごろ、トランプ大統領の書き込みを見ようとすると「すみません、そのページは存在しません！」というメッセージが表示された。 ツイッターは公式アカウントで「@realDonaldTrumpのアカウントはツイッター社員のうっかりした人為的ミスで無効化されてしまった。このアカウントは11分間ダウンしたが、すでに復旧している」と発表。 しかしその後、調査を通じてアカウントの無効化は「当社のカスタマーサポート担当社員が勤

近頃、ニュースなどでLGBTという言葉が使用され、広まりつつある。その一方、バラエティ番組などで“オネェ”と呼ばれるタレントたちが笑いをとっているシーンを目にしたことはないだろうか。AbemaTV『Wの悲喜劇～日本一過激なオンナのニュース～』第26回のテーマは『LGBT』。LGBTの渦中にいる当事者たちは、現状をどのように考えているのだろうか。 レズビアン（女性同性愛者）のL、ゲイ（男性同性愛者）のG、バイセクシャル（両性愛者）のB、トランスジェンダー（性別越境者）のTの頭文字からとられたLGBT。もともとアメリカで生まれた言葉であり、社会運動としてのチーム名だったという。 モデルや女優、DJとして活躍中の篠崎こころさんは、バイセクシャル（両性愛者）を公言している。メディアのLGBTの取り上げ方について聞かれると「バラエティ番組に出たときに『男側にまわってほしい』と言われることがある。ゲス

チケット販売のぴあは7月20日、収容客数が1万人規模の大型音楽アリーナを横浜市のみなとみらい地区に建設すると発表した。2020年春の開業を目指しており、東京五輪に向けてイベント会場不足が顕在化する中、「業界の懸案に向き合う」としている。 【建設予定地はみなとみらい地区】 　みなとみらい地区（38街区）の敷地約1万2000平方メートルを三菱地所から借り受けて建設する。地上4階、地下1階の延べ2万1000平方メートルで、今年12月に着工する計画だ。初期投資額として約100億円を投じる。 同社によると「民間企業の単独主導による1万人規模のアリーナ建設と運営は、国内でも初めての事例」。民間ならではの視点から音楽業界のニーズをくみ取り、アーティストと観客のそれぞれにとって最適化された新しいタイプの音楽アリーナを実現するという。

「疲れてしまいました」マフィン食中毒、返金めぐり購入者困惑　当事者2人が明かす店の対応「何から何まで無知だった」

東京都の豊洲市場（江東区）への移転問題で、小池百合子知事は２０日、緊急記者会見を開き、豊洲に市場機能を移転させた上で、築地市場（中央区）にも市場機能を残して再開発することを表明した。将来的に築地に市場を戻すことを視野に検討する方針。小池知事は記者会見で「将来の負の遺産を残してはならない」などと理由を説明した。 ２３日の都議選告示を前に、全国の注目を集めた市場移転問題が決着した。

前川前次官の証言によって明らかになってきた「総理のご意向」と「出来レース」。しかし、いくら安倍官邸がお膳立てしてあげても、加計学園のゴールはまだ遠い。実は、獣医学部の新設を最終的に認可する文科省から、ダメ出しを食らっているというのだ。 *** 目下、来年4月の開学に向けて、認可の可否を検討しているのは、文科省の「大学設置・学校法人審議会」なる有識者会議。文科省関係者の話では、 「法的な基準に照らし、学生の定員に対して敷地や校舎の広さ、教員の数や質は見合っているか、法人全体で黒字経営できるかといったことを見ていきます。そのうえで、認可適当との答申を出すと、文科大臣が最終的に認可するのですが、審査は非常に厳しい」　 加計学園の獣医学部の場合、160人の入学定員に対し、愛媛県今治市から無償譲渡された土地が16・8ヘクタールもあるので、敷地面積は申し分ない。財務状況を見ても、預貯金や不動産

自民党は、学校の運動部活動のレベル向上や安全確保のため、指導者の国家資格制度導入に向けた検討を進める。 各種目で専門的技能を持つ外部人材を積極的に活用することで、指導内容を充実させるとともに、教員の負担軽減につなげることも狙う。年内に制度の骨格をまとめて政府に提言し、来年以降に関連法整備を経て実現することを目指す。 国家資格は教員と外部人材の双方が取得できることとし、合格者を「スポーツ専門指導員（仮称）」に認定。資格取得に当たっては、実技テストや研修を受けてもらうことを想定している。文部科学省は4月から、外部人材が指導や大会への引率を行うことができる「部活動指導員」制度を導入しており、国家資格化により指導者の信頼性を高めたい考えだ。 教員による部活指導は、長時間労働の要因の一つになっている。さらに、「専門外の教員が顧問に就いた場合、適切な指導ができない」「教員の転勤で継続的な対応が難

日本のインターネットニュースのコメントのうち、侮蔑的なコメントの８割を韓国関連が占めているという調査結果が出た。 ネットワーク社会論を研究する立教大学の木村忠正教授とインターネットポータル企業のヤフーが共同で調べたところ、韓国と中国に対する排外主義的なコメントが多かったという結果が出たと朝日新聞が28日伝えた。 木村教授とヤフーは、ヤフージャパンで2015年4月の1週間に配信された政治・社会分野の記事1万件と、そこに付けられたコメント数十万件を分析した。コメントにしばしば登場する単語を見ると、1位から3位までが日本、韓国、中国だった。韓国、朝鮮など韓国に関連した単語を含むコメントは全体の20％に達し、中国関連まで合わせれば25％に達した。このうちの多数は“嫌韓”や“嫌中”意識が濃厚なコメントだった。特に、侮蔑的コメントだけを見れば、全体の80％は韓国関連だった。 今回の分析で1週間に