ネット端末を置けばそこにウェブ情報を表示できるし、 顔認識技術を使えば、どんな人が通ったかもわかる。 こうした技術が組み合わさって、近未来に何が起こるのか？ ●普及し始めたデジタル・サイネージ ウェブが街なかに進出するとどんなことが起こるのか。 湯川鶴章氏の『次世代マーケティングプラットフォーム』では、そうした近未来を予感させる動きが報告されている。 デジタル・サイネージと呼ばれる広告ビジネスが注目されている。デジタル・サイネージというのは書きかえ可能なデジタル看板のことで、アメリカでは小売店やバー、レストランなどに設置され始めている。 電子看板そのものは、日本でも珍しいものではない。もっともふつうに目にするのは、駅や空港の発着案内だろう。古い便の案内が順次消えていき、時々刻々更新されていく。駅や空港のいたるところにある発着案内すべてを手動で変えようとすればとてつもない手間だが、瞬時にいっ

ウォールストリートジャーナルを手に入れたマードックは、 サイトの無料化を主張したが、説得され、課金に同意した。 言いだしたら聞かなさそうなボスが納得したのはなぜか。 ●記事アーカイヴ公開で利用者増をはかる米メディア ニューヨークタイムズは、苦しい決算発表をして投資格付けが大幅に下がり前途が危ぶまれるといったことを書いてきたが、この新聞は、自社のことも含めた新聞の末路を記録に残していくつもりなのかもしれない。いろいろな角度から記事にしている。 前回書いたように、ニューヨークタイムズは有料課金を大幅に縮小し、１８５１年から１９２２年までと87年以降の記事に無料でアクセスできるようにした。こうした記事アーカイヴによってどれぐらいアクセスを集めることができ、お金になるのか。 今年３月の記事「ウェブのためにアーカイヴのホコリを払う」によれば、「スポーツ・イラストレイテッド」誌のサイトは、ヤフー・スポ

アメリカの新聞サイトへのアクセスは、05年夏頃から急成長を始めた。 こうした変化は、アメリカの新聞社にどのような変化をもたらしたのだろうか。 ●新聞サイトを見ている人の利用パターン ニューヨークタイムズは、「タイムズセレクト」と名づけた有料課金を05年９月に始め、２年後の昨年９月にやめている。グーグルやヤフーなどの検索からのアクセスが予想以上に大きく増えたためと理由を説明しているが、実際その間、新聞サイトへのアクセスは急増している。 米新聞協会のサイトに掲載されているニールセン・オンラインのデータによれば、ニューヨークタイムズが有料課金を検討していたと思われる05年７月まで は、月１回以上、新聞サイトにアクセスした人（ユニーク利用者）は４０００万人から４４００万人ほどのあいだを上下していた。ページビュー（以下ＰＶ）も 平均すると17億ほどだった。前年も、年平均のユニーク利用者数が４１００万